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- ホーム > マーケット情報 > レポート・コラム&コメント > 株式 > 出島昇「柴田罫線実践教室」 > 第319回 出島昇の柴田罫線をベースとした相場分析
先週は、前半調整し、後半反発
前週は、2月中旬以来の15,800～16,500円のボックスゾーンを上にぬけ、週末の3月4日（金）は、△54円の17,014円と今年始めての4連騰で17,000円台を回復して引けました。しかし、市場ボリュームからみると買い戻し中心であり円安も進んでいないことから、このまま上昇するのは難しく利益確定売りで一服し10日（木）のECB理事会で追加金融緩和が実施されれば株価は上昇する可能性があると想定しました。結果的に週始めから3日続落、週後半2日上昇となりました。
週前半は、5日からの中国の全国人民代表大会（全人代）や、10日のECB理事会の重要イベントへの警戒感のもとにメジャーSQを控え売り優勢の展開となって7日（月）は▼103円の16,911円、8日（火）は▼128円の16,783円、9日（水）は一時16,494円と16,500円を割れて▼140円の16,642円と3日続落となりました。
しかし、10日（木）になるとECB理事会を控え、追加緩和の観測が拡大したことで、売り方の買い戻しをベースに先物主導で上げ幅を拡大し、△210円の16,852円となりました。ただし、売買代金は今年最低となっており買い戻しが中心だったと考えられます。この日の引け後の注目のECB理事会では市場予想を上回る結果を受けて、欧州株は発表直後は大幅上昇するものの、ドラギ総裁が先々の追加緩和に慎重な発言をしたことで、ECBの緩和の打ち止め感が広がり、一転欧州株は急落となりました。
11日（金）の日本市場は、前場はドラギ総裁の発言を嫌気し、一時下げ幅を拡大して16,575円まで下げて▼146円の16,705円となりましたが、後場になると切り返し△86円の16,938円で引けました。今週の乱高下は、ヘッジファンドなどによる投機的な売買の影響と考えられます。中央銀行などの大きなイベントが近づくとリスクをとったポジションを持ち、それが通過すればポジションを巻き戻して落ち着くという流れになるでしょう。
週末のアメリカ市場では、欧州でECBの緩和策が改めて見直され、欧州株は大幅高、原油も高く経済指標も悪くないことからNYダウは△213ドルの17,213ドルとなり、シカゴ日経先物は△200円の17,050円となりました。
今週は、まずは17,500円を試す動きへ
今週は、15日（火）～16日（水）に日銀金融政策決定会合、16日（水）～17日（木）にFOMCのほかアメリカでは2月の経済指標の発表が相次ぎます。基本的に日銀金融政策決定会合やFOMCは現状維持の見方が多く、相場に影響を与える可能性は少ないものの、FOMC後のイエレン議長の会見で年内利上げの時期や回数を予想させるようなものがでるのかどうかが注目となります。ただし、2月の経済指標の改善が相次げば早期の利上げは高まることになりアメリカの株価の上値を抑えるでしょう。
イベントが通過すれば、アク抜け感で日本株に対する警戒感も薄れていくものの、日経平均は大きく上昇していくには早い段階で1ドル＝115円台を回復する必要があります。115円をこえない円高が継続すれば輸出企業の来期の業績予想にマイナスの影響がでて、中国経済の不透明要因を考えると輸出企業がなかなか上昇できないと思われます。そうなると内需株中心にどこまで日経平均が上昇できるのかとなり、日銀の追加緩和を期待せざるをえないことになります。
日経平均のチャートをみると、17,042円を終値で上回ると、ろく買という追加の買法則がでて一段高の可能性があり、この場合2月1日の高値17,905円までは価格帯別、出来高は薄く真空地帯のようなものといえますが、市場ボリュームが増加しなければ、外部環境次第で投資筋に振り回される展開も考えられます。
3月14日（月）は△294円の17,233円となってろく買が出現し、先高感の高い形となりました。多少の悪材料がでても上下動を繰り返して上値を試すことが想定されます。
- 出島式ズバ株投資情報ブログ http://ameblo.jp/zubakabu80
（指標）日経平均
