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金(ゴールド)関連銘柄特集

金(ゴールド)関連銘柄特集

金(ゴールド)にはさまざまな側面があると言われています。

なかでも株や通貨などの投資の際の「分散先」としての役割は、他の投資対象には見られない金特有のものと言えるかもしれません。

株や通貨にトレンドが出にくいときは収益の可能性を、逆に株や通貨にトレンドが出ているときにはリスク管理の可能性を拡げる・・・分散先としての金にはこのような用い方があろうかと思われます。

今回の金関連銘柄特集では、金の基礎知識や今後の金相場を見る上でのポイントに触れ、その後、金への直接・間接あるいは金に関わりが深い企業の株式など、弊社で取扱いがある商品をご紹介いたします。

ぜひ、今後の金についての情報収集・お取引にお役立てください。

  1. 金は、株や通貨と異なる「実物資産」
  2. 「分散先」として金が活躍する機会
  3. “代替通貨としての魅力拡大”、“供給過剰の解消”で注目が集まる金
  4. 金価格の変動要因と今後の注目材料
  5. 金投資の仕方

金は、株や通貨と異なる「実物資産」

金はそれそのものに価値があります。

株や通貨のように企業や国の信用が裏付けとなっている資産では、企業の倒産では株の価値が、また、国のデフォルトでは通貨の価値が損なわれるリスクがあります。

一方、金は「実物資産」であるため こうしたリスクで直接的に価値が損なわれることはありません。

この株や通貨と異なる「実物資産」であるという特徴は、金に「分散投資先」という重要な役割を与えていると言えるでしょう。

分散投資で効果を発揮する貴金属

金を中心とした「貴金属」は、“通貨”と“商品(モノ)”の両面を持つと言われます。

この特異なカテゴリともいえる「貴金属」はポートフォリオの一翼を担う重要な存在と考えられます。

「分散先」として金が活躍する機会

分散投資とは、リスクを分散させる行為であり、そのコツは、異なる性質の投資対象を同時に組み合わせることと言われます。

その意味では、先述のとおり金は株や通貨と性質が異なるため分散先の代表格とも言えるでしょう。

“代替通貨としての魅力拡大”、“供給過剰の解消”で注目が集まる金

図:金価格・主要国株価指数の推移
(2016年1月4日-2016年3月11日|2016年1月4日=100)

出所:EIAのデータを元に楽天証券作成

国内外のさまざまな種類の保有者・投資家が金に注目している

世界全体で中央銀行の買い越し量の増加、世界のETF残高も徐々に増加に転じ、世界最大の先物市場での投機筋の買い越し幅が増加傾向。長期から短期、投資スタンス問わず、世界では幅広く金を買う・保有する動きが見られる。日本でも、“金の果実”の残高は引き続き増加中。


出所:ブルームバーグより楽天証券作成

内外の金利低下および不安心理 “金”に注目が集まるきっかけに

  • 金利低下は、“代替通貨”として貴金属への投資妙味を高める一因に
  • 現金には金利が、株式には配当が付くが、貴金属は保有しているだけでは何もつかない
  • 昨今の内外の金利低下は、“金利がつかない貴金属”というデメリットを目立たなくさせる要因に なっている

金価格(円建)と日本国債(10年)利回りの推移(2014年3月-2016年3月)
出所:Bloombergのデータより楽天証券作成

金価格(ドル建)と米国債(10年)利回りの推移(2014年3月-2016年3月)
出所:Bloombergのデータより楽天証券作成

“中央銀行の買い”は高水準を維持

  • 高水準を維持する各国の中央銀行による金買いは、金の需要の10%超を占める
  • 欧米の中央銀行では伝統的に金を保有する傾向があり、米国(FRB)では外貨準備高の72%を 金で保有している。ドイツ・イタリアなど欧州諸国は60%前後
  • 元々“売り手”だった中央銀行は、リーマンショック後より保有高を増やし、2010年より“買い手” になった

中央銀行の金保有高(2015年12月現在)(単位:トン)
出所:World Gold Council のデータより楽天証券作成

中央銀行の金保有高増減(単位:トン)
出所:World Gold Council のデータより楽天証券作成

2003年から2015年にかけて徐々に“供給過剰感”は弱まった

  • 価格変動に大きな影響を与えるのは“需要と供給のバランス” (供給-需要)
  • 需要と供給のバランスにおいて供給の方が多ければ(供給過剰)、価格変動において弱材料
  • 需要と供給のバランスにおいて需要の方が多ければ(供給不足)、価格変動において強材料
  • 供給の一要素、リサイクルからの供給は4年連続減少へ

金の需給バランスの推移 (2003年-2015年)供給世界合計 - 需要世界合計
出所:World Gold Council のデータより楽天証券作成

金のリサイクルからの供給量 (単位:トン)
出所:World Gold Council のデータより楽天証券作成

“ETFの残高”、“投機玉の買い”ともに増加傾向

  • 中長期的なトレンドの源とされる“ETF残高”は増加傾向
  • 短期的な値動きのきっかけとされる“投機玉の買い越し幅” もともに増加傾向

金金のETF残高 (単位:千ドル)
出所:各種データソースより楽天証券作成

投機筋の買い越し幅(買い建玉-売り建玉) (単位:枚)
出所:各種データソースより楽天証券作成

金価格の変動要因よ今後の注目課題

金価格の変動要因には、需要の増減(モノとして、お金としての両面で)と供給の増減が深くかかわっていると言えます。

個人であったり中央銀行であったり投機家であったり、需要を増減させる主体およびその規模は絶えず変化していますが、総じて価格は需給バランスで決まっているといって良いと思われます。

