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足立武志「知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識」一覧へ

2017年3月9日

第378回 今さらながら「PBR」について改めて考えてみる(その1)

株式投資をある程度経験していれば多くの方が知っている投資指標の「PBR」。最近、筆者はこの指標をあまり使わなくなりましたが、果たしてPBRは銘柄選びにおいて今でも有効なのか、改めて考えてみたいと思います。

PBRについて簡単におさらい

皆さんは、「PBR(ピービーアール、株価純資産倍率)」をご存知でしょうか?「PER」「配当利回り」と並び、銘柄選びをする際の基準となる代表的な投資指標の1つです。

会社は株主のものです。万が一会社が解散した場合は、残った財産が株主に分配されます。どれだけの財産が分配されるのかの目安となるのが、貸借対照表の純資産です。これを1株当たりに計算したものが、「1株当たり純資産(=BPS)」です。

PBRは、株価÷BPSで求められます。例えば株価が1,000円、BPSが500円なら、1,000÷500=2倍です。株価が1,000円、BPSが2,000円なら0.5倍となります。

株価とBPSが一致していればPBRは1倍となります。PBR=1倍というのは、株主に分配されるべき1株当たりの額と株価が「釣り合っている状態」です。

1株当たりの純資産と比べて、株価が何倍の水準まで買われているかを表しているのがPBRの意味です。そして一般に投資の教科書では、PBRが高ければ高いほど割高、低ければ低いほど割安、とされます。

(PBRについてもっと知りたいという方は、拙著「株を買うなら最低限知っておきたいファンダメンタル投資の教科書」(ダイヤモンド社)をご覧ください)

マーケットの矛盾~PBR1倍割れの銘柄がゴロゴロしている事実

このように、PBR1倍というのは、株主が分配を受けることの金額である「1株当たり純資産」と「株価」とが釣り合っている状態です。

しかし実際には、PBRが1倍を割り込んでいる銘柄も多いのが事実です。

3月3日(金)現在で、PBRが1倍以下の銘柄が1,588もあります。これは全上場銘柄の約4割に相当します。PBRが0.50以下の銘柄も396、0.30以下も37存在します。

さすがにPBRが低すぎる銘柄は何かしらのリスク(例えば資産に多額の含み損が隠れている可能性、近い将来多額の特別損失を計上する可能性)が隠れていることもありますが、PBRが0.3倍を割り込んでいても毎年しっかり利益をあげ、配当金を出しているところも少なくありません。

理論的にはPBRが1倍を大きく割り込むこと自体がおかしいはずなのに、逆に全体の4割の銘柄が1倍を割り込んでしまっているのです。

なぜPBR1倍割れでも株価が上がらないのか?

本当なら、PBRが1倍を割り込めば、株主が分配を受けられる金額より株価の方が安くなりますから、すぐに買いが入って1倍割れが解消されてもおかしくありません。でも実際はそうはなっていないのです。日経平均株価が20,000円をうかがおうかという水準にまで上昇しているにもかかわらず、1,500銘柄以上の銘柄がPBR1倍割れ、という事実をまずは認識する必要があります。

PBR1倍割れの銘柄がゴロゴロしているにもかかわらず、そうした銘柄の株価が上昇しない理由は色々あると思いますが、筆者が考える理由はただ1つ、「PBRを基準にして銘柄を選んでいる投資家がほとんどいないから」です。

筆者の目から見ても、PBRが1倍を大きく下回っている銘柄の中には、「この銘柄、どう考えても割安だな」と感じるものがたくさんあります。でも、そうした銘柄の多くは株価があまり上昇していません。

2005年前後の大相場までは、低PBR銘柄への投資、例えばPBR0.3倍の銘柄を買ってPBR1倍近辺に上昇したら売却する、という投資手法が結構うまく行きました。しかし今の日本株では、「成長性」という面で投資対象とする銘柄を絞っている感覚があります。そのため、例え毎年しっかり利益をあげ、配当金も出していたとしても、売上高や利益が増加傾向になければ、プロ投資家の投資対象から外れてしまっていると思われます。

PBR1倍割れの銘柄から「割安銘柄」を探す方法を考えてみる

とはいえ、将来的に、低PBR銘柄が「明らかに割安」として再び脚光を浴びる可能性も十分にあります。ですから、今の段階から、割安銘柄を探しておくことは大いに有効です。

筆者のこれまでの20年近くにわたる投資経験上、あまりにもPBRが低すぎる銘柄は、何かしらのリスクを抱えている可能性が高くなります。そのため、筆者は最低でも0.3倍以上のPBRがあることを条件の1つにしています。

例えば現在のPBRが0.5倍で利益水準がほぼ横ばい、PER10倍の銘柄があったとします。利益がほぼ横ばいでPERが10倍ということは、配当金がゼロと仮定すれば10年間で純資産が倍増することになります。

もし、この銘柄の株価が10年後も変わらなければ、PBRは0.25倍にまで低下します。成長性こそないものの、今でこそPBR0.5倍と低水準なものが、さらに0.25倍に下がったとしても株価が上昇しないか、といえば、上昇する可能性もかなり大きいのではないかと予想できます。

でも、この方法は株価の値下がりリスクは相対的に小さいですが「時間がかかる」という欠点があります。特に、PBRが重視されない今のような状況が続けば、PBRがいくら下がっても、いつまでたっても株価が上昇してくれないという可能性もあります。

そこで私であれば、このように下値不安が相対的に少ない低PBR銘柄、つまり10年間で純資産の倍増が期待できるような銘柄をまずウォッチ銘柄リストに入れます。そのうえで、株価が上昇トレンドに転じたら新規買いし、下降トレンドに転じれば売却するようにします。

これにより、株価が下降トレンドにあり、株価の上昇がしにくい期間の保有を回避し、投資効率を高めることができます。

次回は(その2)として、PBRが高くても株価が上昇を続ける銘柄にスポットを当て、その理由と対策を考えていきたいと思います。

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足立武志

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
    レバレッジ型ETF等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

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