国連の推計によると、世界の平均寿命は1990年の64.2歳から2019年には72.6歳へと延び、さらに2050年には77.1歳へと延びると見込まれています。特に、高齢化も年々加速しています。2019年現在、世界人口の11人に1人（9%）が65歳以上となっていますが、この割合は2050年までに6人に1人（16%）へと増える見込みです。
平均寿命が年々上昇し続けると、予防・治療・介護など様々な面においてヘルスケアが日常生活上でますます欠かせないものとなっていきます。そして、高齢化社会の進展により医療費やヘルスケアへの支出も大幅に増加すると思われます。
産業的な面でも、ヘルスケアは世界各国の経済に占める割合が大きく、市場規模も巨大な産業です。特に米国やスイス、スウェーデン、日本においては、医療支出の割合がGDPの10%超を占めています。そして、その市場規模は早いペースで拡大を続けています。米大手調査会社フロスト＆サリバン社の予測では、2019年の世界のヘルスケア市場は前年比5.1%拡大し、市場規模は1兆9,693億米ドルに達すると見込まれています。
今回の特集では、日本と米国のヘルスケア関連企業の時価総額トップ10をそれぞれご紹介します。
時価総額が大きい企業は、ブランド力があり消費者からも投資家からも高く評価されています。また、株式市場において流動性も高いので、買いたいときに買いやすく、売りたいときに売りやすいという点でも時価総額の大きさは重要です。
米国の医薬品産業の市場規模は3,396億ドル超（2017年）で世界一の市場です。米国の医療費総額の対GDP比は16.9%で、OECD 36カ国平均の8.8％を大幅に上回っています。この巨大市場はまだまだ成長を続けており、米国のGDPの拡大に貢献しています。
ヘルスケアに関する技術面でも米国企業は世界をリードしています。例えば、世界の医療用ロボット分野をリードしている企業は米国のインテュイティブ・サージカル（ティッカー：ISRG）で、同社が開発した「ダ・ヴィンチ」は医療用手術ロボットの世界トップシェアを持っています。また、世界売上高1位の高脂血症治療薬「リピトール」を提供するファイザー（ティッカー：PFE）も米国の企業です。
米国企業の研究開発のスピードは速く、技術力でも競争力を持っているため、多くの米国のヘルスケア製品が市場の主導権を握っています。特に、医療機器に関しては米国メーカーが研究開発で先行しており、世界の医療機器市場の売上高の4割を占めています。
出所：Bloombergのデータより楽天証券作成
まずは、米国の取引所に上場しているヘルスケア関連企業の時価総額トップ10をご紹介いたします。
| 順位 | ティッカー | 銘柄名称 | 時価総額 （兆円） |
株価収益率 PER（倍） |
予想配当利回り （%） |
事業内容 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | JNJ | ジョンソン・エンド・ジョンソン | 36.00 | 17.94 | 2.86 | 世界60カ国にグループ企業を持つ、世界最大級のヘルスケアカンパニー。消費者向け製品、医療機器、医薬品などの分野で幅広い分野で事業展開している。 |
| 2 | UNH | ユナイテッドヘルス・グループ | 23.49 | 17.58 | 1.76 | 米国の医療保険会社。全米の大規模雇用主向けの（従業員）医療給付制度およびサービスやマネージドケア解決策を提供。 |
| 3 | MRK | メルク | 22.97 | 17.16 | 2.66 | 米国の大手医薬品会社。処方薬、ワクチン、生物学的療法、動物医薬品を通じて医療ソリューションの提供に従事する。 |
| 4 | PFE | ファイザー | 21.89 | 20.98 | 3.83 | 米国大手医薬品会社。循環器系、中枢神経系、筋骨格系、内科、感染症、ワクチンなどの研究開発や契約製造事業を行う。 |
| 5 | ABT | アボットラボラトリーズ | 16.00 | 38.68 | 1.48 | 米国の大手医薬品会社。リウマチ性関節炎、脂質異常症、HIV感染症などを治療する医薬品を世界各地で製造。ジェネリック医薬品を含む。 |
| 6 | AMGN | アムジェン | 13.04 | 14.92 | 2.95 | 米国の独立バイオテクノロジー企業である。生物学に基づく治療薬の開発・製造・販売を行う。 |
| 7 | TMO | サーモ・フィッシャー・サイエンティフィック | 12.57 | 35.66 | 0.24 | 世界最大の科学機器・試薬メーカーである。主に製薬会社、バイオテクノロジー企業、研究機関に各種分析機器、発見・診断用ソフトウェアやサービスなどを提供する。 |
| 8 | LLY | イーライリリー | 11.52 | 21.44 | 2.26 | 世界的に著名な製薬会社。主にヒト医薬品（内分泌学、神経科学、腫瘍、免疫学、心臓血管に関する製品）と動物用健康製品という2種類の製品の開発・製造・販売を行う。 |
| 9 | DHR | ダナハー | 10.74 | 36.11 | 0.48 | 計測装置と医療機器を扱う米国のメーカー。世界50か国以上で事業展開。生命科学、診断、歯科、環境・応用ソリューションの4つのセグメントで事業を展開する。 |
| 10 | ABBV | アッヴィ | 10.60 | 9.12 | 6.19 | 米国のバイオ医薬品企業。腫瘍学、ウイルス学、ホルモン学、内分泌代謝学、麻酔学に基づく製品を提供する。 |
