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楽天証券 ADR オブ ザ イヤー 2010

楽天証券 ADR オブ ザ イヤー 2010

外国株式のパイオニア 楽天証券が贈るADR オブ ザ イヤー アワード

楽天証券では預託証券に対する投資家の皆様による関心の高まりを踏まえ、本年年間最優秀ADRを決定する楽天証券ADR オブ ザ イヤーを選定いたします。2010年12月末時点での楽天証券内での預かり残高および2010年の年間売買代金の2つのカテゴリーでのランキング10位までを発表。2つのランキングのそれぞれトップを楽天証券ADR オブ ザ イヤーとして表彰いたします。

栄えある第1回の楽天証券ADR オブ ザ イヤーは、あの中国インターネット検索大手企業のダブル受賞となりました!

広瀬隆雄の米国株式入門講座

米国預託証券(ADR)特集

楽天証券 ADR オブ ザ イヤー 2010
売買代金ランキング 第1位 預かり残高ランキング 第1位

栄えある第一回楽天証券ADR of The Year、売買代金ランキング、そして同預かり残高ランキングのダブルでトップの座を獲得したのは中国検索サイト最大手、バイドゥとなりました。

検索エンジンとして世界的なシェアを誇るのはグーグルですが、世界最大の人口を持つ中国では政府当局との対立が深刻化したことなどを受け、撤退を余儀なくされています。その中国で大きなシェアを握るのがバイドゥ。インターネット利用者数の持続的な増加が予想される好事業環境に加え、有力ライバルの撤退は株式市場でも同社事業拡大の好機として捉えられたようです。

2010年はFRBによる金融緩和策の実施や景気の底打ち期待から米国株式市場がゆるやかな上昇基調をたどったことも追い風となり、バイドゥの株価も年初から145%の上昇を記録。新興国に対する経済成長期待を象徴するかのごとく、米国市場でバイドゥがその存在感を高めた一年となりました。

こうした株価上昇に加え、日本でも各メディアがバイドゥを取り上げたことなども手がかりとなり、投資家の皆様が積極的に残高を積み上げたことがバイドゥをランキングトップの座に押し上げたようです。

経済大国への道を突き進む中国で躍進するバイドゥ。今後ますます世界の注目を集めることになりそうです。

ADR オブ ザ イヤー 2010 年間売買代金ランキング

順位 ティッカー 銘柄名 業種
1 BIDU バイドゥ ソフトウェア・ソフトウェアサービス 中国
2 TTM タタ・モーターズ 自動車・自動車関連 インド
3 VALE ヴァーレ 鉄鋼・鉱業 ブラジル
4 PBR ブラジリアン・ペトロリアム - ペトロブラス 石油・ガス・パイプライン ブラジル
5 MTL メシェル 鉄鋼・鉱業 ロシア
6 IBN ICICIバンク 金融(銀行) インド
7 BP BP 石油・ガス・パイプライン 英国
8 GFI ゴールドフィールズ 鉄鋼・鉱業 南アフリカ
9 RIO リオ・ティント 鉄鋼・鉱業 英国
10 ARMH アーム・ホールディングス 半導体関連 英国

ADR オブ ザ イヤー 2010 預かり資産残高ランキング

順位 ティッカー 銘柄名 業種
1 BIDU バイドゥ ソフトウェア・ソフトウェアサービス 中国
2 TTM タタ・モーターズ 自動車・自動車関連 インド
3 VALE ヴァーレ 鉄鋼・鉱業 ブラジル
4 IBN ICICIバンク 金融(銀行) インド
5 INFY インフォシス テクノロジーズ ソフトウェア・ソフトウェアサービス インド
6 MTL メシェル 鉄鋼・鉱業 ロシア
7 BBD バンコ ブラデスコ 金融(銀行) ブラジル
8 RDY ドクターレディーズ 医薬品 インド
9 HDB HDFC銀行 金融(銀行) インド
10 BHP BHPビリトン 鉄鋼・鉱業 英国

楽天証券 外国株式事業部 部長 新井 党による総評

楽天証券では、1999年12月にネット証券で最初に米国株式の取次を開始し、同時にADR(American Depositary Receipt:米国預託証券)についても、当初は欧州株式中心に取扱を開始しました。その後、お客様からの要望に応えるために、成長期待の高いBRICsなどの新興諸国中心に銘柄追加を行い、2011年3月1日現在で137銘柄まで拡大し、ADR取扱銘柄数においてネット証券No.1になっております。

預託証券(DR)ビジネスは、78カ国、約3,300銘柄が取引対象となり、売買代金ベースで3.5兆米ドルと前年比30%の増加、そのうち、ADRが89%を占有し、DR取引の中心となっております。米国では、機関投資家のみならず個人投資家まで、海外投資、特に新興諸国への一般的な投資ツールとして、ADRは普及しております。日本の投資家におかれましても、新興諸国における個別銘柄投資の認知度、および関心が大きく高まってきていることを踏まえ、今回、「楽天証券ADR of the Year」を開催する運びとなりました。

「楽天証券ADR of the Year」の選考の基準は、楽天証券内のADRの資産残高、売買代金(2010年年間売買代金)に関するデータをベースに、上位10銘柄をランキングさせていただきました。

ランキングの総評としまして、BRICsを中心とした銘柄への投資がキーワードとなっており、世界的にも各セクターやビジネスを代表する企業がトップテンにランクインしております。今回のランキングを通して、お客様の投資戦略の一助になれば幸いです。

楽天証券では、今後もお客様の声を拝聴させていただき、ADRを海外投資の身近な投資ツールにしていきたいと考えております。また、お客様のご要望に応えられるよう、新規IPO銘柄のご紹介などを含め、今後の楽天証券の銘柄追加にご期待いただければ幸いです。

楽天証券 外国株式事業部 部長 新井 党

外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

米国株式の信用取引にかかるリスク

米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
分類 取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。

  • 米国株式信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 米国株式信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は当社が指定する30万円相当額、新規建て時に最低必要な委託保証金率は50%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が30%です。委託保証金の保証金率が30%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

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