楽天・モーニングスター・ワイド・モート・フォーカス・ インデックス・ファンド

楽天・ワイド・モート企業の競争優位性に着目した米国株式のインデックスファンドです※米国の株式に投資し「Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数(円換算ベース)」に連動する投資成果を目標として運用を行います。

POINT
  • 「Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数」は持続的に競争優位なビジネスを持ち、相対的に割安と考えられる米国企業で構成された指数です。
  • モートとは城の周りにある「濠(ほり)」を指し、敵が城に侵入するのを防ぐワイド・モート(幅広い濠)のような高い参入障壁や競争優位性がある企業に投資します。

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ファンドの特色

Morningstarワイド・モート・フォーカス株式指数(円換算ベース)に連動する投資成果を目指します。
原則として、為替ヘッジは行いません

当株式指数に連動した投資成果を目指す日本初の国内投資信託(これまでは米ドル建てETFのみ存在)

新NISAの成長投資枠で投資可能

Morningstarワイド・モート・フォーカス株式指数とは?

「Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数」は、米国の投資調査会社モーニングスター社が算出している株式指数のひとつで、持続的に競争優位なビジネスを持ち、相対的に割安と考えられる米国企業で構成されています。

著名投資家ウォーレン・バフェット氏は「企業の競争優位性、とくにその耐久性が重要である。耐久性のあるモート(ライバルの参入を防ぐ濠)がある製品やサービスが、投資成果をもたらす」と述べています。
高い参入障壁は、企業が高い資本収益率を維持できること考えられます。

モーニングスター社の株式リサーチでは、長期間にわたって経済的利益が維持でき、構造的に競争優位性がある企業を「エコノミック・モート企業」と定義して、企業がもつエコノミック・モートに対して「ワイド(広い)」「ナロー(狭い)」「なし」の格付けをおこなっています。
競争優位性が最もワイド(広い)だと格付けされた企業は、そ例外の企業に比べてより長期間にわたって価値を生み出す可能性が高いと考えられます。

モーニングスター社によるエコノミック・モート格付

 
 

当ファンドの主な投資対象

None(堀がない)競争優位性を10年間維持できない企業、

Narrow(堀が狭い)競争優位性を少なくとも10年間維持できる企業、

当ファンドの主な投資対象Wide(堀が広い)競争優位性を少なくとも20年間維持できる企業

出所:Morningstar社資料を元に楽天投信が作成

「Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数」の構成銘柄選定プロセス

投資ユニバース、指数の構成銘柄要件、ポートフォリオ構築、40~80銘柄を投資対象とし、均等加重平均にて各銘柄のウェイトを決定、Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数

出所:Morningstar社資料を元に楽天投信が作成

「Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数」の構成銘柄の例

競争優位性の源泉 定義 企業例/競争優位性
無形資産/ブランド価値 無形資産による競争優位性を、ブランド、特許、独自技術、規制の4つに大別。この形態はそれぞれ、競争を制限したり、顧客に認識されたメリットに対して高い価格を支払うよう働きかけることで、価格決定力を高める。 ナイキ 圧倒的なブランド
乗り換えコスト 顧客がある製品やサービスから別のものに変更する際に発生する不便や費用のこと。顧客は通常、変更することで得られる価値提案が、潜在的なコストを補って余りあるものでない限り、事業者を変更することはない。リスク、手間、阻害要因、心理、惰性なども関係するため、価格だけがスイッチング・コストの決定要因ではない。 マイクロソフト 他のソフトウェアを使いこなすまでの手間・コスト・時間
ネットワーク効果 ある財やサービスをより多くの顧客が利用することで、その財やサービスの価値が、新規の利用者にも、既存の利用者にも高まること。多くの場合、強者がより強者になるという好循環を生み出し、独占的な地位を築く。 VISA 利用者が増えれば利用可能店舗が増え、利便性が高まる。
コスト優位性 より低いコストで商品やサービスを提供し、価格面でライバル会社を下回る競争優位性を有する、もしくは同じ価格帯でもより大きな利益を得ることができる企業。コスト優位性という「堀」だけで存在することは少なく、多くは無形資産/ブランド価値という「堀」と組み合わさっており、ブランドと規模がともに機能することが多い。 ウォルマート コスト競争力が高く、マージンが少ないため参入が難しい
効率的な規模 潜在的な競合他社が参入するインセンティブがほぼないような限られた規模の市場にサービスを提供する企業。
成熟した需要、過剰な生産能力、非弾力的需要、コモディティ、高いサンクコスト費用、大きな参入障壁、信頼性のある抑止力、歴史的な前例といった特徴がある。
ドミニオン・エネルギー 競合他社が参入するインセンティブがない、規制による参入障壁

出所:Morningstar社資料を元に楽天投信が作成、2024年1月現在

ファンドの投資にかかる費用等

購入時手数料 なし
運用管理費用(信託報酬) 年0.55%(税込)
その他の費用・手数料 以下の費用・手数料は、原則として受益者の負担とし、投資信託財産中から支払われます。
  • 信託事務の処理に要する諸費用
  • 投資信託財産にかかる監査報酬
  • 法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用
  • その他投資信託財産の運営にかかる費用
  • 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料
  • 外貨建資産の保管に要する費用
  • 貸付有価証券関連報酬 等

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

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  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
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