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世界の動きを、投資のリターンに! 日本国内でUBS ETFを活用した国際分散投資のススメ

  • ETFの特徴
  • 欧州経済環境
  • 10銘柄の詳細

ETFの特徴

海外ETFと言えば、米国やアジアに投資するものが多く、欧州対象のETFは馴染みが薄いという状況でしたが、欧州にはドイツや英国、フランスといった経済力の強い国があり、ユーロやポンドといった主要通貨が存在します。国際分散投資という観点では外すことができない重要な地域です。2015年3月、UBS ETFが運用するETF10銘柄(うち、7銘柄が欧州株式に連動)が東京証券取引所に上場いたしました。これによって、日本の投資家が手軽に欧州株式に投資しやすくなりました。

この特集では、UBS ETFの活用方法および注意点について詳しく解説いたします。

今回の特集でご紹介しているETF

銘柄コードをクリックすると、この特集ページの「10銘柄の詳細」に遷移します

銘柄コード 銘柄名 取引
1385 UBSユーロ圏大型株50(ユーロ・ストック50) PDF  買い  売り  信用新規  信用返済
1386 UBS欧州株(MSCIヨーロッパ) PDF  買い  売り  信用新規  信用返済
1387 UBS欧州通貨圏株(MSCI EMU) PDF  買い  売り  信用新規  信用返済
1388 UBS欧州通貨圏小型株(MSCI EMU小型株) PDF  買い  売り  信用新規  信用返済
1389 UBS英国大型株100(FTSE 100) PDF  買い  売り  信用新規  信用返済
1390 UBSアジア太平洋株 PDF  買い  売り  信用新規  信用返済
1391 UBSスイス株(MSCIスイス20/35) PDF  買い  売り  信用新規  信用返済
1392 UBS英国株(MSCI英国) PDF  買い  売り  信用新規  信用返済
1393 UBS米国株(MSCI米国) PDF  買い  売り  信用新規  信用返済
1394 UBS先進国株(MSCIワールド) PDF  買い  売り  信用新規  信用返済

UBS ETFの特徴

UBS ETFはJDR形式で上場。JDRとは日本型預託証券のことで、
国内株式口座でコストを抑え、身近で簡単に海外株式への投資を実現させる

  • 東証に上場しているUBS ETFの10銘柄は国内株式の口座にて日本円で取引・決済される(為替手数料は発生しない)
  • 東証の現物株式取引時間内(9:00~11:30及び12:30~15:00)に成り行き注文及び指値注文で何度でも1株(1口)から取引可能
  • 英国、スイス、米国、欧州通貨圏(単一通貨ユーロ利用国)、 欧州(英国とスイス等を含む)、アジア太平洋(日本を除く)、先進国(日本を含む)といったニーズに応じた国際分散投資が可能
  • 証券会社での特定口座の利用やNISA口座でも取引可能
  • 租税の取り扱いに関しては現地での源泉徴収はなく、分配金の受領時に国内の株式等と同様に日本国内で20.315%、売却時の譲渡益に対する課税も同様に20.315%の税率が適応。また、譲渡損も確定申告により、申告分離課税を選択した場合、損益通算も可能
    ※ 税務上の取扱いについての詳細は税理士又は税務署にお問い合せ下さい

JDRのメリット

  JDR上場 直接上場
(ADR・GDR含む)
証券会社での取扱い 主要な証券会社で可 取扱不可の
証券会社も
外国証券
取引口座の開設
不要 必要
NISAの利用 主要な証券会社で可 配当金は課税対象
信用取引の利用 主要な証券会社で可 主要な証券会社で
不可

(出所:三菱UFJ信託銀行資料よりUBS証券作成。)

UBS ETFのメリットと注意点

国際分散投資の際、
調査・分析が難しい海外個別企業投資の代替として活用

  • 海外個別企業への株式投資は、日本企業と比較すると情報量が乏しく、調査・分析が難しいと感じている投資家
  • 海外個別企業への株式投資はリスクが高いと考えている投資家
  • 東京時間で海外でのイベント発生時に(英国EU離脱に関する国民投票、米国大統領選など)現地株式のエクスポージャーをリアルタイムで取りたい投資家

⇒ UBS ETFの活用で上記の投資が簡単に!

円と米ドル・ユーロ・英ポンド・スイスフランの為替動向は重要
(為替に関する注意点)

  • 東京証券取引所に上場しているUBS ETFは円で取引・決済されるが、為替はヘッジされておらず、投資パフォーマンスは連動する株価指数の動向と為替動向の両方の影響を受ける
  • 円資産中心の国内投資家にとって、円安と現地株式市場上昇の組み合わせが最も 高い投資パフォーマンスとなる
    一方、円高は海外への投資にとってネガティブな要因となる

投資パフォーマンスのイメージ図

ETF連動
株価指数
為替動向 リターンの関係 投資パフォーマンス
上昇 円安 株価上昇+円安 A プラス+プラス
上昇 円高 株価上昇>円高 B プラス
株価上昇<円高 C マイナス
下落 円安 株価下落>円安 D マイナス
株価下落<円安 E プラス
下落 円高 株価下落+円高 F マイナス+マイナス

(出所:UBS証券作成。)

UBS ETFとは?

UBSは150年超の歴史を有し、世界の50ヵ国余で質の高い金融サービスを提供する世界最大級の金融グループです。UBS ETFは欧州のリーディングETFプロバイダーであり、2015年3月、欧州株式に連動するETFを主体に10銘柄、JDR形式で東京証券取引所に上場させ、日本の投資家の皆様に国際分散投資の機会を提供しております。

UBS ETFは30年以上のインデックス運用ポートフォリオ・マネジメントの経験で培われたすべての知識を用い、最適な投資ソリューションをお届けします。

※この特集ページは、UBS証券からデータの提供を受け、制作しています。

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

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