出遅れ修正が期待される米国中小型株に注目‼【明治安田アセットマネジメント】

2024年1月26日

  • 本サイトは明治安田アセットマネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。

【ファンドの詳細や買付はこちら】

米国中小型株の魅力と運用担当者からのメッセージ

「明治安田米国中小型成長株式ファンド」(以下、当ファンド)は高い利益成長が期待される米国中小型成長株に投資するファンドです。実質的な運用はアライアンス・バーンスタイン社が行います。

POINT
  • 米国中小型株は中長期的な視点で資産形成に適した投資対象
  • 米国中小型株の利益成長率は米国大型株を上回る見通し
  • 中小型株式市場において米国が世界の主役
  • ラクラク積立でコツコツ資産運用

米国中小型株は過去25年間で約8.5倍上昇

米国中小型株は過去25年間で約8.5倍上昇するなど、中長期的な視点で資産形成に適した投資対象と考えられます。米国中小型株の1998年11月末~2023年11月末までの上昇率は、同期間の米国大型株の約6.3倍を上回っています。市場予測では2024年前半に利下げに転じる可能性が見込まれる中で、足もと、中小型成長株は大型株に比べて株価の回復に出遅れ感があり将来的な反発が期待されます。

米国の中小型株と大型株の25年間のパフォーマンス比較

米国中小型株の利益成長率は米国大型株を上回る

地政学リスクが高まり「地産地消」が進む傾向が強まっています。米国においても国内向けの投資やビジネス機会が拡大する傾向にあると考えられます。中小型企業は、大型企業に比べて相対的に米国内向けの売上比率が高く、海外要因による業績への影響度が低いため、こうした環境はプラス材料になると考えています。米国中小型株のEPS(1株当たり利益)は、2023年、2024年には大型株を上回ると予測されています。

米国中小型株と米国大型株のEPS(1株当たり利益)の比較

中小型株式市場においても米国が世界の主役

米国株式市場は世界最大の市場です。また、米国は世界の中小型株市場においてもけん引役となっています。下グラフをご覧いただくと、主要先進国と比較してもその規模が際立っていることが分かります。中小型企業が数多く存在し、新興企業が急成長し世界的な企業となることもあります。米国の中小型株市場には多くの投資機会が存在する魅力的な市場と考えています。

主要先進国の中小型株式における時価総額の比較

ラクラク積立でコツコツ資産運用

過去の運用実績に基づくシミュレーションによれば、「明治安田米国中小型成長株式ファンド」を設定月の2012年1月末から毎月末に1万円ずつ2023年11月末まで約12年間積立投資を行ったと仮定した場合、投資元本の合計143万円に対し評価益が約150万円となったことが計算できます。
「新しいNISA」元年の2024年は、「明治安田米国中小型成長株式ファンド」で資産運用を始めてみませんか?

当ファンドの運用実績に基づく積立投資のシミュレーション

おすすめファンド

明治安田米国中小型成長株式ファンド

スポット購入
積立注文
NISA成長投資枠
積立注文
特定口座/一般口座

文字サイズ

総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

ご質問は
ありませんか?