現在地
ホーム > マーケット情報 > レポート・コラム&コメント > 株式 > 足立武志「知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識」 > 第342回 二極化相場で有効な「ロング・ショート戦略」~(その1)ロング・ショート戦略とは?
投資情報メディア「トウシル」がオープン!レポート・コラムはこちらでご覧いただけます。

足立武志「知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識」一覧へ

2016年6月23日

第342回 二極化相場で有効な「ロング・ショート戦略」~(その1)ロング・ショート戦略とは?

皆さんは、「ロング・ショート」という戦略をご存知でしょうか?最近、筆者は株価調整局面での損失を軽減させるために、このロング・ショート戦略を採用しています。今回は、ロング・ショート戦略とは何か、そして二極化相場でロング・ショート戦略が有効な理由についてお話しします。

2015年8月の高値を境に調整局面が続く日本株

日経平均株価が20,946円93銭の高値をつけた2015年8月、思えばそこを境に日本株の値動きは大きく変わってしまいました。2012年11月以降続いたアベノミクス相場による中長期的上昇相場が一旦終わり、調整局面が続いています。今年に入ってからはその傾向がさらに強まっています。

ただし、それはあくまでも日経平均株価やTOPIXなどの株価指数に関しての話で、個別銘柄をみるとその様相は全く異なってきます。2015年8月の高値を大きく超えて上昇している銘柄も数多くある一方、2015年8月よりかなり前に天井を付けていち早く中長期的な下降トレンドに入ってしまっている銘柄も少なくありません。

このように、個別銘柄によって値動きが異なる「二極化相場」は今も続いているのですが、この二極化相場に有効と思われるのが「ロング・ショート戦略」です。

そもそも「ロング・ショート戦略」とはなにか?

では、「ロング・ショート戦略」とはいったいどんなものでしょうか。証券用語で「ロング」とは「買い」の意味で、「ショート」は売りの意味です。

つまり、買い建て銘柄と売り建て銘柄の両方のポジションを持ち、そこから利益をあげようとする手法です。

一般的なロング・ショート戦略は、例えば同じ業種間で割安な銘柄を買い、同時に割高な銘柄を売ります。各銘柄の割安・割高はいずれ是正されると考えれば、マーケット全体が上昇しようとも下落しようとも、割高な銘柄と割安な銘柄との価格差は縮小し、利益を得ることができるという考え方です。

A社とB社の株価はいずれも300円が妥当なはずだが、A社は350円、B社は250円の株価をつけているとします。本来A社とB社との価格差はゼロであるところ、100円の差があります。そこで、A社株を売り建て、B社株を買い建てます。その後マーケット全体が上昇基調となり、A社は450円まで上昇し、B社は380円まで上昇したとすると、A社株の売り建てでマイナス100円、B社株の買い建てでプラス130円、差し引き30円の利益となります。逆に、マーケット全体が下落基調で、A社は250円、B社は170円まで下落したとすると、A社株の売り建てでプラス100円、B社株の買い建てでマイナス80円、差し引き20円の利益となります。

筆者が採用している「ロング・ショート戦略」は?

このように、割高と思われる銘柄を売り、割安と思われる銘柄を買うことで、マーケット全体がどのような動きになろうとも利益を得ようとするのがロング・ショート戦略です。日経平均株価の現物と日経平均先物との間で行われる「裁定取引」は、先物を売って現物を買うことでサヤ取りを行うものです。これもマーケット全体の値動きにかかわらず利益を得ることが目的ですからロング・ショート戦略の1つといってもよいでしょう。

ただ、筆者が実践している「ロング・ショート戦略」は一般的なものとは少し異なります。筆者は株価のトレンドをとても重要視していますが、このトレンドが下降トレンドの銘柄を空売りし、上昇トレンドの銘柄を買うという組み合わせでロング・ショート戦略を行っています。つまり、強い銘柄を買い、弱い銘柄を売るという形で利益を狙っているのです。

なぜ筆者は「ロング・ショート戦略」を使おうと思ったのか?

