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2014年7月3日

第241回 この道はいつか来た道~調整入り?大相場の入り口?騰落レシオ160%超え

25日騰落レシオがついに160%を突破!

5月下旬以降続いている日本株の反発局面。特に新興市場銘柄は、マザーズ指数やジャスダック指数をみても分かるように、それまで売り叩かれていた分戻りも強烈です。東証1部銘柄も多くの銘柄が反発し、その結果6月24日には25日騰落レシオ(以下単に「騰落レシオ」とします)が164.0%という「超過熱水準」まで上昇しました。

騰落レシオは130%を超えてくると株式市場が過熱状態にあるといわれ、その後間もなく騰落レシオはピークを打ち、株価も調整局面に入るのが通常です。

例えば、2012年以降、騰落レシオが130%を超えてピークを付けた日と、その前後の日経平均株価のピーク(終値ベース)は以下のとおりです。

  • 2012年2月23日 騰落レシオ143.7% →日経平均株価のピーク 3月27日
  • 2012年7月9日  騰落レシオ136.9% →日経平均株価のピーク  7月4日
  • 2013年5月10日 騰落レシオ152.1% →日経平均株価のピーク 5月22日
  • 2013年7月22日 騰落レシオ140.7% →日経平均株価のピーク 7月18日

超過熱の騰落レシオをよそに株価が上昇を続けたことも

このように、騰落レシオがピークをつけた前後に、日経平均株価もピークをつける傾向があります。2012年2月23日のように、騰落レシオのピークから1カ月ほど後に日経平均株価がピークをつけることもあります。

ところが一度だけ、騰落レシオが130%を大きく超えたにもかかわらず株価が上昇を続けたことがあります。それが、2012年12月、アベノミクス相場が始まったばかりの時です。

2012年12月19日、騰落レシオは164.5%と過去最高値を記録しました。ところが日経平均株価は一向にピークをつけず、調整らしい調整もほとんどないまま、当時10,000円前後だった日経平均株価はその後2013年5月23日の高値15,942円60銭まで駆け上がったのです。

この過程で3月25日にも騰落レシオが143.9%まで上昇しましたが、その時も日経平均株価は天井をつけませんでした。都合3回目の130%超えとなる、5月10日の騰落レシオ152.1%をつけた約2週間後の急落で日経平均株価もようやく天井をつけたのです。

大相場の立ち上がりでは騰落レシオの過熱は必然だが・・・

株価が大きく上昇する大相場では、騰落レシオをはじめ各種テクニカル指標が相場の過熱状態を示しても、そこからさらに株価が上昇することが多くなります。
株価がいつもより大きく上昇するのですから当たり前といえば当たり前なのですが、そのため通常の反発局面と同じように「過熱感大→目先の天井近し」と判断して持ち株を売却してしまうと、せっかくの大相場を取り逃がしてしまうことになりかねません。

かといって、騰落レシオが130%を超えて過熱感が高まっているにも関わらず、常に大相場を期待してそこからどんどん新規買いを続けるのも考え物です。騰落レシオ130%超えで株価が目先のピークをつけることの方が圧倒的に多いからです。

アベノミクス相場第2波入りの期待が高まるが

筆者も、アベノミクス相場第1波で騰落レシオ160%超えをものともせず株価上昇が続いたことは強く印象に残っています。
また、底値から大きく立ち上がった日経平均株価が1年間の持ち合い相場を経て第2波の上昇をスタートさせた2005年当時と現在とで、日柄面をはじめ状況が似ているという点も気になります。

そのため、今回の騰落レシオ160%超えはアベノミクス相場第2波の大相場の入り口の可能性が低くないと考えています。とはいえ、通常どおり騰落レシオの過熱から目先の天井をつけ、しばらく調整局面に入る可能性も低くありません。

つまり、騰落レシオが160%超えという異常値を示したことのみをもって、その後の株価の動きを正しく予想することは不可能なのです。
そこで、どう転んでも対処できるように筆者が普段から実行しているのが以下の手法です。といっても目新しいことはなく、本コラムや拙著などで以前からお話しているものです。

  • (1)投資候補となる銘柄の株価チャート(日足)を毎日チェックする
  • (2)投資候補銘柄が上昇トレンドに転じたら新規買いを行う
  • (3)相場全般が好調にもかかわらずまだ大きく上昇していない銘柄があれば適宜買い増しを行う
  • (4-1)騰落レシオが過熱状態になったら、短期間に株価が急騰した銘柄を一部利食いしたり、株価の動きが悪い銘柄を外したりして、ポジション調整を行う。
  • (4-2)騰落レシオが過熱状態になったら、株価が25日移動平均線から大きく上方に乖離した銘柄の新規買いはできるだけ避ける
  • (5-1)その後の騰落レシオの状態にかかわらず、買いポジション総額がそれほど大きくないならば、投資候補銘柄が下降トレンドから上昇トレンドに転じたら新規買い、上昇トレンド途中で押し目を形成したら新規買いもしくは追加買いを実行する。
  • (5-2)その後の騰落レシオの状態にかかわらず、保有株のうち株価のトレンドが下降トレンドに転換した銘柄は売却する。

(1)から(5)は時系列に並んでいるとお考えください。筆者が(2)を実行したのは5月下旬~6月上旬です。特に5月最終週になって上昇トレンドに転換した銘柄が相次いで生じましたので、それらを新規買いしました。その後(3)を経て、現在は(4)の段階です。ただ、個別銘柄によってはすでに下降トレンドに転じたものが出てきていますので、それらは売却するようにしています。

今から新規買いする場合の注意点は?

騰落レシオが過熱状態にあるときに最も注意すべき点は、その後株価が調整局面に入ったときに、損切りによる損失が膨らまないようにすることです。

上記でお示しした筆者の投資手法を日ごろから実行すれば、騰落レシオが過熱状態になるころには、自然に買いポジションが構築されていますから、慌てて高値で買う必要はありません。

ただ、個人投資家の皆さんの中には、現時点であまり買いポジションが持てていないという方も少なくないと思います。しかし、ここから新規買いするのは結構リスクが高いのも事実です。

それでも大相場を絶対に逃したくないというなら、多少の損失は覚悟の上、上記の(4-2)の点に注意し、25日移動平均線から株価がそれほど上方に乖離していない銘柄を買うのが良いのではないでしょうか。
これなら、もし新規買いの後に大相場入りせずに調整局面に入っても、25日移動平均線割れで損切りとすれば、損失はそれほど大きくならずに済むからです。

個人投資家はどうしても「ここからさらに株価が上昇するかもしれない」と思い、過熱感のある中をあわてて買いに走ってしまいがちですが、よほどの大相場に発展しない限り、それは失敗のもとです。
もし過熱感が高い状況で新規買いするなら、意に反して株価が下落したとき、いかに損失が小さくなるようにするかを考えながら実行するようにしてください。

本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。

足立武志

知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識

株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
    レバレッジ型ETF等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
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貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
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