以下の図は、加工用と投資用に分けた「需要」と「供給」における要因が増加・上昇、もしくは減少・下落した際に、金価格に強材料となるのか弱材料となるのかの目安を示したものです。

要因 強材料 弱材料
需要 加工用 宝飾需要 増加 減少
電子部品などの工業用需要 増加 減少
投資用 インフレヘッジ需要 増加 減少
地政学的リスク 高まる 遠のく
通貨不安による代替通貨需要 増加 減少
供給 主要生産国の政情不安 高まる 遠のく
主要生産国の通貨動向 上昇 下落
主要生産国の生産減少懸念 高まる 遠のく

今後の注目材料

足元、金を取り巻く環境ではさまざまな出来事がおきていますが、比較的インパクトが大きいと思われる以下の3つについて、シナリオと金価格へのインパクトを記しました。

通貨不安 → 代替通貨として需要増加 → 上昇要因
地政学的リスク → リスクが高まれば、代替通貨と目される金需要増加 → 上昇要因
米金融政策 → 米利上げペース減速→ ドルの保有妙味減 ・ 金保有妙味増 → 上昇要因
        → 米利上げペース加速→ ドルの保有妙味増 ・ 金保有妙味減 → 下落要因

金投資の仕方

金投資のスタイルは多岐にわたります。
現物・先物・投資信託・ETF・ETN・カバードワラント・金に関連が深い企業の株式、それぞれの海外版・国内版です。

楽天証券が取り扱う金関連マップ

楽天証券で取り扱っている金現物・先物・金価格に連動するETFなど

種類(サービス名) コード/ティッカーなど 銘柄
金・プラチナ取引 現物 純金 積立・スポット取引
国内ETF 1326 SPDRゴールド・シェア
国内ETF 1328 金価格連動型上場投資信託
国内ETF 1540 純金上場信託 【金の果実】
国内ETN 2036 NEXT NOTES 日経・TOCOM 金ダブル・ブルETN
海外ETF GLD SPDRゴールドシェア
海外ETF IAU iシェアーズ・ゴールド・トラスト
投資信託 - 三菱UFJ 純金ファンド
投資信託 - MHAM金先物ファンド
国内商品先物 円建て 金先物
※ 国内商品先物口座でのみ取扱い
国内商品先物 円建て 金ミニ先物
※ 国内商品先物口座でのみ取扱い
国内商品先物 円建て ゴールド100(金限日取引)
※ 国内商品先物口座でのみ取扱い
海外先物 ドル建て Gold (金)
海外先物 ドル建て miNY Gold (ミニ金)
海外先物 ドル建て E-micro Gold (マイクロ金)

楽天IDでかんたん口座開設

口座開設

国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待情報について
    株主優待内容は東洋経済新報社から提供されるデータを原則として毎月更新いたします。更新日から次回更新日の内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、配当、優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(無期限):年2.00%、一般(短期(14日)):年3.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

海外株式・ETFのリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク
外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は、連動を目指す株価指数等の変動等により損失が生じるおそれがあります。
米国株式等の取引にかかる費用
米国株式等の委託手数料は、25米ドル(税込27米ドル)/1回(1,000株まで)がかかります。1回の取引が1,000株超の場合は1株ごとに2.0米セント(税込2.16米セント)追加されます。売却時は通常の手数料に加え、SEC Fee(米国現地証券取引所手数料)が約定代金1米ドルあたり0.0000218米ドル(米セント未満切り上げ)。
中国株式等の取引にかかる費用
中国株式等の委託手数料は、約定代金の0.5%(税込0.54%)/1回がかかります(ただし、最低手数料500円(税込540円)/1回、手数料上限5,000円(税込5,400円)/1回)。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円(税込2,160円)追加されます。
アセアン株式等の取引にかかる費用
アセアン株式等の委託手数料は約定代金の1.0%(税込1.08%)/1回がかかります(ただし、最低手数料500円(税込540円)/1回)。カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎによる委託手数料は、通常の手数料に2,000円(税込2,160円)追加されます。

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク
  • 主な投資対象が国内株式

    組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が円建て公社債

    金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

  • 主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの

    組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

  • お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「買付手数料」:ファンドによって異なります。

  • 保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用

    「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。

  • ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用

    「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託に関する情報提供について

  • 楽天証券株式会社がウェブページ上で掲載している投資信託関連ページは、お取引の参考となる情報の提供を目的として作成したものであり、投資勧誘や特定銘柄への投資を推奨するものではありません。
  • 各投資信託関連ページに掲載している投資信託は、お客様の投資目的、リスク許容度に必ずしも合致するものではありません。投資に関する最終決定はお客様ご自身の判断でなさるようお願いいたします。
  • 各投資信託関連ページで提供している個別投資信託の運用実績その他の情報は、当該投資信託の今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、また、将来の運用成果をお約束するものでもありません。

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。

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