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2014年12月18日

第265回 株式投資で失敗する2つのパターンとその対処法

株式投資での2大失敗パターンとは?

実際に株式投資を実践してみると分かりますが、株式投資で満足のいく利益をあげることは意外と難しいのが現実です。これは、日本株がバブル崩壊以降、長期上昇相場ではなくなったのが要因として大きいと思います。戦後~バブル期までの右肩上がりの上昇相場では、基本的に株を買ってそのまま保有しておくだけで誰でも利益を得ることができました。しかし現在の相場ではそうはいきません。

長期上昇相場ではない現在の株式投資で失敗するパターンといえば、「安値で売らされる」「塩漬けになる」の2つです。

今回のコラムでは、上記の2つの失敗パターンを学び、これから株式投資で失敗しないためにはどのような点に気を付けておくべきかを考えていきたいと思います。やがて訪れるであろう大幅な株価調整局面に備えて、今のうちから頭の中へ入れておきましょう。

なぜ安値で売らされてしまうのか?

まず、失敗パターンの1つである「安値で売らされる」という点について掘り下げて考えてみます。

安値で売らされるのは、保有株の含み損が膨らみ、「これ以上耐えられない」と心理的に追い詰められて投げ売りしてしまうためです。

ですから、なぜこのような結果になってしまうのか、そしてこれを回避するためにどのようにすればよいのかを考えれば、自ずと答えは導き出されます。

真っ先に思いつくのが、「もっと前の段階で損切りをしておくこと」です。一般に、恐怖感が高まって安値での投げ売りが生じるのは、株価が下降トレンド入りしてからかなり時間がたち、株価も大きく下げた段階です。

したがって、例えば株価が下降トレンド入りして間もないタイミングで損切りをしておけば、安値で売らされるよりも損失をずっと小さく抑えられることができます。

さらに言えば、買った後株価が下がりやすい局面で買うことを避けるようにすれば、損失をもっと少なくすることができます。具体的には、株価が短期間に大きく上昇した局面(高値掴みになりやすい)や、下降トレンドまっただ中の局面(株価の下落が続きやすい)を避けることです。

ところで、安値で売らされてしまう個人投資家は、売却のタイミングこそよくないものの、「損切り」という行為はできていることになります。世の中には損切りができない個人投資家が大勢いるなか、この点はとても好ましいことです。したがって、つい安値で投げ売りしてしまうという個人投資家の方は、適切な損切りのタイミングさえ身につければ、投資成績は飛躍的に向上していくはずです。

塩漬け株はファンダメンタルへの過信が原因?

もう1つの失敗パターンである「塩漬けになる」という点は、「損切りができない」ケースと「損切りをしない(損切りを必要と思わない)」ケースに分類できます。

まず、「損切りができない」ケースですが、こればかりは損切りができるようになるようにトレーニングを積んでいただくほかありません。損切りができなければ、いつまでも塩漬け株が発生する懸念がつきまといます。

もう1つの「損切りをしない(損切りを必要と思わない)」ケースは、ファンダメンタル分析への過信が原因にあると思われます。

テクニカル分析を用いずファンダメンタル分析のみを使った場合、ファンダメンタルの変化(業績の悪化など)が生じたときに売却を検討することが一般的です。

そのため、株価が買値から30%、40%も下落しても、ファンダメンタルに目立った変化が確認できなければ、そのまま持ち続けることになるのです。

ファンダメンタル分析では、高成長が期待できるとか、株価が割安である、という理由から銘柄選定がなされるのが一般的です。そこには、「株価のトレンドがどうなっているか」、言い換えれば「プロを含めた他の投資家の動向がどうなっているか」という要素が含まれていません。

株式投資をある程度経験すれば分かりますが、将来の高成長が期待できたり、株価が割安に放置されていたとしても、必ずしも株価は上昇するとは限らないのです。

ファンダメンタルでみて明らかに割安と判断した銘柄の株価がそこからさらに半値以下に値下がりすることなど日常茶飯事です。

ファンダメンタル分析の精度を上げれば、確かに塩漬け株を少なくすることができるでしょう。それでも、ファンダメンタル分析は絶対ではありませんし、個人投資家が行うファンダメンタル分析の精度はプロに比べどうしても低くなりがちです。

そこで、個人投資家が行う不完全なファンダメンタル分析を補うために、株価チャートや買い値からの株価下落率などを基準とした損切りルールの設定と実行がどうしても必要です。

適切な損切りが失敗を避けるためには必要不可欠

上述の点から、ある1つの事実が見えてきます。それは、「損切りさえ適切に行えば、2つの失敗パターンのいずれも回避できる」という点です。

例えば、上昇トレンド転換直後(株価が25日移動平均線を超えた直後)に新規買いをすれば、もしその後株価が下落して25日移動平均線を再び割り込んだ時点で損切りを行えばよいのです。

また、多少高値で買ってしまったり、下降トレンド途中で買ってしまった場合でも、例えば「買値から10%値下がりで損切り」としておけば、損失を最小限にとどめることができます。

そして、損切りをすれば、塩漬け株が生じる余地はありません。

このように、損切りさえ適切に行うだけで大きな失敗はほぼ100%防げる、そして買いのタイミングに気をつける(できるだけ上昇トレンド入り直後に買い、下降トレンドの間は買わない)だけで、さらに損失を小さくすることができるのです。

多くの個人投資家が大きな失敗をしてしまうのは、大きな失敗をしないために何が必要かをよく理解していない、もしくは理解していても実行に移せないからです。

大きな失敗さえ避ければ、株式市場は私たち個人投資家に多くの利益をもたらしてくれる素晴らしい場所となります。

本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。

足立武志

知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識

株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
    レバレッジ型ETF等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

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