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足立武志「知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識」一覧へ

2015年8月6日

第297回 【事例研究】ブロードリーフ株から学ぶ株式投資の注意点(その2)

今回は前回の続きとして、足元で業績が伸び悩んでいるものの将来性が期待できる銘柄を個人投資家が投資する際、どのようなことに気を付けるべきかをお話したいと思います。

個人投資家は「将来は株価が大きく上昇するはず」と思うならどうすべきか

前回のコラムにて、株価トレンド分析を使えば、ブロードリーフ株の2度の急落をいずれも事前に回避することができたとお伝えしました。

しかし、個人投資家の皆様の中には、こんな意見を持たれている方もいらっしゃると思います。「確かに足元の業績は足踏み状態だが、ブロードリーフのビジネスモデルを考えれば、この先5年後、10年後の好業績は大いに期待できる。だから売らずに保有していても問題ない。」といった内容です。

また、株価のトレンドを気にせずファンダメンタルを最重視する個人投資家は、ブロードリーフ株の足元の株価下落を喜んで買い増ししているようです。

しかし、プロ並みのファンダメンタル分析の知識を持つ一握りの個人投資家ならともかく、一般の個人投資家がこのような考え方や方法で株式投資をしていると、そのうち大失敗をしてしまうでしょう。

大失敗を避けたいのであれば、たとえファンダメンタル面から大いに期待できる銘柄であっても、「下降トレンドの状態のまま持ち続ける」とか「下降トレンドの状態で新規に買う」という行為は慎むべきです。

「下降トレンドでも保有継続」と「一旦売却して買い直し」のパフォーマンスの差は?

ここで、下降トレンドの株を持ち続けるのと、一旦売却して改めて買い直すのとでどれだけパフォーマンスに差が生じるのかを、ブロードリーフ株に当てはめて示してみたいと思います。

  • ケース1・2とも4月上旬に2,300円で新規買い(上昇トレンド途中での買い)
  • 4月中旬に株価が25日移動平均線を割り込み
    ケース1は2,180円で損切り、ケース2はそのまま保有
  • 今後株価が1,500円に達したときに上昇トレンドに復帰と仮定
    ケース1は1,500円で買い直し、ケース2は何もしない(すでに保有しているため)
  • その後株価が3,000円に達したのでケース1・2とも保有株を売却と仮定
  ケース1 ケース2
当初の買値 2,300円 2,300円
損切りによる損失① -120円 なし
買い直し時の買値 1,500円 なし
売却時の利益② 1,500円 700円
損益合計(①+②) 1,380円 700円
当初買値に対する利益率 60% 30%

いかがでしょうか。25日移動平均線割れで一旦損切りし、再度買い直したケース1の利益率60%に対し、損切りせずに保有を続けたケース2の利益率は30%と、大きく差が生じることが分かります。

買値まで株価が戻らない可能性も想定した投資行動を

しかもこれは言うならば当初の買値より株価が上昇した場合の「ハッピーエンド」パターンです。もし、今後もブロードリーフ株の業績が伸び悩み、株価も低迷を続ければ、ケース2では多額の損切りを余儀なくされるか、含み損を抱えた塩漬け株を10年、20年と持ち続けることになってしまうかもしれません。でも、ケース1のように移動平均線割れですぐに損切りしておけば、損切りにより換金したキャッシュを使って他の有望な銘柄に投資し、資金を5倍、10倍にまで増やすことも大いに期待できます。

将来性が期待できる銘柄については特に、「将来は株価が上昇するからこのまま持ち続けよう」とか、「株価が大きく下がったから安く買える」と下降トレンド真っ只中にもかかわらず逆張りの買いをしてしまう個人投資家が非常に多いように感じます。

今は日本株全般が上昇相場ですから、こうした行為をしても、他の銘柄の上昇がカバーしてくれるのでそれほどのダメージは感じないかもしれません。でも、ひとたび日本株全般が大きく下落した場合、下降トレンドに転じた銘柄を持ち続けるとか、下降トレンド真っ只中の銘柄を逆張りで買い向かうという行為は、致命的な大損失につながりかねないことを肝に銘じておいてください。

好業績期待銘柄に対する筆者の対処法とは

もちろん、筆者もファンダメンタル分析の結果、ここから業績の飛躍的な伸びが期待できると判断した銘柄はいくつもあります。それでも、株価のトレンドが下降トレンドになったら一旦は売却しています。

実際、ブロードリーフ株も上昇トレンドが続いていた今年4月中旬までは保有していました。また、6月初めに株価が25日移動平均線を超えたときも、業績の伸び悩みは株価に織り込んだかもしれないと考え、買い直しを実行しました。でも、いずれも25日移動平均線を割り込んだ時点で速やかに損切りしています。その結果、その後の急落を回避できています。

筆者は、好業績銘柄や、将来業績の伸びが期待できる銘柄については、リストに入れて毎日株価チャートをチェックしています。

自身がどんなに良いと思った銘柄でも、株価が下降トレンドに転じたら一旦売却する、しかし上昇トレンドに復帰したらすぐに買い直すことができるように株価の動きは毎日チェックしておく・・・これが皆さんにもお勧めしたい、筆者が大きな損失を避けつつ利益をあげるために日々実行している方法です。

本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。

足立武志

知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識

株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
50万円まで 0円
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
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手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
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