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2014年10月23日

第257回 日本株急落!この下げ相場をうまく乗り切れましたか?

10月に入り大きく値を下げた日本株

10月に入り、日本株は大きく下がりました。日経平均株価は9月25日に16,374円14銭の年初来高値をつけたのもつかの間、そこから反落して10月17日には14,529円03銭まで下がりました。9月25日高値からの下落幅は1,845円、下落率は11.3%に達しました。

日本株だけでなく、アメリカ株、ヨーロッパ株なども大きく下がり、世界同時株安の様相を呈してきた感があります。

日経平均株価こそ下落率は1割ちょっとですが、個別銘柄はボロボロで、この間の下落率が3割、4割以上に達したものも数多くあります。多くの個人投資家にとって、今回の株価下落はかなり厳しいものであったと思います。

とりあえず、先週末(10月17日)のアメリカ株が大きく反発し、ドル-円レートも円安方向に振れましたので、一旦の底打ちから反発を目指す局面にはなりそうですが、この後もしばらくは予断を許さない状態が続きそうです。

筆者は今回の株価下落局面でどのように対処したか

さて、皆様は今回の株価下落局面を無事に乗り切ることができましたでしょうか。筆者も当然のことながら多少のダメージは受けました。しかし、ダメージを最小限に抑え、ここから株価が下落しても追加的なダメージが生じないように対応しました。

日経平均株価が年初来高値をつけた9月25日時点で、筆者は投資可能資金の60%ほどを株式に投資していました。筆者は、日足チャートで上昇トレンドにある銘柄は保有を続け、下降トレンドに転換したら売却するという投資スタイルを貫いていますので、今回の株価下落局面でもそのとおりに実行していきました。なお、銘柄によっては売却ではなく持ち株と同数の空売りをつけることで対応しました。

また、日を追うにつれて下降トレンドに転換する銘柄が増加していきましたので、下降トレンド転換間近のボーダーライン上にある銘柄についても、持ち株の一部を売却してポジションを軽くすることを優先しました。

下降トレンドに転換した銘柄を売却ないしツナギ売りする作業を続けた結果、10月17日時点の保有株は投資可能資金のうちの5%程度で、実質的に100%に近いキャッシュポジションとなりました。

この作業により、アベノミクス相場がスタートして以来の利益(含み益含む)の最大値から比べて、利益が10%ほど減少しましたが、この程度のダメージで済めば上出来だと思います。何といっても、これ以上株価が値下がりしても追加的な損失がほとんど生じないのが強みです。

「我慢して持ち続ければ何とかなる」という淡い期待は捨てよう

今回のような株価急落が起こった時に保有株をどうするかという点で、個人投資家が取りうる行動パターンは大きく分けると3つあります。

  • 下降トレンドの転換が確認された時点で売却する
  • 我慢して持ち続ける
  • 我慢して持ちきれなくなり、投げ売りしてしまう

このうち、(1)は筆者が実践した行動です。(2)や(3)は下手をすると損失が拡大して非常に大きなダメージが生じるため、望ましい行動ではないと筆者は考えます。

右肩上がりの長期的な株価上昇が疑わしい日本株では、株価が下がった時に我慢して持ち続けることは得策ではありません。バブル時の塩漬け株を20年以上たった今でも持ち続けている個人投資家が大勢いることがその証左です。

そして、持ち続けた結果我慢できなくなり投げ売りしてしまうのもよくありません。どうせ売るのならば、(1)のように下降トレンド転換時に売却した方が、はるかに高値で売ることができるのです。

また、信用取引では追い証(証拠金の追加差し入れ)の存在があるため(2)の方法が使えず、半ば強制的に(3)の方法で決済させられてしまいます。信用取引で追い証が発生してしまった個人投資家の方は、早めの損切りを心がけるなどして、今後は二度と追い証が生じないように気をつけてください。同じ過ちを繰り返していると、最悪の場合全財産を失いかねません。

やはりリバウンド狙いは難しかった

上記のように、筆者は保有株を下降トレンド転換直後に売却ないしツナギ売りしたことで、ダメージを最小限にとどめることができましたが、1点だけ失敗してしまったことがあります。それはリバウンド狙いの買いです。

ここまで株価が短期間に急落すると、リバウンドを期待した買いを入れてみたくなる方も多いと思います。でも、やはり「リバウンド狙いは難しい」と改めて感じたところです。

先週、筆者は東証1部銘柄の6日騰落レシオやマザーズ指数の25日騰落レシオ、ストキャスティクス、年初来安値銘柄数、信用評価損益率などから判断し、いつもであればここで反発する可能性が高いと考えリバウンド狙いの買い仕掛けを行いました。しかし結果は見事に失敗でした。直近安値をことごとく割り込み、損切り・撤退となってしまったのです。

1点収穫があったとすれば、いつもであれば下げ止まるはずのタイミングからさらに株価が下落したことで、近々一旦の反発があったとしても、さらに株価が下がる可能性が少なくなさそうだと感じ取れた点です。

なお、筆者はリバウンド狙いの買いをする際も、必ず損切りラインを設定するようにしています。基本的には直近安値割れを損切りとします。リバウンド狙いは、下降トレンドの最中にトレンドに逆らって買いに行く行為です。失敗する可能性も低くないため、失敗したときの損失を最小限に抑える必要があるからです。これを徹底しないと、リーマンショックのような暴落に見舞われた際、含み損が膨れ上がってどうにもならなくなってしまいます。

株式投資に「我慢」や「忍耐」は不要です。その先にバラ色の未来があるならば話は別ですが、株価の下落を我慢して耐え抜いたとしても、株価が元に戻らないことは多々あります。買値から株価が大きく下がったとき、そのまま我慢して何年も持ち続ければ何とかなるという話ではないのです。

今回の株価急落で、持ち株の含み損が膨らみ日々つらい思いをされた方は、筆者が実践している「上昇トレンドにある間は保有、下降トレンドに転じたら売却」という方法をぜひ試してみてください。株価がいくら下がっても涼しい顔でいられますし、再び上昇トレンドに転じたら買い直せばよいだけですからとても気楽で簡単です。

本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。

足立武志

知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識

株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
    レバレッジ型ETF等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
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(信用貸株のみ)
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(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
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お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
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