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- ホーム > マーケット情報 > レポート・コラム&コメント > 株式 > 足立武志「知って納得！株式投資で負けないための実践的基礎知識」 > 第269回＜初心者向けコラム＞「長期投資」という甘い誘惑に要注意（その2）
危険な「長期投資」の考え方の典型例
今回は、前回の続きとして、長期投資に対する向き合い方について考えてみたいと思います。
長期投資を肯定する個人投資家の中には、将来に対して「楽観的すぎる」傾向にある方が多いのではないかと筆者は感じています。
例えば、足元では原油価格が急落していることは皆様もご存じだと思います。今はまさに価格下落の真っ最中で、価格が明確に下げ止まったという兆しはまだ出ていません。
そんな中、原油価格に連動するETFや、原油関連企業の株に逆張りで投資する個人投資家が増えているというのです。彼らは一様に、「今は原油価格が下がり過ぎている。そのうち下げ止まって再び上昇に転じる」と自信ありげに言います。
しかし、何の根拠があってそう思うのか、筆者には不思議でたまりません。エネルギーに対する需要は将来的に増え続けるから、長期的には原油価格は上昇する、という考え自体が崩壊している可能性すらあると筆者は思っているくらいです。専門家の間でも、近年の原油価格の高騰は歴史的な高値であり、ここからかなりの期間、原油価格は下落傾向が続く、という見解があるのです。
上昇に賭けるなら価格のトレンドが上向くのを待ってから
何よりも、原油価格がまだ明確に下げ止まっていないうちから「近いうちに反転上昇する」と決めつけること自体が非常に危険です。非常にリスクの高い「勝負」をしていることに一刻も早く気が付くべきです。
もし原油価格上昇にベットするならば、少なくとも価格下落のトレンドが終わり、再度価格上昇のトレンドに転じてからで全く遅くないと思います。長期的にみれば原油価格が再び上昇するかどうかなど、誰にも分からないですし、ましてや短期的には原油価格がいくらまで下がるか、正確に予測することは誰もできないからです。
ここでは原油価格の例を取り上げましたが、日本株や外国株であっても同じことです。「長期的にみれば株価は上がる」という根拠のない自信のみを持って、大切な自らの資産を必要以上のリスクにさらすことは、やはり避けるべきだと思うのです。
確かに長期投資の方が「大負け」はしにくいが・・・
ただ、長期投資を擁護するつもりは毛頭ありませんが、タイミングを計った個別銘柄の売買を実践するよりは、長期投資の方が「大きく勝ちにくいが大きく負けにくい」のは事実です。
個別銘柄を売買する場合、銘柄選択や売買タイミングの巧拙、売買技術、知識の差などにより、個人投資家によって投資成果に大きな差が生じます。上手な個人投資家は数年間で資金を5倍、10倍にまで増やすこともできますが、その一方で資金を大きく減らしてしまう個人投資家もいます。そしてもちろん、前者より後者の個人投資家の方が圧倒的に多いのが事実です。
それでも、筆者は株価のトレンドに応じた個別銘柄の売買の方が長期投資に勝ると思っています。日本株を今買って10年、20年もそのまま持ち続けることは恐ろしくてとてもできません。日本株だけでなく、外国株でも同じです。
やはり、長期的な株価上昇に「賭けて」はならないと思うのです。投資とは、確かに見えない将来に向かって自らの資金を賭けるものではありますが、それでも不確実性に左右される部分は可能な限り軽減させるべきだと思います。ですから、仮に日経平均株価やTOPIXやJPX日経400に連動するETFに投資するにしても、それを単に何十年と持ち続けるのではなく、例えば筆者が実践している「株価トレンド分析」を用いて、株価のトレンドが上向きの間だけ保有するのです。そうすれば、大きな損失を被る危険は格段に減らせますし、その結果利益も得やすくなるはずです。
何も日足チャートを使って日々の株価の動きを追いかける必要はありません。月足チャートを使って、長期的な株価の方向性を確認するだけでよいのです。
10年後、20年後の日本、そして世界はどうなっているのか、誰にも分かりません。そんな将来に向けて、単に指数連動型のETFを買って保有を続けるのではなく、そこに「株価のトレンドを確認して上昇トレンドの間だけ保有する」という作業を加えてみてください。そのひと手間こそが、株式投資の安全性を大きく高める手助けとなるはずです。
個別銘柄への長期投資はどうか？
なお、日経平均株価やTOPIX、JPX日経400などの株価指数に連動するETFや投資信託ではなく、個別銘柄に対して長期投資をする方法はどうでしょうか。バブル崩壊後20年以上が経過し、日経平均株価こそバブル時の高値の半値以下にとどまっていますが、個別銘柄をみるとバブル時の株価を大きく上回って上昇しているものも決して少なくないからです。
これに関しては、やはり銘柄選択とメンテナンスが重要です。その点に気をつければ、それなりの成果は出せるかもしれません。以下、筆者であればこうする、という手法を簡単にご紹介しておきます。
まずは、長期的にみて株価の上昇が期待できる銘柄をいくつかピックアップします。そしてそれらの銘柄に実際に投資します。これはいわば「種まき」です。
実際に投資した結果、株価が順調に上昇している銘柄はそのまま保有を続けます。一方、株価が下落をしてしまった銘柄については、損失が大きくなる前に損切りをします。これはいわば「間引き」です。自分では株価は上がると思っていても、意に反して値下がりする銘柄はかなり（自分が思っているよりもはるかに多く）出現します。ですからこの作業を怠ると、長期的に見てトータルの運用成果がマイナスに陥ってしまう可能性が高まります。
そして、損切りをしたことにより回収した資金は、株価が順調に上昇している銘柄へ追加投資したり、新たに将来性が有望な銘柄を発掘したならその銘柄に振り向けたりします。
