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日本株レバレッジファンド登場!「楽天日本株4.3倍ブル」

9月28日(月)より楽天日本株4.3倍ブルファンドの当初募集を開始いたします。当ファンドは、日々の基準価額の値動きが株式市場の日々の騰落率に対して概ね4.3倍程度となることを目指して運用を行います。

当初募集は終了いたしました。

10月7日(水)午前10時頃から通常の注文を受け付けます。

また、 楽天日本株トリプル・ベアⅢ(日本株 トリプル・ベアⅡの後継ファンド)も同時に新規設定いたします。こちはトリプル・ベアⅡ同様、市場の日々の騰落率に対しての倍率は3倍となっています。

当ファンドは日々の値動きが大きく変動します。投資にかかるリスクをご確認いただき取引ください。

楽天日本株4.3倍ブル

注文

楽天日本株トリプル・ベアⅢ

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詳細情報

楽天日本株4.3倍ブル

信託期間 2019年6月14日まで(設定日:2015年10月7日)
決算日 毎年6月15日( 該当日が休業日の場合は翌営業日)
購入期間 (1)当初申込期間: 2015年9月28日(月)~2015年10月6日(火)
※楽天証券での当初申込期間は2015年9月28日(月)~2015年10月5日(月)となります。
(2)継続申込期間: 2015年10月7日(水)~2016年9月15日(木)
期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。
購入価額 (1)当初申込期間: 1口当り1円とします。
(2)継続申込期間: 購入申込受付日の基準価額とします。
購入単位 通常買付:1万円以上1円単位
換金価額 換金申込受付日の基準価額
換金単位 1口以上1口単位
締切時間 14:50
記載された時間までのご注文を当日分のご注文として承ります。記載時間を過ぎてからのご注文は翌営業日のお取扱いとさせていただきます。
換金代金の受渡日 換金申込受付日から起算して、原則として4営業日目
購入時手数料 3000万円未満 2.00%(税抜)
3000万円以上 1.00%(税抜)
注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
換金時手数料 なし
信託財産留保額 なし
運用管理費用
(信託報酬)
年率1.2204%(税抜1.13%)
その他の費用・手数料 以下の費用・手数料は、信託財産中から支払われます。
  • 信託事務の処理に関する諸費用
  • 投資信託財産にかかる監査報酬 ・法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用
  • 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料 等
    監査費用は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに支払われます。
その他の費用・手数料等はその都度支払われます。
※これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。

楽天日本株トリプル・ベアⅢ

信託期間 2019年6月14日まで(設定日:2015年10月7日)
決算日 毎年6月15日( 該当日が休業日の場合は翌営業日)
購入期間 (1)当初申込期間: 2015年9月28日(月)~2015年10月6日(火)
※楽天証券での当初申込期間は2015年9月28日(月)~2015年10月5日(月)となります。
(2)継続申込期間: 2015年10月7日(水)~2016年9月15日(木)
期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます。
購入価額 (1)当初申込期間: 1口当り1円とします。
(2)継続申込期間: 購入申込受付日の基準価額とします。
購入単位 通常買付:1万円以上1円単位
換金価額 換金申込受付日の基準価額
換金単位 1口以上1口単位
締切時間 14:50
記載された時間までのご注文を当日分のご注文として承ります。記載時間を過ぎてからのご注文は翌営業日のお取扱いとさせていただきます。
換金代金の受渡日 換金申込受付日から起算して、原則として4営業日目
購入時手数料 3000万円未満 2.00%(税抜)
3000万円以上 1.00%(税抜)
注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。
換金時手数料 なし
信託財産留保額 なし
運用管理費用
(信託報酬)
年率1.0044%(税抜0.93%)
その他の費用・手数料 以下の費用・手数料は、信託財産中から支払われます。
  • 信託事務の処理に関する諸費用
  • 投資信託財産にかかる監査報酬 ・法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用
  • 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料 等
    監査費用は、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のときに支払われます。
その他の費用・手数料等はその都度支払われます。
※これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。

日本株ブル4.3倍の特徴

当ファンドは、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の日々の騰落率に対して概ね4.3倍程度となる ことを目指して運用を行います。
そのため、複数の営業日にわたる期間でみた場合には、当ファンドの基準価額の騰落率は、わが国の株式 市場の日々の騰落率に対して概ね4.3倍程度となりません。

  • 各表およびグラフは、基準日を100として、国内の株式市場全体の値動きと各ファンドの基準価額の値動きの関係をわかりやすく説明するために例示およびイメージ化したものであり、実際の値動きとは異なります。株式市場やファンドの基準価額の値動きを示唆、保証したものではありませんのでご注意ください。

投資にかかるリスク

当ファンドは、公社債や株式等値動きのある証券に投資し、主として株価指数先物取引を積極的に活用します。これらの投資対象証券には、主として次のような性質があり、当ファンドの基準価額を変動させる要因となります。したがって、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
投資家の皆様には、当ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。

株価変動リスク 株式市場が国内外の政治、経済、社会情勢の変化等の影響を受けて下落するリスクをいいます。株式の発行企業が、業績悪化、経営不振あるいは倒産等に陥った場合には、その企業の株式の価値が大きく減少することがあり、ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。当ファンドは、株価指数先物取引の買建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の4.3倍程度( 楽天日本株4.3倍ブル)、3.0倍(楽天日本株トリプル・ベアⅢ )となるように調整を行いますので、株式市場の動きにより、当ファンドの基準価額は日々非常に大きく変動します。
金利変動リスク 金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に金利が上昇した場合には、債券価格は下落し、ファンドの基準価額が下落する可能性があります。また、金利水準の大きな変動は、株式市場に影響を及ぼす可能性があり、債券市場の他に株式市場を通じてもファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。
信用リスク 公社債および短期金融商品の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる( 債務不履行)リスクをいい、これらの影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
流動性リスク 有価証券等を売買しようとする場合、需要または供給が乏しいために、有価証券等を希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができないリスクをいいます。特に流動性の低い有価証券等を売却する場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
目標とする投資成果が達成できないリスク 株価指数先物取引を活用するため、株式市場と株価指数先物市場のかい離、株価指数先物取引の約定価格と終値との間での差異、必要な株価指数先物取引数量の全部または一部における取引不成立、株価指数先物取引等における手数料等、信託報酬等の費用等により、目標とする投資成果が達成できない場合があります。
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
【その他の留意点】
  • 当ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
  • 当ファンドに関連する法令・税制・会計等は、今後、変更される可能性があります。これに伴い、当ファンドの基準価額に影響がおよぶ場合があります。
  • 市況動向や資金動向等によっては、投資方針に沿った運用ができない可能性があります。
【リスクの管理体制】
委託会社では、コンプライアンス部を設置し全社的なリスク管理を行っています。コンプライアンス部は、投資信託財産の運用状況の評価・分析と運用プロセスおよびリスク管理状況のモニタリング、投資信託財産の運用等についての法令諸規則や投資信託約款の遵守状況等のモニタリングを行います。それらの結果に基づき、必要に応じて是正指導を行うなど、適切な管理・監督を行います。

楽天日本株4.3倍ブル

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

  • 楽天証券株式会社がウェブページ上で掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
  • 各投資信託関連ページに掲載している投資信託は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
  • 各投資信託関連ページで提供している個別投資信託の運用実績その他の情報は、当該投資信託の今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、また、将来の運用成果をお約束するものでもありません。

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

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