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米国株式の手数料

※ 米国株式を取扱う主要ネット証券【口座数上位3社：SBI証券、マネックス証券、楽天証券（五十音順）】で比較。（2019年7月22日現在、楽天証券調べ）

1取引当たりの手数料
約定代金の0.45％+消費税
最低手数料	0米ドル
最高手数料	20米ドル+消費税

1回の取引につき、約定代金の0.45％+消費税がかかります（最低手数料0米ドル、手数料上限20米ドル+消費税）。
インターネット・電話・成行指値といった取引方法による手数料の違いはありません。

超割コースはこちら

※ 最低手数料が無料になるお取引は、約定代金が2.22米ドル以下のお取引のみとなります。約定代金が2.23米ドル以上のお取引には、「約定金額×0.45%+消費税」（最大20米ドル+消費税）の手数料が適用されます。
※ 売却時に現地通貨建ての約定代金から現地諸費用を差し引いた金額が売買手数料を下回る場合は、現地通貨建ての約定代金から現地諸費用を差し引いた金額を手数料といたします。
※ 米国ETF・ADR委託手数料は米国株式と同じです。
ETFの売買単位は口数を株数とお読み替えください。

ご注意

※ 売却時は通常の手数料に加え、SEC Fee（米国現地証券取引所手数料）が別途かかります。
SEC Feeは2019年4月12日現在、ドルベース約定代金×0.0000207米ドル（米セント未満切り上げ）。
※ 取引チャネル（マーケットスピード、ウェブ、カスタマーサービスセンター）による手数料の違いはありません。
※ 米国株式の1注文当たり発注可能金額の上限は9,899,999.99USドルまでとなります。1注文当たり発注可能株数は250,000株までとなりますのでご了承くださいませ。
※ 10,000株を超える注文の場合において、1回の注文が、上場市場における該当銘柄の過去30日間の一日当たりの平均出来高の30％を上回る場合、受付けられません。

外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

1回のお取引金額で手数料が決まります。
分類取引手数料
米国株式約定代金の0.45％（0.495％）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：20米ドル（22米ドル）
中国株式約定代金の0.5％（0.55％）・最低手数料：500円（550円）・上限手数料：5,000円（5,500円）
アセアン株式約定代金の1.00％（1.10％）・最低手数料：500円（550円）・手数料上限なし
※（）内は税込金額
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,000円（税込2,200円）が追加されます。