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足立武志「知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識」一覧へ

2016年12月22日

第368回 過去最高となった騰落レシオ・ここからどうなる?どうする?

2016年12月15日(木)、騰落レシオが過去最高となる数値をつけました。では、日本株は天井を打ってしまうのかといえば、過去のデータからはそうとも言い切れません。これからの日本株がどうなっていくのか、私たち個人投資家はどうすればよいのか、考えていきたいと思います。

過去最高となった騰落レシオ

2016年12月15日(木)、25日騰落レシオ(以下単に「騰落レシオ」と表記します)は165.5%をつけ、過去最高を更新しました。

騰落レシオとは、当日を含めた過去25営業日間の値上がり銘柄数合計を値下がり銘柄数合計で割ったものです。この数値が高いほど、値上がり銘柄が多いため相場は過熱感が生じている、逆に低いほど、値下がり銘柄が多いため相場は売られすぎとなっている、と判断します。

騰落レシオが130%を超えてくると、かなり過熱感が高まってきており、目先の天井形成に注意すべき、といわれています。しかし、今回は130%をいとも簡単に突破し、165.5%という「異常値」をつけたのです。

過去、騰落レシオが160%を超えたのは3回しかありません。

過去の騰落レシオ160%超えとその後の株価の動きを振り返る

では、過去に騰落レシオが160%を超えた3回を振り返ってみましょう。実は3回とも、騰落レシオが高値をつけたタイミングよりかなり後になってから、日経平均株価が高値をつけているのです。

  • 2010年12月9日(木)騰落レシオ163.4%→日経平均株価の高値2011年2月18日(金)
  • 2012年12月19日(水)騰落レシオ164.5%→日経平均株価の高値2013年5月24日(金)
  • 2014年6月24日(火)騰落レシオ164.0%→日経平均株価の高値2014年8月1日(金)

このように、騰落レシオがピークとなってから早くても1カ月後、中には半年後、というケースもあります。

騰落レシオがピークをつけたとしても、日経平均株価も同じようにピークをつけるとは限らない、という点は押さえておいてください。これは騰落レシオを用いる場合の重要なポイントです。

全ての銘柄が同じように上昇するわけではない点には注意

ただし、騰落レシオのピークよりかなり後に日経平均株価がピークをつけるからといって、全ての銘柄が同じように上昇するわけではない点には注意が必要です。

騰落レシオと日経平均株価とでピークが異なるように、日経平均株価と個別銘柄とではピークが異なることも多々あるからです。

中には騰落レシオがピークとなる以前にピークをつけてしまう個別銘柄もありますし、騰落レシオのピークとほぼ同じ時期にピークをつけるものもあります。どちらかといえば、日経平均株価のピークよりも前にピークをつける個別銘柄の方が多いです。

また、過去3回の騰落レシオ160%超えの時とは異なり、今回は日経平均株価がすぐにピークを迎えてしまう可能性だってもちろんあります。

ですから、日経平均株価がまだまだ上昇トレンドにあって上値追いをしている状況であったとしても、個別銘柄の株価のトレンドを重要視して、売買の判断を実行するようにしてください。

結局は株価のトレンドに従って投資行動をするのが無難

特に2012年12月19日(水)のときに騰落レシオが160%を超えた時は、振り返ってみればアベノミクス相場がスタートしてまだ1カ月しか経過していないタイミングでした。日経平均株価はそこから調整らしい調整が全くないまま、2013年5月24日(金)の高値まで、なんと50%も上昇しているのです。

騰落レシオが160%に達したからといって、その後消極的な行動を取っていたならば、その後の大相場を取り逃してしまったわけです。

足元の相場は、2012年11月~2013年5月までのアベノミクス相場と似ているといわれています。だとすればなおのこと、騰落レシオの「異常値」だけをもって投資判断をすることは避けるべきだと思います。

ではどうすればよいのか、いつも同じ話で恐縮ですが、結局は株価のトレンドに従って投資行動をしていくのが無難です。上昇トレンド入り直後に買い、上昇トレンドが続く限り保有、そして下降トレンドに転じたら売却、という一連の流れを意識していれば、ここから大相場がやってきたとしても、しっかりと相場に乗ることができるはずです。

トランプ相場に乗り遅れてしまっている場合はどうするか?

また、足元の「トランプ相場」に乗り遅れてしまい、あまり日本株に投資できていない、という方は次のような点に気を付けて投資してみると良いと思います。

まず、騰落レシオが異常値を付けていること、トランプ相場がスタートしてから1カ月以上の間、日経平均株価が上昇を続けていることから、いつ調整局面に入ってもおかしくありません。もちろん、中長期的な天井をつけてしまう可能性だってあります。過去の160%超えのケースはあくまでも「経験則」であり、今回も100%同じようになるとは言えないからです。

そこで、「失敗したときに浅い傷で撤退できるかどうか」を第一に銘柄選択をするようにしてください。筆者が実践する「株価トレンド分析」では、25日移動平均線を割り込んだら売却ないし損切りとしますから、25日移動平均線からのプラスかい離率ができるだけ小さい銘柄を探すようにします。

また、下降トレンドだったものが25日移動平均線を超えてきた、というタイミングの銘柄も、25日移動平均線からのプラスかい離率が小さいので望ましい投資対象となります。

投資可能資金のうちどの程度の割合を日本株に投資するかも悩ましいところですが、日本株への投資割合が小さいほど失敗の際の傷が浅い反面、大相場となってもあまり利益を得ることができなくなります。逆に日本株への投資割合が高いほど、大相場になったときの利益が大きくなりますが、失敗したときの損失も膨らんでしまいます。

ですから、あくまでも個人的な見解ですが、しっかりと損切りが実行できるのであれば、投資可能資金の80%程度まで日本株に投資してもよいと思います。損切りが苦手ならば50%程度にとどめておいた方が無難です。

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足立武志

知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識

株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。

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株式等のお取引にかかるリスク
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信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
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  • 当社の信用リスク
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    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
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  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(無期限):年2.00%、一般(短期(14日)):年3.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。