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足立武志「知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識」一覧へ

2016年8月4日

第348回 【事例研究】ポケモンGOフィーバー!筆者はこうした・筆者ならこうする(その1)

7月中旬の日本株マーケットを席巻した「ポケモンGO」フィーバー。大型株である任天堂株があっという間に2倍以上に上昇、関連銘柄も爆騰しました。でもこうしたテーマ株相場では注意しなければ大ケガをしかねないのも事実。今回のポケモンGO相場を題材に、筆者が実際にどう行動したか、そしてどう行動すべきかをお話ししていきます。

突如大きく上昇した任天堂株と関連銘柄

参議院選挙明けの7月11日、ポケモンGOの大ヒットが報じられた任天堂(7974)の株価が突如大きく上昇し、一時ストップ高まで駆け上がりました。任天堂株の勢いはとどまることを知らず、7月8日の16,270円からわずか6営業日で株価は2倍に上昇しました。スマホゲームのヒットで株価が大幅上昇する銘柄は珍しくありませんが、上昇前の時点ですでに時価総額が2兆円を超える超大型株の値動きとしては異例のことです。

そして、株価が大きく上昇したのは任天堂株だけではありません。ポケモンGO関連銘柄として、モバイルファクトリー(3912)サノヤスホールディングス(7022)イマジカ・ロボットホールディングス(6879)タカラトミー(7867)、さらには日本マクドナルドホールディングス(2702)エレコム(6750)など、いずれも大きく株価が上昇しました。

業績とは関係なく「思惑」のみで株価が大きく上昇している点に注意

超大型銘柄であるの任天堂株がいとも簡単に株価倍増を果たし、関連銘柄に至っては3倍、5倍にまで株価が急騰するのを目の当たりにすると、「この相場に乗り遅れてはならない」と急騰途中に飛び乗ってしまう個人投資家の方も少なくないと思います。

でも、このような、あるテーマに関連した銘柄(今回はポケモンGO関連銘柄)に投資するにあたって必ず頭に入れておかなければいけないのは、株価が足元の業績ではなく「将来の思惑」により上昇しているという点です。

そして、思惑のみで株価が大きく上昇した場合、天井をつけた後の株価の下落も大きくなる点、さらに本命銘柄との関連度合いが薄い銘柄ほど、株価が下落に転じた際の下落率も大きくなるという点にも注意が必要です。こうした点を踏まえて買いのタイミングを慎重に見極める必要があります。

テーマ株投資の鉄則はとにかく「初動に乗る」こと

筆者が考えるこうした「テーマ株」に投資する際の鉄則は、「できるだけ初動に乗ること」、これにつきます。そして、初動で乗れなかった場合は潔くあきらめるべきです。もし株価が大きく上昇したタイミングで下手に飛び乗ると、程なくして株価は天井をつけて下落に転じ、大きな損失を被ってしまう恐れが高いからです。

筆者は、テーマ株へ投資する場合でも、買いタイミングを特段変えたりはしていません。あくまでも基本は25日移動平均線を株価が超え、かつ25日移動平均線からのプラスかい離が10%を超えない水準にあるときだけ新規買いをします。

「この銘柄をどうしても買っておきたい」という場合はプラスかい離が10%を超える水準でも新規買いするケースもありますが、それでもプラスかい離が20%を超えるような場合はそれ以上追いかけて新規買いすることはしません。

例えば、ポケモンGO関連銘柄の1つであるサノヤスホールディングスを例にとると、筆者であれば7月12日に新規買いできなければその後の買いは見送ります。

サノヤスホールディングス株はわずか2週間で株価が5倍になったあと、そこから1週間で60%も株価が値下がりしました。でも、7月12日に新規買いしていれば、株価が高値から60%も下落した7月29日の時点でも十分に含み益を確保することができています。

でも、もし7月25日の寄り付きで買って損切りしなければ、たった1週間で60%の含み損を抱える結果となってしまうのです。

買いタイミングが悪いと、いとも簡単に大きな損失を被ってしまう危険性が高いことをご理解ください。

なお、サノヤスホールディングス株は株価が急騰し、7月13日以降に買ってもうまく売り抜けられれば十分な利益を得ることができました。でもそれはあくまで「結果論」にすぎません。リスクをできるだけ小さく抑えるためには、7月13日以降、株価が25日移動平均線から大きくプラスにかい離した時点での新規買いは控えるべきです。

テーマ株は「狙って買う」のではなく「たまたま買えてラッキー」が丁度良い

筆者もポケモンGO関連株をいくつか保有しており、わずかながら今回の「ポケモンGO相場」の恩恵に預かることができました。でも、筆者はポケモンGO関連株を狙って買ったわけではありません。もちろんポケモンGOの大ヒットを事前に予測できていたわけでもなく、関連銘柄を事前にマークしていたわけでもありません。

筆者は日々400銘柄ほどの株価チャートをウォッチしていますが、たまたまその中に関連銘柄があり、株価が急騰する直前に買うことができていただけです。

テーマ株は業績の裏付けがない分、急騰して天井を付けた後は、そのほとんどが急落してしまいます。そのため、よほど初動で乗ることができなければいとも簡単に損失が生じてしまうのです。

でも、筆者の経験上、テーマ株を狙って買わなくとも、自身が保有している銘柄がたまたまテーマ株の1つとして株価が急上昇するということは結構よくあります。

例えば上のサノヤスホールディングスを例にとると、もし筆者がポケモンGO相場に関係なく、純粋にサノヤスホールディングス株を新規買いしようと思ったならば、25日移動平均線を明確に上回ったら買いとする他、6月9日につけた直近高値の183円を超えたら買いとする逆指値注文をあらかじめ入れておきます。その結果、7月12日の株価上昇の初動で「たまたま」買えることになるのです。

もともとテーマ株は業績の裏付けがない分株価上昇は短期間で終了してしまいますし、株価の乱高下が激しく思ったほど利益を得ることができないことが多いものです。それならば、将来の業績向上が期待できる銘柄に投資し、その銘柄がたまたまテーマ株に該当して株価が急騰すればラッキー、程度に思っておく方が、下手にテーマ株に手を出して大ケガするよりも好成績が残せると思います。

次回は、テーマ株を首尾よく初動で買えた場合の売りタイミングについてや、テーマ株に対して決して行ってはいけない行為についてお話しします。

<おしらせ>

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
    レバレッジ型ETF等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

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