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2015年6月4日

第288回 株価が大きく上昇した銘柄の新規買い・筆者ならここに注意する(その2)

今回は前回の続きとして、株価がすでに大きく上昇した銘柄をここから新規買いする際に注意したい点をご説明したいと思います。

第287回 株価が大きく上昇した銘柄の新規買い・筆者ならここに注意する(その1)

  • ファンダメンタルからみて株価が明らかに割高な銘柄を無理に買わない
  • 決算発表の直前にはできるだけ買わない

塩漬けを避けるためには絶対に損切りが必須

  • 売却・損切りルールをしっかりと決め、それを実行する

株価が長期間に渡り下げ続けた銘柄の底打ちのタイミングを買うのと違い、すでに株価が大きく上昇した銘柄を買う際には、「株価が天井をつけるリスク」を常に意識していなければなりません。そして、株価が天井をつける可能性が高まった時点で、速やかに保有株を売却する必要があります。

株価が天井をつける可能性が高まったサインとして筆者が用いているのは「株価の25日移動平均線割れ」です。25日移動平均線を割り込んだ時点で保有株は利食い売りないしは損切りとします。

もちろん、25日移動平均線を割り込んでもそこから程なく反発して再度上昇に転じることも多くあります。でも、そうなったら再度買い直せばよいだけです。すでに株価が大きく上昇した銘柄は「天井付近を買って高値掴みしてしまうリスク」への対応を最優先すべきです。

もし天井付近を買ってしまい、その後損切りせずに保有を続けた場合、株価が大きく下落して買値の2分の1とか5分の1になってしまうこともあります。そうなると、その後10年、20年かかっても買値に戻らず、塩漬けを余儀なくされてしまかねません。資金効率の面、チャンスが到来したときに投資できる資金の確保という面から考えて、塩漬けだけは何としても避けなければなりません。そのためには損切りが必要なのです。

もし、損切りをしっかりと実行する自信がないのであれば、底値から株価が5倍、10倍と大きく上昇した銘柄への買いはお勧めできません。

損失率が大きくならないようなタイミングで買う

  • 25日移動平均線から大きくかい離した状態で買わない

日足チャートで株価のトレンドを判断する場合、株価が25日移動平均線より上にあって移動平均線自体も上昇していれば上昇トレンドと判定されます。上昇トレンド中であれば基本的に新規買いが可能です。

ただし、株価が25日移動平均線から大きくかい離した状態で買うことは避けるべきです。もし買った直後に株価が下落し、25日移動平均線割れで損切りとした場合、損失率が大きくなってしまう恐れがあるからです。例えばかい離率が50%にある銘柄を買った直後に株価が反落した場合、損失率が30%以上に達することも十分考えられます。

移動平均線からのかい離率が大きくなるほど、株価が天井をつける可能性も高まりますので、高値掴みの危険性も相当高くなります。そうした面からも、移動平均線からのかい離率が大きい状態で新規買いすることは避けるようにしましょう。

筆者としては損切りの損失率を10%程度までに抑えたいので、移動平均線からのかい離率が10%までの銘柄を買うようにしています。株価が底値から5倍、10倍にも上昇した銘柄であれば、いつ株価が天井をつけてもおかしくありませんからなおのこと注意するようにしています。

株価が安くなったからといって下降トレンド中には買わない

  • 株価が下降トレンドの間は買わない

筆者が実践・提唱している株価トレンド分析では、株価が下降トレンドの間は買わないのが鉄則です。下降トレンドにある間は、株価がさらに下がり続ける可能性が高いからです。

そして株価が底値から大きく上昇している銘柄の場合は、株価が下降トレンドに突入してしまうと、すでに株価が天井をつけてしまっている可能性があるため、新規買いはさらにリスクの高い行動となります。

好業績が続き、株価が大きく上昇した銘柄が調整すると、例え下降トレンドであっても「買いのチャンス」とばかりに逆張りの買いを入れる個人投資家も多いようです。でも、そのような行動を繰り返していると、いつかは天井を付けた後の株をつかんでしまうことになります。

損切りをしっかり実行するのであれば下降トレンドにある株の買いを実行してもよいですが、損切りの価格設定が難しい(すでに移動平均線を割り込んでいるので移動平均線割れという損切りポイントが設定できない)ため、筆者としてはお勧めできません。

週足のトレンド転換は要注意

  • 週足チャートが下降トレンドになったら無理に追いかけない

株価が大底をつけて反発すると、まず日足チャートのトレンドが上昇トレンドに転じます。そして株価の上昇が続くと週足チャートも上昇トレンドに転じ、さらに株価が上昇するとやがては月足チャートも上昇トレンドに転じます。

株価が底値から5倍、10倍に上昇した後天井をつける瞬間は、日足・週足・月足のいずれも上昇トレンドとなっています。

しかし株価がひとたび天井をつけると、まず日足チャートが下降トレンドに転換します。株価の下落が続くとその後週足チャートも下降トレンドに、さらに株価が下がればやがては月足チャートまでも下降トレンドに転換してしまいます。

日足チャートでの下降トレンドへの転換は、株価の短期的な調整であっても頻繁におこります。ですから日足チャートが下降トレンドに転換しただけでは、まで天井をつけたかどうかははっきりしません。

しかし、日足にとどまらず週足チャートも下降トレンドに転換した場合、株価は高値からかなり値下がりしています。こうなると、株価が天井をつけた可能性が高まります。

もちろん100%というわけではありませんが、株価が天井をつけた可能性が高いのに、いつまでもその銘柄を追いかけて買うというのは得策ではありません。

株価水準がかなり底上げされている今の株式市場では、いつ株価が大きく下がってもおかしくないという気持ちを持ち、いつ株価が下がってもあわてないようしっかりと対策を立てた上で新規買いを実行するようにしましょう。

本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。

足立武志

知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識

株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
    レバレッジ型ETF等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

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