50代で始める投資信託の買い方&選び方

リタイアに向け、老後資金作りが最終段階に

【ポイント】

  • リタイア後、公的年金だけで安定した生活を送るのは難しい。まとまった資金の準備が必要。
  • 50代で子供の教育費負担がなくなったら、老後資金づくりのラストスパートをかける。

50代は、リタイアに向けて老後資金づくりの最終段階を迎える時期。子供の年齢によっては、教育費支出がなくなることで家計の収支が大きく変化するタイミングでもあります。住宅ローンの完済のために繰上げ返済を検討するなど、今後のマネープランについて一度じっくり考えておきたいところです。

子供の教育費がかからなくなると、「家計がラクになったから」と、つい支出を増やしたくなるかもしれません。しかし安心して老後を迎えるためには、50代で計画的に貯蓄や運用に取り組み、老後資金づくりのラストスパートをかけていくことが大切でしょう。

老後資金づくりの重要性は、リタイアした人が実際にどのような収支で生活しているかを見ると、より強く実感できます。たとえば2014年の総務省「家計調査年報」で高齢無職夫婦世帯の1カ月あたりの収支を見ると、公的年金などの収入が約21万円、税金などの非消費支出が約3万円かかっているため、可処分所得は約18万円です。一方、消費支出は約24万円で、毎月およそ6万円の赤字となっています。この不足分は、資産を取り崩すなどしてまかなっているわけです。

高齢無職夫婦世帯の家計収支(2014年)

こうしたデータからは、公的年金だけで老後に安定した生活を送るのは難しいことがわかります。リタイアまでの間に、まとまった資金を準備しておくことは欠かせません。

老後資金がどれくらい必要かを見積もってみる

より具体的に必要な老後資金を把握するためには、一度、自分のケースではリタイア後にどれくらいかかりそうかを試算してみるのがお勧めです。

まず、子供が独立した後、夫婦2人でどれくらいの生活費がかかっているかを計算してリタイア後の生活費を予測してみましょう。住宅ローン完済で軽減される住居費や、現在加入している保険の見直しによって浮かせられる保険料、仕事をやめることでカットできる交際費などの支出を差し引き、リタイア後に趣味などのために増えそうな支出を足してみると、よりリアルに老後の生活費を見積もることができます。年金収入でまかなえない分がだいたいどれくらいになりそうかを把握できれば、準備しておくべき金額もおのずと見えてくるでしょう。

リタイア後の生活費はだいたいどれくらいかかる?

このほか、住宅のリフォームや車の買い替え、いざというときの医療費など、生活費のほかに必要な金額もおおまかに見積もって準備すべき老後資金に加えておきましょう。

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