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第6章 先物取引の説明 スペキュレーターとヘッジャー

  • 海外先物取引

本章のまとめ

  1. 先物取引はヘッジャーとスペキュレーターに2分できる

  2. もし世の中がヘッジャーだけなら、そもそも取引が成立しない

  3. スペキュレーターはヘッジャーのリスク軽減を助ける役割を持つ

  4. スペキュレーターがいなければ消費者にコストが転嫁される

  5. 正統派の経済理論ではそもそも投資と投機の区別は無い

2種類に大別される市場参加者

さて、前回は先渡し契約がどのように先物契約へと改良されていったかという歴史を説明しました。先物契約の標準化(standardization)、取引所のギャランティーなどにより一般の投資家も先物取引に参加する素地が出来たことを述べました。

先物取引には2種類の投資家が参加します。

ひとつは農家に代表される、その商品を生産している人たちで、彼らはヘッジャー(hedger=ヘッジする人)と呼ばれています。

もうひとつのグループはスペキュレーター(speculator)です。

先物取引の市場参加者の97%は後者、つまりスペキュレーターであり、我々一般投資家も当然スペキュレーターのカテゴリーに入ります。

先物取引では、自分が農家や石油業者などの現業に携わっている関係者でない限り、その他の全ての市場参加者はスペキュレーターと分類されます。

  • ヒント

    先物取引の市場参加者は大きく分けてヘッジャーとスペキュレーターに2分できます。

ヘッジャー

農家や石油業者など商品の生産や加工に携わっている人たちはヘッジの目的で先物市場に参加します。

農家や業者は日頃から作物の疫病や天候リスクや為替リスクや景気サイクルや政治リスクなど、いろいろな不確実性に晒されています。だから現物を扱っているにもかかわらず、それを一切ヘッジしないという決断をすることは、その行為自体が一種のスペキュレーションになってしまうのです。

  • ヒント

    農家や業者が一切ヘッジをしないという選択をすれば、その行為自体が一種のスペキュレーションをしていることになってしまいます。

彼らにとって先物市場でヘッジをするということはちょうど我々が労災保険や自動車保険に入るのと同じであり、ビジネスをする上での必要コストなのです。

問題は、例えばとうもろこしを作っている農家の人たちは大体皆、同じようなリスクに晒されているわけですから農家同士では自分のトレードの反対側になってくれるような人は極めて探しにくいという点です。

  • ヒント

    もし世の中がヘッジャーだけならば皆が同じ方向でのトレードしかしたがらないのでトレードは成立しません。

スペキュレーター

そこでトレードの相手側を買って出る一般の投資家が必要となります。

スペキュレーションは日本語にすると「投機」になります。

投機という言葉にはなんとなく蔑まれたイメージがありますが、実際にはスペキュレーターはヘッジャーがリスクを軽減するための反対側に立つ重要な役割を持っており、流動性を提供している存在なのです。

  • ヒント

    投機という言葉にはなんとなく悪いイメージがありますが実際にはヘッジャーのリスク軽減のための反対側に立つ重要な役割を果たしています。

いまスペキュレーターがいない社会を想像してみてください。

そこでは農家や業者は自分の生業に伴うリスクを軽減する手段が無いわけですから、当然、そのリスクは自分が商品を売る際の売値に上乗せされることになります。すると食パンやガソリンの値段が騰がるという形で一般消費者にそのコストが転嫁されるのです。

  • ヒント

    もしこの世にスペキュレーターが存在しなければ、商売をする上でのリスクは一般消費者にコストとして転嫁される。

この極めて当たり前の経済原則すら知らずに「投機は良くない」という俗説を鵜呑みにする初心者が多いですが、正統派の経済理論や投資理論では「投資」と「投機」を区別して善悪を論じるようなことは無いのです。

  • ヒント

    正統派の経済理論や投資理論では投資と投機を区別し善悪を論じるようなことはありません。

スペキュレーターに要求されるものは従って、本来ならば農家や業者がこうむるリスクを代わりに取る(これを英語ではacceptance of riskと言います)という決心だけなのです。

海外先物取引

海外先物取引にかかるリスク
海外先物取引の価格は対象となっている株価指数や商品等の価格の変動、または金利、通貨、経済指標、政治情勢の変化等、さまざまな要因により上下するため、これにより損失が生じるおそれがあります。とくに海外商品先物取引は、それぞれの商品(コモディティ)に特有なファンダメンタルズ(経済の基礎的要因)の影響を受ける等のリスクがあります。また、海外先物取引は差し入れた委託証拠金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託証拠金を上回るおそれがあります。委託証拠金率が一定率を下回った場合、ロスカットルール(※)により全ポジションが強制決済されます。市場環境が急激に変動する場合には、ロスカット価格がロスカットルール適用時の価格から大きく乖離して約定することがあり、その結果、損失額が委託証拠金の額を上回る可能性があります。
委託証拠金等について
海外先物取引をおこなうには委託証拠金の差し入れが必要です。必要委託証拠金は各外国金融商品取引所または各外国商品取引所が発表するイニシャル証拠金(発注時証拠金)、メンテナンス証拠金(維持証拠金)およびSPAN(シカゴマーカンタイル取引所が開発した証拠金計算方法)をもとに当社が定めます。
※海外先物取引について、必要な証拠金に対する取引金額の比率は、銘柄によって異なるため記載することができません。以下のウェブページをご覧ください。
海外先物取引にかかる費用
円建てのEquity Index(株価指数)の取引手数料は400円(税込432円)/1枚、ミニ先物(SGX)は200円(税込216円)/1枚、ミニ先物(CME)は300円(税込324円)/1枚がかかります。米ドル建てのEquity Index(株価指数)の取引手数料は4.5米ドル(税込4.86米ドル)/1枚がかかります。Energy(エネルギー)、Metals(金属)、Agriculture(農産物)の取引手数料は6.0米ドル(税込6.48ドル)/1枚、ミニ先物は4.5米ドル(税込4.86米ドル)/1枚、マイクロ先物は2.5米ドル(税込2.7米ドル)/1枚がかかります。(米セント未満切捨)

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