NYダウ特集

なんでNYダウ!?

世界にはさまざまな株価指数がありますが、なかでもNYダウは抜群の知名度です。
また米国は世界経済の中心であるため、米国株式市場には世界中の優良企業が上場しています。こうしたことからNYダウは世界の景気や経済の先行きを測る指標として世界中の投資家から常に注目されています。

NYダウは世界で最も有名な株価指数

米国株式市場は世界の中心

世界の主要な取引所の中でも米国の代表的な取引所であるニューヨーク証券取引所とナスダック証券取引所は、合わせて約6割を占めます。

そもそもNYダウってどんな指数?

NYダウは「ダウ・ジョーンズ工業株価平均」の略称で、S&P Dow Jones Indeices社が算出している米国株式を代表する株価指数です。なおNYダウは1896年から算出され、今に至るまで公表されています。株価指数としては、約120年以上の歴史があります。

指数算出の初日から投資をしていれば、現在620倍以上に!

NYダウは算出初日の1896年5月26日の40.94ドルから、2020年2月末時点で25409.36ドルになっています。もし、算出初日から投資を始めていたとしたらおよそ620倍になっています。

過去いくつもの危機(ショック)を乗り越えて上昇!

NYダウの値動きは、世界経済の中心である米国の120年の歴史を反映しています。過去には幾度となくさまざまなショックが起こっており、一定期間大きく下落する局面もありましたが、長期的には危機を乗り越えてきました。また市場は「投資家の心理」を映す鏡と言われるように、急落時には行き過ぎた下落となる傾向が見られます。危機後の最安値をつけてからの回復局面では、その反動が見られます。

NYダウをもっと知ろう!

ダウを知れば投資がもっと楽しくなる!
ダウマニア
NYダウをもっと知るための問題を出題します!
これであなたもダウマニア?

QNYダウを構成している銘柄にはどんな企業がある?
A

NYダウはインデックスと言っても、たった30銘柄で構成されている株価指数です。組み入れられている企業は、米国株式市場に上場されている数ある企業の中でも「より厳選された企業」になります。現在組み入れられている銘柄は以下の通りです。あなたが知っている企業はいくつ入ってますか?

ダウマニアネタ

NYダウの構成銘柄は、都度、見直しが実施されます。
組み入れ銘柄の見直しは、その時の産業や経済構造の変化に合わせて代表企業が組み入れられます。

POINT!

NYダウ自体が新陳代謝機能を持った指数で、その機能が持続的なリターンの源泉にもなっています。
よりセレクティブな指数であるNYダウは、インデックス投資でありながら、「厳選投資」の要素も内包しています。

NYダウ組み入れ銘柄の変遷

1896年にNYダウが公表されてから、当初から現在まで組み入れられている銘柄はゼロ。当初組み入れられていた銘柄で最後まで残っていたのはGEで2018年6月まで組み入れられていました。これまでに組み入れられたことがある銘柄数は、120年以上の歴史の中でたった90社しかありません。

QNYダウに兄弟はいるの?
ANYダウには兄弟とも言える指数が存在します。それが、“ダウ・ジョーンズ輸送株価平均”と“ダウ・ジョーンズ公共株価平均”です。実はダウ・ジョーンズ社が米国株式市場のパフォーマンスを計測する最初の試みは、“NYダウ=ダウ・ジョーンズ工業株価平均”ではなく、“ダウ・ジョーンズ鉄道株価平均”でした。

当時の米国経済において鉄道は非常に重要な役割を果たしていたものの、鉄道業界が株式市場全体の動きを反映していたわけではありません。一方で当時の工業株は、非常に投機的な投資対象であると見なされており、チャールズ・ダウ氏もそのように考えていました。しかし工業株はその後、米国における経済成長の重要な牽引役となり、ついにチャールズ・ダウ氏は1896年にダウ・ジョーンズ工業株価平均の発行を始めました。そしてその後の1929年にダウ・ジョーンズ公共株価平均が導入されました。

では鉄道株価平均がどうなったかと言うと、1970年、ダウ・ジョーンズ輸送株価平均(NYダウ輸送株)に改称されました。NYダウ輸送株は米国の景気先行指標としても有名です。

出所:S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス

メニュー(NYダウに投資するファンド)

iFree NYダウ・インデックス  値動きの大きさ★

主として米国の株式に投資し、投資成果をNYダウ(円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行います。

注文 積立

【NEW】
NYダウ・トリプル・レバレッジ(愛称3σ)  値動きの大きさ★★★

主として先物取引を活用し、日々の基準価額の値動きがNYダウ(米ドルベース)の値動きの3倍程度となることをめざします。

注文 積立

<愛称3σとは>
投資の世界でリスクの大きさは標準偏差(σ)で表します。3σは通常の投資に比べて、レバレッジをかけることで「値上がり」も「値下がり」も3倍の値動きをめざします。

積立投資のシミュレーション:毎月2万円を10年間(元本240万円)

一括投資のシミュレーション:元本240万円で10年間

【上記シミュレーションについて】

  • NYダウ(レバレッジ3倍)はNYダウの株価指数先物の価格を使用、「NYダウ・トリプル・レバレッジ」が為替ヘッジする商品性を考慮して米ドルベース、「NYダウ・トリプル・レバレッジ」の信託報酬1.0%(税抜き)を控除。
  • NYダウ(レバレッジなし)はNYダウの配当込み円ベースデータを使用。
  • 出所:ブルームバーグのデータから大和アセットマネジメント作成

上記はあくまで過去のデータを用いた検証結果を示したものであり、ファンドの実績ではない点にご注意ください。また、必ずしも将来の成果を示唆・保証するものではありません。

  • NYダウ(ダウ・ジョーンズ工業株価平均)はS&P Dow Jones Indices LLCの登録商標です。

文字サイズ

総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。