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iシェアーズETF4銘柄、10/20東証上場/日本株投資の新しい選択肢

様々なニーズに対応した日本株投資の新しい選択肢が登場!

iシェアーズ 東証新規上場4銘柄を動画で解説!

ブラックロック・ジャパン営業部門 iシェアーズ事業部 ヴァイス・プレジデント小島久美子氏

【講師】
ブラックロック・ジャパン 営業部門 iシェアーズ事業部 ヴァイス・プレジデント 小島久美子氏
(2015年11月11日収録)

今回の特集でご紹介しているETF

銘柄名をクリックすると銘柄詳細(ページ内リンク)をご覧いただけます。

銘柄コード 銘柄名 取引
1475 iシェアーズ TOPIX ETF 買い 売り 信用新規 信用返済
1476 iシェアーズ Jリート ETF 買い 売り 信用新規 信用返済
1477 iシェアーズ MSCI 日本株最小分散 ETF 買い 売り 信用新規 信用返済
1478 iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF 買い 売り 信用新規 信用返済

「iシェアーズ」東証新規上場4銘柄の詳細

運用会社であるブラックロック・グループは、世界におけるETF運用会社別の純資産残高ではETF市場の約37.1%のシェアを占めるマーケットリーダーです。 (2015年3月末現在)

日本株インデックス運用の定番に低コストで投資

  • 1475
  • iシェアーズ TOPIX ETF
    連動対象指数:東証株価指数(TOPIX)

(出所)各ファンドの有価証券届書の記載をもとにブラックロック調べ

  • ※1信託報酬の構成要素やその詳細は運用会社により異なる場合があります。上記信託報酬以外にも、証券会社等で売買する際の売買手数料(証券会社等により定められます)、またETFの保有中に間接的にご負担いただく諸費用等がかかります。
  • ※2委託会社報酬の引き下げ期間は設定当初から第1計算期間終了日(平成28年8月9日(予定))までとし、この期間は0.025%の信託報酬率が適用されます。第2計算期間開始日以降(平成28年8月10日(予定))は通常の信託報酬率(0.06%)が適用されます。

注目が高まるJリート市場に効率的に投資

  • 1476
  • iシェアーズ Jリート ETF
    連動対象指数:東証REIT指数

  • インカム投資として比較した場合、Jリート(日本の株式市場に上場する不動産投資信託)の利回りは、日本株や国債など、国内の他の主要資産と比較して、相対的に高い水準で推移しています。※4
  • 日本は米国や豪州などの主要国と比較して、リートと国債の利回り差が相対的に大きいことが、Jリート投資の魅力となっています。※5
  • ※4Jリートは、他の資産とは異なるリスク特性を持ちます。投資対象資産の価格の値下がりを含むトータルリターンで比較した場合、不動産投資信託は国債と比べて、価格の上下の動きのリスクが大きい資産です。
  • ※5リートの分配金利回りと国債利回りの差(スプレッド)が拡大すると、相対的にリートの配当利回りの魅力度が増し、割安感が強まると考えられます。逆に、スプレッドが縮小すると、相対的にリートの配当利回りの魅力度が低下するため、割高感が強まると考えられます。
  • 上記は過去の市場データに基づく説明であり、当ファンドの運用成果を示すものではなく、将来の運用成果あるいは将来の分配金支払いおよびその金額について保証するものではありません。

国内初の「日本株最小分散」※6でリスク・リターンの効率化を追求

  • 1477
  • iシェアーズ MSCI 日本株最小分散 ETF
    連動対象指数:MSCI 日本株最小分散インデックス

(出所)Bloombergのデータをもとにブラックロックが作成。
2007年の6月末を100として指数化。期間:2007年6月末~2015年9月末。

  • MSCI 日本株最小分散インデックスは、業種・ファクター・銘柄間の相関を考慮し、ポートフォリオを最適化することでリスク(価格変動)を最小限にすることを目指す指数です。
  • 2007年から2008年にかけてのサブプライムローン危機やリーマンショックなどの大幅な下落局面では下落幅が抑制され、日本株の市場平均より下落幅が小さくなっています。
  • 上記は過去の市場データに基づく説明であり、当ファンドの運用成果を示すものではなく、将来の運用成果あるいは将来の分配金支払いおよびその金額について保証するものではありません。

