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2015年11月26日

第313回 【初心者向けコラム】「かい離率」を活用しよう~(その1)かい離率の役割と使い道とは

皆さんは、「かい離率」という言葉をご存知でしょうか。そして、この「かい離率」を意識して日々株式投資をされているでしょうか。今回は、「高値掴み」や「安値売り」を避けるために大いに役立つ「かい離率」について、まずは基本的な知識を身に付けていただこうと思います。

はじめに「かい離率」の基本的な知識をチェック

「かい離率」について、普段あまり馴染みのない方もいらっしゃると思いますので、初めに基本的な知識について簡単に触れておきます。

通常、「かい離率」といえば、それは「株価が移動平均線からどれだけ離れているか」という意味で用いられます。「乖離率」と表現することもあります。

「かい離率」は、株価が移動平均線より上にあるか下にあるかで表現が異なります。移動平均線より株価が上の場合は「プラスかい離」、株価が下の場合は「マイナスかい離」と表現します。

また、一般に、かい離率を計算する際の株価は「終値」を使います。そして、株価と比較する移動平均線は、株価チャートでローソク足1本が表す期間(日足・週足・月足)により異なります。

日足チャートであれば比較する移動平均線は5日、25日、75日など、週足チャートであれば13週、26週、52週など、月足チャートであれば12カ月、24カ月などです。

「かい離率」の具体的な計算方法は?

これらの知識を踏まえて、1つ例を挙げてみましょう。本日時点での株価が1,100円、25日移動平均線が1,000円だとすると、この場合のかい離率はプラス10%となります。これを「25日移動平均線に対して10%のプラスかい離」と表現します。

かい離率を求める計算式は、「(株価-移動平均線)÷移動平均線」です。上の例では、「(1,100円-1,000円)÷1,000円=10%」となります。

もし、株価が1,100円ではなく900円だったとすると、「(900円-1,000円)÷1,000円=マイナス10%」となります。

このように、移動平均線の位置と株価が分かれば、かい離率を計算することができます。証券会社の会員向け画面では、各個別銘柄や、日経平均株価・TOPIXといった株価指数につき主要な移動平均線からのかい離率が表記されていることが多いので、その数値自体を使えば計算は不要です。

「かい離率」の一般的な使い道とは?

「かい離率」の最も一般的な使い道は、株価指数や個別銘柄について「買われすぎ」「売られすぎ」の判断基準とすることです。

株価と移動平均線の一般的な関係から言えば、移動平均線は株価に対して遅行性があります。つまり、移動平均線は株価より遅れて動くのです。株価が1日で20%上昇しても、25日移動平均線は過去25日の株価の平均値ですから、せいぜい数%しか動きません。

そのため、株価が移動平均線から大きくかい離するということは、株価が短期間に大きく変動していることを示しています。これをもって、株価が「買われすぎ」もしくは「売られすぎ」の状態にあるかどうかを判断するのです。

例えば、日経平均株価であれば、25日移動平均線とのプラスかい離が5%を超えてきたらやや注意、8%を超えてくると要警戒、10%を超えた場合は近々反落する可能性が非常に高くなります。マイナスかい離の場合はこの逆で、マイナスかい離5%で安値圏、8%超で底打ち間近、10%超は売られすぎで間もなく反発の可能性が非常に高い、ということになります。

ですから、日経平均株価がプラスかい離10%に達しているにもかかわらず、そこから新規買いをどんどん実行することは、その後の株価反落により高値掴みになってしまう可能性が高いため非常にリスクの高い投資行動となるのです。

個別銘柄は、日経平均株価などの株価指数より値動きが大きくなります。東証1部上場の中・大型株であれば上記の日経平均株価の3~5倍を目途に考えておけばよいと思います。つまり、上記の日経平均株価のケースでの「5%、8%、10%」を「15%、24%、30%」(3倍の場合)や「25%、40%、50%」(5倍の場合)と置き換えて考えるのです。

値動きの激しい新興市場株や小型株の中には日経平均株価の10倍~20倍でかい離率をとらえるべき銘柄もありますが、これらは各個別銘柄の過去の値動きを見ながら個々に判断するしかありません。

筆者が用いる「かい離率」のもう1つの使い道

筆者ももちろん「かい離率」を株価の「買われすぎ」「売られすぎ」のサインとして活用していますが、実はそれ以外に、もっと重要な使い道があるのです。それが「売買のタイミングを見計らう」ということです。

筆者が日々実践している「株価トレンド分析」では、株価が上昇トレンドにある場合は新規買い可、となります。でも、上昇トレンドと一口に言っても状況は様々です。25日移動平均線を少し超えただけ、という状態もありますし、25日移動平均線を超えてから株価が大きく上昇してかい離率が大きくなっている、という状態もあります。

そこで筆者は、株価が上昇トレンドにあるものの全てを新規買いの対象とするのではなく、上昇トレンドにある株価が移動平均線とどれくらいかい離しているかによって、新規買いをするかどうかを判断しています。

そしてそこには筆者が株式投資で成功するために最も重要な要素の1つと考える「損切り」が適切に実行できるかどうか、という観点も大きく関わってきています。

次回は「売買のタイミング」という観点から、筆者が実際にどのように「かい離率」を活用しているか、具体例を織り交ぜながらご説明していきたいと思います。

本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。

足立武志

知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識

株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
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