2015年8月にいわゆる「チャイナ・ショック」により株価が大きく下落する直前、筆者は買いのみを行っており、ヘッジ目的のツナギ売りを除けば純粋な空売りは行っていませんでした。

そして、多くの銘柄の株価がピークをつけた後も、株価が下降トレンドになる、つまり25日移動平均線を割り込むまで買い銘柄は保有を続けていました。でも、株価が想定より大きな下落となったため、最終的には大部分の銘柄を売却するに至り、その過程で株価ピーク時から利益を大きく減らすことになってしまいました。もちろん、株価ピーク時というのはまさに上昇トレンド真っ只中であり、天井で保有株を売却できることはあり得ませんから、ピークからある程度利益を減らしたところで売却すること自体は仕方ありません。しかし、ピーク時からかなり利益が減ってしまったことを、何とかできないかとは思っていました。

その後株価は回復して年末を迎えましたが、ご承知のように今年に入って再び株価は大きく下落、特に年初から2月中旬までの急落はきついものでした。この過程でも、保有株が下降トレンドに転じて売却するまでの間に、利益が減ってしまいました。

このように、大きめの調整局面が到来した際に、利益が大きく減ってしまうのを少しでも軽減することはできないか、と考えた結果「ロング・ショート戦略」にたどりつきました。強い銘柄を買い、弱い銘柄を売るようにすれば、相場全体が堅調であっても軟調であっても利益を得ることができるのではないかと考えたのです。

これまでロング・ショート戦略を行わなかった理由とは

もちろん、「ロング・ショート戦略」自体は以前から知っていました。でも、なかなか実行に踏み切れなかった理由があります。それは、日経平均株価やTOPIXなどからみた日本株マーケット全体が、中長期的な上昇トレンドを続けていたからです。

基本的に、マーケット全体が中長期的な上昇トレンドであれば、個別銘柄の多くも同じような動きをします。中長期的な上昇トレンドにある銘柄に空売りを仕掛けても、一時的な調整局面を経れば再び株価が上昇してしまうので、失敗してしまう可能性が高いのです。

ですから、2015年8月~9月の急落時も、2016年1~2月の急落時も、基本は買い一本のみでやってきたわけです。

しかし、2016年1~2月の急落により、中長期的にみて下降トレンドに転換している個別銘柄が数多く出現していることに気がつきました。

中長期的にみた上昇トレンドの銘柄というのは、例え日足チャートで下降トレンドであっても、月足チャートや週足チャートが上昇トレンドを維持している銘柄をいいます。

一方、中長期的にみた下降トレンドの銘柄は、日足チャートだけでなく、週足チャートや月足チャートまでも下降トレンドになっている銘柄をいいます。

なぜこのような状況になったかといえば、日経平均株価やTOPIX自体が、2016年1~2月の急落によって週足チャート、月足チャートともに下降トレンドに転じたためです。株価指数自体が中長期的に下降トレンドになれば、個別銘柄の多くも同様な動きとなるのです。

次回は、筆者が実践するロング・ショート戦略の具体的な説明と、下落相場におけるロング・ショート戦略以外の防衛手法をお話ししたいと思います。

<おしらせ>

「公認会計士足立武志ブログ」

足立武志氏による講演・セミナー情報や、資産運用・相続対策についてタイムリーな内容を取り上げております。

本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。

足立武志

知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識

株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。

新着レポート

最新の情報は、投資情報メディア「トウシル」で公開中です。
窪田真之/香川睦

国内株式 2017/07/31

嵐の前の静けさ 日経平均膠着はいつまで?(窪田)

窪田真之/香川睦「3分でわかる!今日の投資戦略」

今中能夫

国内株式 2017/07/28

決算コメント:任天堂、日本電産、東京エレクトロン

今中能夫「楽天証券投資Weekly:セクター・投資テーマ編」

吉田哲

コモディティ 2017/07/28

原油価格上昇の裏側に潜む、弱材料の7つの芽

吉田哲「週刊コモディティマーケット」

足立武志

ライフ 2017/07/28

相続時精算課税での上場株式贈与は要注意!

足立武志「個人投資家なら誰もが知っておきたい「相続」の基礎知識」

石原順

FX 2017/07/27

「ここから3~4カ月の相場は要注意」

石原順「外為市場アウトルック」

足立武志

国内株式 2017/07/27

ファンダメンタル分析入門(7)~配当金にまつわるアレコレ

足立武志「知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識」

ハッサク

FX 2017/07/26

物価の見通し

ハッサク「ハッサクのなるほど為替超入門」

優待主婦 まる子

投資を楽しむ 2017/07/26

人気優待が多い8月。流通系や外食銘柄も多く、定番のクオカード、食事券も。

優待主婦 まる子「優待マニアが選んだ!今月のお宝優待株」

山崎俊輔

投資信託 2017/07/25

分からないことを認める勇気と、分からないことがある場合の投資方法について

山崎俊輔「『なんとなく』から卒業!実践・資産形成術」

出島昇

国内株式 2017/07/25

今週は、ドル売り要因多く、日経平均の上値は重い

出島昇「柴田罫線をベースとした相場分析」

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

ご質問は
ありませんか?