企業の"質"に着目して選別された高配当銘柄へ投資

  • 1478
  • iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF
    連動対象指数:MSCI ジャパン高配当利回りインデックス

(出所)Bloombergのデータをもとにブラックロックが作成。期間:2000年~2015年9月末。

  • MSCI ジャパン高配当利回り指数は、配当の質に関するスクリーニングも行うことで、利回りの高さだけでなく、企業のファンダメンタルや配当の継続性・安定性の観点で選定された銘柄で構築されます。
  • 相対的な利回りの高さから、一般的な株価指数の値動きと比べて、相場下落時の下振れ抑制効果が期待されます。
  • 上記は過去の市場データに基づく説明であり、当ファンドの運用成果を示すものではなく、将来の運用成果あるいは将来の分配金支払いおよびその金額について保証するものではありません。

各種インデックスについて

「東証株価指数(TOPIX)」、「東証REIT指数」は、株式会社東京証券取引所(以下(株)東京証券取引所)の知的財産であり、この指数の算出、指数値の公表、利用など「TOPIX」、「東証REIT指数」に関するすべての権利は(株)東京証券取引所が有しています。(株)東京証券取引所は、「TOPIX」、「東証REIT指数」の算出もしくは公表の方法の変更、「TOPIX」、「東証REIT指数」の算出もしくは公表の停止、または「TOPIX」、「東証REIT指数」の商標の変更もしくは使用の停止を行なう権利を有しています。

「MSCI」および「MSCI Index」はMSCI Inc.のサービスマークであり、ブラックロックはその使用許諾を得ています。iシェアーズETFはMSCI Inc.が出資、保証、発行、販売、または販売促進を行なうものではありません。また、同社は、iシェアーズETFへの投資の妥当性に関していかなる表明も行いません。ブラックロックは上記の会社の関連会社ではありません。

「Dow Jones U.S. Real Estate IndexSM」はS&P ダウ・ジョーンズ・インダイシズLLCまたはその関係会社のプロダクトであり、ブラックロックはその使用許諾を得ています。iシェアーズETFは、S&P ダウ・ジョーンズ・インダイシズLLC、ダウ・ジョーンズ、S&Pおよびそれらの関係会社が出資、保証、販売、または販売促進を行うものではありません。また、S&P ダウ・ジョーンズ・インダイシズLLC、ダウ・ジョーンズ、S&Pはいずれも、iシェアーズETFへの投資の妥当性に関していかなる表明も行いません。ブラックロックは上記の会社の関連会社ではありません。

日経平均株価(日経225)に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。なお、同社は日経225連動型上場投資信託について一切の責任を負いません。

「Standard & Poor's®」および「S&P®」は、マグロウヒル社の一部門であるスタンダード・アンド・プアーズ(「S&P」)の登録商標です。ASX®は、ASX Operations Pty Limited(「ASX オペレーションズ」)の登録商標であり、S&Pはその使用許諾を得ています。iシェアーズETFは、S&P、マグロウヒル社、ASX オペレーションズおよびそれらの関係会社が出資、保証、販売、販売の促進を行っているものではありません。これらの会社はまた、iシェアーズETFへの投資の妥当性に関していかなる意見、保証および条件を表明していません。これらの会社は本資料の内容およびその作成に関しいかなる責任も負いません。ブラックロック・インスティテューショナル・トラスト・カンパニー、エヌ.エイ.はこれらの会社からその登録商標およびサービスマークの使用許諾を得ています。

まだ口座をお持ちでない方

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【貸株サービスにかかるリスクおよび費用】

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
当社の信用リスク
当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
投資者保護基金の対象とはなりません
なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 191円(210円)
30万円まで 286円(314円)
50万円まで 429円(471円)
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【信用取引の委託保証金について】

信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。


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