出所：Bloombergのデータより楽天証券作成
日本では、超高齢社会・健康長寿社会の「人生100年時代」を迎えており、健康増進や病気の予防・治療の必要性がますます高まっています。そのため、日本のヘルスケア市場は今後もさらに拡大すると見込まれています。
出所：経済産業省が推計しているデータより楽天証券作成
日本のヘルスケア関連企業は世界トップクラスの技術力を持っています。例えば、オリンパスの内視鏡は、既製品がない高度精密加工技術を駆使し、世界一のシェアを獲得しています。また、医療機器分野においても、日立、キヤノン、オムロンなどの日本企業も世界トップクラスの技術を持っており高く評価されています。製薬分野では、日本発の革新的医薬品の創出に向けた動きを加速しています。最近では武田薬品工業がアイルランドの製薬大手シャイアーを買収するなど、大型買収により海外展開を進め、さらなるイノベーションを図っています。
日本の取引所に上場しているヘルスケア関連企業の時価総額トップ10をご紹介します。
| 順位 | 銘柄コード | 銘柄名称 | 時価総額 （兆円） |
株価収益率 PER（倍） |
予想配当利回り （%） |
事業内容 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 4502 | 武田薬品工業 | 5.71 | 66.42 | 4.84 | 国内製薬最大手の製薬メーカー。がん、中枢神経、消化器、希少疾患等に注力。2019年シャイアーを巨額で買収し世界売上上位10強入り。 |
| 2 | 4568 | 第一三共 | 4.75 | 39.77 | 1.01 | 日本国内製薬大手。循環器と感染症薬に強く、がん治療にも注力している。 |
| 3 | 4519 | 中外製薬 | 4.29 | 35.67 | 6.60 | ロシュ社との提携で成長を続ける医薬品大手企業。オンコロジー領域が国内でトップシェアを誇る。抗がん剤などが主力商品。 |
| 4 | 7741 | ＨＯＹＡ | 3.41 | 26.99 | 1.40 | 日本の光学機器・ガラスメーカー。エレクトロニクス、映像、ヘルスケア、メディカルの関連製品の製造・販売及びそれらに附帯する事業も行う。 |
| 5 | 4503 | アステラス製薬 | 2.90 | 12.99 | 5.45 | 日本の大手製薬会社。新薬の開発に特化し、泌尿器、移植などの分野に注力。米国の会社を買収し、抗がん剤が収益の第3の柱となっている。 |
| 6 | 4578 | 大塚ホールディングス | 2.48 | 28.88 | 0.73 | 日本国内製薬大手。抗精神病薬が主力。家庭用医薬品「オロナインH軟膏」の発売で有名になり、機能性食品も拡大している。 |
| 7 | 4543 | テルモ | 2.35 | 27.73 | 1.06 | 日本の医療機器大手。カテーテルや人口心肺装置などの心臓・血管領域と注射器薬剤、体温計などの分野で強みを持つ。ベトナムなどの海外で生産を拡大。 |
| 8 | 7733 | オリンパス | 1.91 | 57.00 | 1.58 | 日本の光学機器・電子機器メーカー。主に医療事業・科学事業・映像事業の3つの分野で事業を展開。内視鏡や光学機器、顕微鏡分野において世界でも高いシェアをもっている。 |
| 9 | 4507 | 塩野義製薬 | 1.83 | 14.45 | 2.65 | 日本国内の製薬大手。感染症、疼痛緩和、中枢、神経領域に強み。米国・欧州・アジアでも事業を展開している。 |
| 10 | 4523 | エーザイ | 1.59 | 21.52 | 2.18 | 日本の医薬品メーカー。神経系、消化器官に注力。認知症治療薬や抗がん剤の開発も進めている。 |
出所：Bloombergのデータより楽天証券作成
今回ご紹介した企業はいかがでしたでしょうか？
ヘルスケアは世界各国において重要な産業であり、市場がますます拡大している魅力的なセクターです。さらに、人の命や健康に関わるため、景気の変動にも比較的左右されにくく、常に一定の需要に支えられているという点も注目ポイントです。
以上、日本と米国のヘルスケア関連企業の時価総額TOP10をご紹介しました。
米国株式の取引を始める前に、確認しておきたいポイントをチェック！
注意事項
本コンテンツは情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で、作成したものではありません。銘柄の選択、売買価格等の投資の最終決定は、お客様ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。本コンテンツの情報は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手したものですが、その情報源の確実性を保証したものではありません。本コンテンツの記載内容に関するご質問・ご照会等には一切お答え致しかねますので予めご了承お願い致します。また、本コンテンツの記載内容は、予告なしに変更することがあります。
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
（貸株サービスのみ）
（貸株サービス・信用貸株共通）
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。
