構造的に強靭な企業にのみ投資する「農林中金<パートナーズ>長期厳選投資 おおぶね」

ファンドの魅力

  1. 圧倒的な競争力を有する企業への長期厳選投資により投資信託財産の中長期的成長を目指すアクティブファンドです。
  2. 米国の上場株式を主要投資対象とします。
  3. 徹底した深い海外企業調査を通じて、①付加価値の高い産業、②圧倒的な競争優位性、③長期的な潮流の3つの基準を満たす「構造的に強靭な企業®」に長期厳選投資を行います。
  4. 組入外貨建資産については、原則として為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行いません。
  5. 農林中金バリューインベストメンツ(NVIC)より投資助言を受け、ポートフォリオを構築します。

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農林中金バリューインベストメンツ(NVIC)について

  • 農林中金バリューインベストメンツ株式会社(以下、NVIC)は、農林中央金庫の子会社として、国内外の株式にかかる投資助言業務を行っております。
  • 運用メンバーは、日本において2007年から株式長期厳選投資を開始した当投資分野におけるフロントランナーの1社です。
  • 現在では、これまでに培った株式長期厳選投資ノウハウを最大限活用し、日系投資助言会社ながら米国現地企業への訪問を地道に繰り返しながら(年6回程度の米国現地訪問)、投資先候補企業を厳選することで、米国企業を対象とした株式長期厳選投資にかかる投資助言を行っています。

投資哲学

本ファンドは、顧客資産の持続的な増大を目的に、「構造的に強靭な企業」への「長期厳選投資」を行っています。

投資対象

「構造的に強靭な企業」への投資

本ファンドは持続的に企業価値を高めることができる「構造的に強靭な企業」を投資対象としています。

例えば、その企業がなければ産業が成立しない、そしてその産業がなければ世界中が困るような企業、あるいは高い参入障壁により競争優位を持つ企業は「持続的にキャッシュフローを生み出す仕組み」を有しており「構造的に強靭な企業」と言えます。

「構造的に強靭な企業」の選定

本ファンドの投資先選定プロセスは従来型の国別・セクター別のスクリーニングとは一線を画しています。「顧客にとっての価値は何か」という目線で産業構造を本質的に理解したうえで、その企業が顧客を繋ぎとめる力や競合企業とどう戦うのか(あるいは、戦わないのか)を評価することで「構造的に強靭な企業」を見つけ出します。

「構造的に強靭な企業」の特徴

「構造的に強靭な企業」は、下図のような定性的な特徴を有しており、結果として以下のような定量的な特徴を持つことができます。

そして、その多くは世界市場を収益化できる強さを持つ米国に存在します。人口やGDPが未だ成長を続けている米国に対し、ほぼ横ばいの日本。日本と米国の株式指数の長期的な推移を見比べても一目瞭然です。ビジネスへの投資に国境はない、米国企業への投資は必然的選択というわけです。

  米国 日本
人口 3.28億人
(過去5年平均:+0.7%成長)
1.26億人
(同左:▲0.1%成長)
名目GDP 20.5兆ドル
(2000年以降平均:+3.9%成長)
4.8兆ドル
(同左:+0.3%成長)
ダイナミズム ”アメリカンドリーム” ”日本病”
人材 優秀な人材の流入、多様性 硬直的、均質的

投資手法

「長期厳選投資」

投資リターンの源泉は、企業価値の増大であり、株式の売買ではありません。

株価ではなく企業価値に着目し、持続的に企業価値を増大できる数少ない「構造的に強靭な企業」を見極め、慎重に価値を評価し保有し続ける「長期厳選投資」を行っています。

売る必要のない企業しか買わない

仮に証券取引所が5年間閉まったとしても全く困りません、なぜならば株価がつかなくても、投資先企業の企業価値は着実に増大していくものと考えているからです。

売買ではもうけない

本ファンドが追求するのは、日々の株価の変動ではなく、永続的な企業価値の増大です。

株式投資とは、株券を売買してもうけることではなく、「選りすぐった投資先の企業に長期的にお金を預け、その企業に着実に利益を積み上げてもらう」ことを意味します。

さらにファンドマネージャー自らが、世界中の投資候補企業に実際足を運び、経営陣への提案や現場視察を重ねることで、そのマーケット、生産現場、商品やサービスそしてお客様を直接確認しています。個人投資家の皆様が、成長への投資を直接実感・手触り感を感じて頂けるように、現場視察や企業分析と運用実績について、毎月わかりやすくレポートできるのも本ファンドならではの強みです。

構造的に強靭な企業にのみ投資する
「農林中金<パートナーズ>長期厳選投資 おおぶね」

投資リスク

基準価額の変動要因

  • 当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて実質的に株式など値動きのある証券(外貨建証券は為替変動リスクもあります。)を投資対象としているため、基準価額は変動します。したがって、投資者(受益者)の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
  • ファンドの運用による損益は、すべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。
  • 投資信託は、預貯金と異なります。

主な変動要因

価格変動リスク 一般に、株式は国内外の景気、政治、経済、社会情勢等の影響を受け、また、個別企業の業績や株式市場全体の動向を反映して価格が大きく変動します。ファンドに組入れている株式の価格が下落(上昇)した場合には、ファンドの基準価額が下落(上昇)する要因となります。
為替変動リスク 一般に、外貨建資産は当該通貨の円に対する外国為替相場の変動(円高・円安)の影響を受けます。このため外国為替相場が外貨建資産の当該通貨に対して円高(円安)となった場合には、ファンドの基準価額が下落(上昇)する要因となります。
  • 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

クーリング・オフ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
収益分配金に関する留意点
  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 投資者(受益者)のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料 無手数料
(注)金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。詳細は楽天証券ホームページでご確認ください。
信託財産留保額 なし
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用
(信託報酬)
毎日、純資産総額に年率0.990%(税込)を乗じた額を計上します。毎計算期間の最初の6ヵ月終了日及び毎計算期間末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。
その他の
費用・手数料
  • 監査費用は、毎日、純資産総額に年率0.0033%(税込)を乗じた額を計上します。毎計算期間末または信託終了のとき信託財産中から支払われます。監査費用は、監査法人等に支払うファンドの財務諸表の監査に要する費用です。
  • 有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等は、その都度信託財産中から支払われます。

※ 運用状況により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。

※ファンドの費用の合計額は、投資者の皆様がファンドを保有する期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。