50代で始める投資信託の買い方&選び方

老後資金の運用に向くのは、どんな投信?

【ポイント】

  • プロに運用を任せられ、投資先を分散してリスクを抑えられる「投信」がお勧め。
  • 資産を大きく減らしてしまうことがないよう、リスクを抑えて安定的な運用を目指す。
  • 価格下落のリスクを抑えることを重視した「リスクコントロール型」「マルチ・アセット型」などの投信が候補。

では、老後資金の運用に向く投信はどのような観点で選べばよいのでしょうか?

まず、自分がどのような投資のスタイルを取るべきかを考えてみましょう。資産運用は、大きく「リスクを取って積極的に収益を狙う」スタイルと、「リスクを抑え、資金を守りながら安定的に増やすことを目指す」スタイルに方向性が分かれます。50代で老後資金を運用する場合、投資したお金が大きく減ってしまうと取り返しがつきませんから、リスクは抑えて安定的な運用を目指すべきでしょう。

そこで注目したいのは、価格下落のリスクを抑えることを重視した投信です。

一般に、リスクを抑えるためには投資対象を分散することが重要とされます。投資対象が違えば値動きもそれぞれ異なりますから、特定の資産に集中投資するのと比べ、安定した運用ができるわけです。しかし過去には、リーマンショックのように様々な資産の価格が一斉に下落した局面もありました。従来、株や債券など複数の資産に投資する投信は、それぞれの資産に投資する割合を一定にしたものが一般的でしたが、こうしたシンプルな分散投資では金融危機のような局面で資産を守り切れない可能性もあると言えるでしょう。

このような過去の市場の動きをふまえ、最近注目を集めているのが、市場環境に応じて機動的に資産配分を変更する投信です。「リスクコントロール型」「マルチ・アセット型」などと呼ばれるこれらの投信は、運用のプロが投資戦略を駆使して資産配分を適宜見直すことにより、価格下落のリスクを抑え、安定的に収益を上げることを目指しています。

なお、値動きの大きな投信を買う場合は「いつ買えばよいか」と投資のタイミングに悩むことが多いものですが、「リスクコントロール型」や「マルチ・アセット型」などの投信は値動きが安定しているので、投資のタイミングをあまり問わないのも特徴の1つと言えるでしょう。まとまった老後資金を運用する際は、こうした投信を有力候補として検討してみてはいかがでしょうか。

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
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「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

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