また、良い銘柄が見つかったにもかかわらず、投資資金が不足する場合は、すでに保有している銘柄のうち、値動きが悪い銘柄と入れ替えるのも有効です。
このように、常にポートフォリオを最善の状態に保っておくことで、長期的にみた株価上昇が期待できます。
いずれにせよ、日本株全体が右肩上がりの長期的な上昇相場ではなくなってしまったわけですから、買った銘柄をそのまま保有しているだけでは満足のいく利益をあげることは非常に難しいです。損切りを含め、自らのポートフォリオに対する定期的なメンテナンスが必須です。
本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。
足立武志
知って納得！株式投資で負けないための実践的基礎知識
株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。
国内株式のリスクと費用について
■国内株式 国内ETF／ETN 上場新株予約権証券（ライツ）
【株式等のお取引にかかるリスク】
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
レバレッジ型、インバース型ＥＴＦ及びＥＴＮのお取引にあたっての留意点
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
- 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
- レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
【信用取引にかかるリスク】
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
【株式等のお取引にかかる費用】
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円（税込）
50万円まで 261円（税込）
100万円まで 468円（税込）
150万円まで559円（税込）
3,000万円まで 886円（税込）
3,000万円超936円（税込）
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
- カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料（最大で4,950円（税込））を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
- 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30％、委託保証金最低維持率（追証ライン）が20％です。委託保証金の保証金率が20％未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
レバレッジ型ＥＴＦ等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。
【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】
（貸株サービスのみ）
- リスクについて
- 貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません（無担保取引）。
（信用貸株のみ） - 株券等の貸出設定について
- 信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等（但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く）のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。
（貸株サービス・信用貸株共通）
- 当社の信用リスク
- 当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利（株主優待、議決権等）は、お客様は取得できません。
- 投資者保護基金の対象とはなりません
- 貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
- 手数料等諸費用について
- お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
- 配当金等、株主の権利・義務について
- 貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。（但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。）株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
- 株主優待、配当金の情報について
- 株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI（Tokyo Market Information；東京証券取引所）より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
- 大量保有報告（短期大量譲渡に伴う変更報告書）の提出について
- 楽天証券、または楽天証券と共同保有者（金融商品取引法第27条の23第５項）の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書（同法第27条の25第２項）を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類（株券消費貸借契約である旨）等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
- 税制について
- 株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。