先週の予測では、大幅上昇後の利益確定売りで一服が想定されるとしました。週前半は5日から始まる中国全人代や10日のECB理事会での追加緩和があるのかないのか様子見、週末のメジャーSQに向けての売り方優勢の中で3月7日（月）は▼103円の16,911円、3月8日（火）は▼128円の16,783円、3月9日（水）は112円台への円高もあり、一時16,494円と15,000円を割り込み▼140円の16,642円となりました。
しかし、3月10日（木）になると、この日の引け後のECB理事会への期待から買い戻し中心に反発し△210円の16,852円、週末の3月11日（金）はECB理事会の追加緩和策を受けて前場は売られたものの、後場にはプラスに転換し、△86円の16,938円で引けました。メジャーSQに絡んで3日間で16,500円を割りこみ一服となったものの、週末は16,938円と16,900円台で引けました。
今週は、先週末の欧米株式がECBの追加緩和策を改めて好感して大幅高となり、シカゴCMEは17,050円となっていることで、終値で3月4日（金）の17,042円を上回るとろく買という追加の買転換となり、上値を試すことになりそうです。但し、14～15日の日銀金融政策決定会合、15～16日のFOMCを控えており、様子見ムードが高まるかもしれません。イベントを経過する週後半に戻りを試すことがズレ込むことも考えられます。チャートでは、17,042円を終値でぬけると一段高となります。
3月14日（月）は△294円の17,233円でろく買が出現したことで、一段高の形となりますが商いは閑散という状況ですので相場環境に振り回される展開も考えられます。しかし、落ち着けば戻りを継続することになります。
（指標）NYダウ
先週の予測では、17,000ドルにのせたものの中国全人代やECB理事会を控え、ECB理事会の追加緩和の行方に影響されることになるとし、上値は17,100ドルをこすと重くなるとしました。
週始めの3月7日（月）は原油価格の大幅高を受け△67ドルの17,073ドルとほぼ2カ月ぶりの高値をつけましたが、3月8日（火）は弱い中国の経済指標と原油安を受けて▼109ドルの16,964ドル、その後は17,000ドルをはさんでもみあいましたが、週末の3月11日（金）はECBの緩和策が好感され△218ドル17,213ドルと大幅上昇し4日続伸となりました。
先週は、予想を上回るECBの追加緩和策を受けて17,100ドル台を突破し、17,200ドル台となってきました。 今週は15～16日にFOMCが開催され、終了後のイエレン議長の会見が注目となります。雇用統計は好調だったものの、インフレの見通しをめぐり足元は不透明感が強く、ECBの追加緩和を受けてアメリカが利上げの方針に向かうのか変更が生じるのかどうかが注目されます。今週は2月の経済指標が相次ぐため、予想を上回るものが多ければ年内の追加利上げに肯定的な見方が強まり株価の上値は重くなるでしょう。逆に利上げが当面ないとの見方になれば株価は上昇することになると思われます。当面は17,000～17,500ドルのレンジの動きを想定。
（指標）ドル/円
先週の予測では、10日のECB理事会で何らかの追加策がでればドル買い・円売りの流れとなるが、円安となってもドルは上昇トレンドを下に切っているので、115円からは上値は重くなるとしました。
週前半は、欧米株安を受け日経平均は3日続落となり、為替は112.2円までドルが売られました。しかし、その後は原油価格の先高感からリスク回避的な円買いが縮小しECB追加緩和を受けて114.45円までのドル買い・円売りとなりました。
今週は3月14日～15日の日銀金融政策決定会合、3月15～16日のFOMCが注目となりますが、市場の見方はいずれも現状維持で決まるというのが大勢ですので、そうなると現状維持は現在の為替相場には織り込まれているので、ドル・円相場はもみあいが続くことになるでしょう。112.5～115円のレンジを想定。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
出島昇
柴田罫線実践教室
株式会社オルタナレッジ「柴田罫線」で分析した提供レポートです。「柴田罫線」というテクニカル分析をベースに、株式相場の分析をおこなってまいります。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
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信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
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