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ウェアラブル関連銘柄特集(次世代テクノロジー特集 第2弾)

もの作りを変える!?3Dプリンター関連銘柄特集 3Dプリンター関連 日本株・米国株を紹介!!

次世代のコミュニケーションツールとして期待されるウェアラブルデバイス。米国在住で海外投資に詳しい広瀬隆雄氏に、ウェアラブルデバイスの今後と関連銘柄についてレポートしていただきました。

目次

ウェアラブルとは?

ウェアラブル(wearable)とは衣服やアクセサリーに組み込まれることで、心地よく身にまとうことができるコンピュータを指します。

ウェアラブルはスマートフォンやノートパソコンが処理できるタスクの多くをこなすことができるといわれています。  また、ウェアラブルはセンサーやスキャン入力装置を備えている場合もあります。バイオフィードバックなどの方法で、従来のスマートフォンやノートパソコンではできなかったことが可能になります。 

ウェアラブルはインターネットと接続でき、クラウドのデータにアクセスすることで様々な便利な使い方ができます。  ウェアラブルの形状としては、グーグル・グラスのようなメガネのカタチをしたもの(スマート・グラセズ)をはじめ、腕時計型(スマート・ウォッチズ)、コンタクトレンズ型、帽子型、ヘッドバンド型、補聴器型、ジュエリー型などがあります。

幅広いウェアラブルの用途

ウェアラブルは元々軍需産業で製品化されました。今後は医療分野でも大きなニーズがあると考えられています。例えば脳外科手術の真最中で、一瞬たりとも目が離せない外科医が、リアルタイムで患者の状況を把握する場合などにとりわけ有効です。

最近新製品発表が多いのは、エクササイズなど、スポーツや健康管理の分野(スマート・フィットネス)です。具体的には歩数計、血圧計などです。現在、既に製品化され、市場に出回っているウェアラブル・デバイスの大半は、ここに属します。

既に売られている商品の一例として、運動選手向けパフォーマンス・ウェアのメーカー、アンダー・アーマー(ティッカーシンボル:UA)の「ARMOUR39」が挙げられます。小売価格は200ドルです。このデバイスはチェスト・ストラップで胸の前に縛り付け、ランニング中に心拍数、カロリー消費量などを計測することができます。

生活記録デバイス(Life-Logging Devices)は、自分がやったこ と、行った場所などを記録するための装置です。具体的にはウェアラブル・カメラのゴープロ(GoPro非上場)がこれに相当します。

その他、脳波解読装置のスタートアップ、インテラクソン(InteraXon非上場)、衣服ではヘクソスキン(Hexoskin非上場)、オーエムシグナル(OMsignal非上場)などのベンチャー企業があります。

スマート・グラセズはグーグルの他にマイクロソフト(ティッカーシンボル:MSFT)ヴァージェンス・ラボ(Vergence Labs非上場)、レコン・インスツルメンツ(Recon Instruments非上場)が開発中です。

ウェアラブルの市場規模

米国のコンサルタント会社のデロイトは、今年、ウェアラブルの売上高が30億ドルを超えると予想しています。

ウェアラブルの市場規模(億ドル、2014年予想、デロイト)

ウェアラブルの中で最も大きな商品カテゴリーはスマート・グラセズです。

ウェアラブルの売上シェア(%、2014年予想、デロイト)

この売上予想の根拠としてデロイトは次のような小売単価を想定しています。

ウェアラブルの平均小売単価(ドル、2014年予想、デロイト)

また出荷台数は次のように予想しています。

ウェアラブルの出荷台数(1万台、2014年予想、デロイト)

今後のウェアラブルの普及ペースは、スマートフォンのときと同じだろうとデロイトは予想しています。具体的な数字で言い直せば、2016年には数千万ユニット、2020年までには1億ユニットが見込まれています。

ウェアラブルの市場規模を2014年のスマートフォン、タブレット、パソコン、テレビ、VCRなどの市場と比べると下のグラフのようになります。

各種デバイスの売上規模(10億ドル、2014年、デロイト)

これら各種デバイスの売上の総和は7500億ドルです。従って、ウェアラブルは僅か0.4%を占めるに過ぎないのです。

既にスマートフォンは先進国では成熟市場になりつつあり、成長率は一桁台に落ちています。このためアップル(ティッカーシンボル:AAPL)をはじめとした、スマートフォン市場で活躍しているテクノロジー企業は、一刻も早くウェアラブルを軌道に乗せる必要があります。

なおデロイトの試算にはゴープロのようなウェアラブル・カメラが入っていません。つまり何がウェアラブルか? ということに関して、未だ一致した意見はないのです。ちなみにゴープロは既に年間売上高で10億ドル近くを記録しています。

投資機会

ウェアラブルの投資機会を考えるにあたり、先ずウェアラブルがどんな部品で構成されているのかを吟味します。

一例としてグーグル・グラス・エクスプローラーは主に次のような部品から構成されています(これは一部の抜粋であり、網羅的ではありません):

HX7309 LCoSディスプレイ 640x360
5メガピクセルカメラ
Wi-Fi 802.11b/gチップ
ブルートゥース・チップ
テキサス・インスツルメンツ(ティッカーシンボル:TXN) OMAP 4430 SoC 1.2Ghz ARMv7デュアルコア
682MB RAM

強いて言えばこの中で目新しいのはディスプレイですが、その他の部品はいずれもコモディティ色の強い、どこにでもあるものです。しかもそれらの部品は既に他の用途で大量に使用されていますから、ウェアラブルが登場したところでそれらの部品メーカーの業績への貢献は知れていると思います。

つまり部品メーカーという切り口でウェアラブルに投資するのは、かなり難しいのです。

それではどういう企業が最も恩恵を受けるか? ということですが、これはやっぱりブランド認知がある企業が強いと思います。具体的にはアップル、グーグル、アンダー・アーマーなどです。

アーリー・マジョリティ(Early Majority)は暫く様子を見てから新技術を採用する人たちです。試作品向け3Dプリンターは、アーリー・マジョリティに買われています。

アップル

アップル(ティッカーシンボル:AAPL)は200名以上のエンジニアを投入してiWatchを開発中であると伝えられています。同社は既にiWatchという名前を登録商標として申請済みです。

同社の主力製品であるiPhoneは、このところ北米市場での売上が頭打ちになっています。したがってiWatchのような、全く新しい形状をしたデバイスの発売が待たれているわけです。

過去において同社はiPodからiPhone、そしてiPadへと様々なデバイスを展開してきました。その実績からウェアラブルへの発展的な進出も「当然、実現する」と投資家は期待しています。

つまりiWatchには、それ単体で儲けるという事の他に、アップルのエコ・システム全体の魅力を活性化するという大事な役目があるのです。

逆の見方をすれば、アップル株が株価収益率(PER)の面で割安のまま放置されている理由は、ウェアラブル市場に対する同社のロードマップ(事業計画)がハッキリ示されていないからだと解釈できます。

iWatchの初年度売上高は一部のアナリストの試算では100億ドルにも上ると見られています。因みにiPadは初年度120億ドル売り上げた実績があるので、これはムリな数字ではありません。

そのiWatchですが、聞くところによると真珠のような透明感を持つ、湾曲したブレスレットの形状をしているという説もあります。それはつまり、OLED(有機発光ダイオード)のディスプレイを採用する可能性があるということです。

実際、LGディスプレイがアップルに対して曲面ディスプレイを納品するという観測が出ています。

iWatchの発表のタイミングは2014年後半から2015年になると思います。

アップルのコンセンサス予想は下の表のようになっています。

アップル(APPL) 2013年(9月) 2014年(9月予想)2015年(9月予想)
一株当り利益 $39.75 $42.81 $46.27
売上高 1,709億ドル 1,811億ドル 1,917億ドル

(出典:キャピタルIQ)

グーグル

グーグル(ティッカーシンボル:GOOG)はグーグル・グラスを販売しており、アップルより一足先にウェアラブル市場に乗り出しています。

ただグーグルは基本的にソフトウエアの企業であり、ハードウェアに対するコミットメントについて投資家は懐疑的です。事実、先日もスマートフォンを作っているモトローラ部門を売却することを発表しています。

グーグルが時折ハードウェアを手掛ける理由はオペレーティング・システム(OS)などの面でライバル企業に「閉じた」世界を構築されないようにするためだと言われています。

言い直せばグーグルがウェアラブルそのものを中核事業に据える可能性は低いのです。

グーグルのコンセンサス予想は下の表のようになっています。

グーグル(GOOG) 2013年(12月) 2014年(12月予想)2015年(12月予想)
一株当り利益 $43.89 $51.51 $60.86
売上高 598億ドル 703億ドル 816億ドル

(出典:キャピタルIQ)

アンダー・アーマー

アンダー・アーマー(ティッカーシンボル:UA)は、野球選手が着る、汗をかいてもむれないアンダー・シャツを開発した会社です。
その後、様々なスポーツ分野に参入し、現在はアパレルだけでなくシューズやアクセサリーも作っています。

ウェアラブルは、このうちアクセサリーの中に含まれます。

同社の顧客は本格的なアスリートが多いため、フィットネス関連のウェアラブルではリーダー企業のひとつになると予想されています。

アンダー・アーマーのコンセンサス予想は下の表のようになっています。

アンダー・アーマー(UA) 2013年(9月) 2014年(9月予想)2015年(9月予想)
一株当り利益 $1.50 $1.85 $2.32
売上高 23.3億ドル 28.9億ドル 35.3億ドル

最後に

これまで見て来たようにウェアラブルの市場では沢山のベンチャーがひしめいています。それらの企業のうちの幾つかは、将来、株式を公開するかも知れません。つまり現在の競争地図が将来も維持されるのではなく、ダイナミックに業界が変貌してゆく可能性が高いのです。

プロフィール紹介

広瀬隆雄氏
1982年慶應義塾大学法学部卒業。1986年 三洋証券株式会社入社後、S.G.ウォーバーグ証券会社入社(現UBS証券)、ハンブレクト&クイスト証券会社(現J.P.モルガン証券会社)と、常にADRに関連した業務に従事。2003年にBRICsを中心としたエマージングマーケットに特化した投資顧問会社を設立、マネージング・ディレクターとして活躍。

外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

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米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
分類 取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。

  • 米国株式信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 米国株式信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は当社が指定する30万円相当額、新規建て時に最低必要な委託保証金率は50%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が30%です。委託保証金の保証金率が30%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

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