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足立武志「知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識」一覧へ

2014年6月12日

第238回 株価調整局面の乗り切り方(その2)筆者の対応法を紹介

2013年6月以降はストレスのたまる相場が続く

今回は前回の続きとして、ここまでの1年間、筆者が利益の目減りをできるだけ抑えるために具体的にどのように対応してきたかをご紹介したいと思います。

筆者の投資スタイルは、明確な上昇トレンドが生じたときには積極的に投資して可能な限り利益を確保し、調整局面では上昇トレンド時に得た利益の目減りをできるだけ抑える、というものです。

そのため、2013年5月までの上昇局面のように、トレンドがはっきりと表れる局面では利益を大きく積み上げることができます。一方、2013年6月以降のように、持ち合いが続き株価の方向性がはっきり定まらないときは、なかなか利益をあげることができなくなります。

上昇トレンドに転じたと思ってもすぐに下降トレンドに戻ってしまうことが多く、そのたびに「試し買い→損切り」を繰り返すことになってしまうからです。

筆者は長期的な上昇相場はまだ続いていると思っていますから、個別銘柄が上昇トレンドに転じたらひとまずは買っていくようにしています。それがすぐに下降トレンドに戻ってしまうことがかれこれ1年近くも続いていますから、正直ストレスが溜まる相場ではあります。

それでも、2013年5月までの上昇相場と同じように現在まで「バイ・アンド・ホールド」を続けていた場合に比べれば、利益の目減りははるかに小さく済んでいます。

調整局面では「大きく張らない」

例え相場全体が調整局面にあっても、上昇トレンドにある銘柄は新規投資したり、保有を続けて問題ないわけですが、やはり相場全体が調整局面にある間は、投資可能資金の大部分を投資することは避けるのが無難です。

調整が深くなると、それまで上昇トレンドを堅持していた個別銘柄までもが下降トレンドに転じてしまうことが往々にしてあります。その際、買値によっては損切りを余儀なくされますが、投資金額が多ければ多いほど、損切りによる実現損も大きくなってしまうからです。

株式投資では、勝負に打って出るタイミングと無理をしないで守るタイミングとがあります。常に全力投球では、いつか大失敗することになります。

個別銘柄の多くが上昇トレンドに転換し、相場全体が上昇局面に移行するまでは、「大きく張らない」ことが得策です。

買い銘柄の損失をカバーするために空売りを併用する

上記のように、筆者は調整局面であっても上昇トレンド入りした銘柄はひとまず新規買いしますから、必然的に損切りによる実現損が生じてしまいます。これをできるだけカバーするために、空売りを併用します。空売りは、当然ですが下降トレンドにある銘柄に対してのみ行います。

空売りは、それ自体で利益を得るというよりも、買い銘柄の損失をヘッジする目的で行うものです。

したがって、空売り銘柄の買戻しは、上昇トレンドに転じるまで行わないのが基本です。相場の状況により、株価が25日移動平均線に達した時点で上昇トレンドに転じる可能性が高いと判断して早目に買戻しをすることもあります。また、騰落レシオや移動平均線との乖離率、信用評価損益率などからみて株価が明らかに売られ過ぎと判断した場合も、買戻しにより利益を確保するようにします。

上昇トレンドにある銘柄も一旦売却→直近高値抜けで買い直し

全体相場が調整局面にあると、上昇トレンドにある銘柄も、その勢いが続かず株価が頭打ちになってしまうことが頻繁に起こります。

例えば、上昇トレンドにある銘柄が直近高値抜けを果たした場合、それは新規買いのサインですから、すでに保有している分に加え、追加で買い増しすることがあります。しかし、相場が弱いと、直近高値抜けを果たしてもすぐに株価が頭打ちになってしまうのです。

通常であれば、25日移動平均線割れで損切りをするのですが、直近高値抜けで買った場合は25日移動平均線まで距離があることが多く、25日移動平均線割れを待っていては損切りによる実現損が大きくなってしまいます。

ただ、株価が頭打ちとなった後再び直近高値を抜くような展開となれば、かなり株価の勢いが強いと判断できます。そこで、損益トントンの水準まで株価が下がってきたら一旦売却すると同時に、直近高値超えの株価を逆指値として、逆指値の買い注文を改めて入れておくようにしています。

ちなみに、相場全体が弱いときは、この逆指値にはほとんど引っかかりません。逆指値に引っかかる銘柄が増えてきた場合は、新たな上昇局面入りした可能性が高まっていると判断することができます。

全般調整局面では「上昇トレンド入り+直近高値超え」を組み合わせる

また、通常は上昇トレンドへの転換が確認できた段階で速やかに新規買いするのですが、調整局面ではこれに加え、もう1段階、「直近高値超え」のハードルを設けることがあります。

調整局面では、日足チャートの場合トレンド転換が頻繁に起こります。上昇トレンド入りしたと思ったらすぐ下降トレンドへ逆戻り、その後再び上昇トレンド、でもまた下降トレンドへ・・・というようにです。

このとき、上昇トレンドを確認後すぐに新規買いすると、「新規買い→損切り」のスパイラルに陥ってしまいます。

そこで、上昇トレンド入りしたとしてもそれだけで新規買いするのではなく、それに加えて直近高値を超えた段階で新規買いするのです。

こうすれば、勢いのある強い銘柄に絞って新規買いすることができます。勢いのない銘柄は、短期的に上昇トレンドに転換しても、直近高値を超えることができずに再度下降トレンドに戻ってしまいます。こうした銘柄の「新規買い→損切り」による実現損を少なくするだけでも大きな効果があります。

なお、この手法は日経平均株価やTOPIXといった株価指数をはじめ、多くの個別銘柄が調整局面にある状況下での、上昇トレンドに転換した銘柄への対処法です。

株価指数や個別銘柄の多くが上昇トレンドに転換した局面では、直近高値超えの可能性が高くなるので、直近高値超えを待たずに上昇トレンド転換を確認できた時点で新規買いしてしまったほうが安く買うことができます。

250銘柄の株価チャートを毎日チェックし、変化の兆候をとらえる

筆者は、投資候補銘柄の個別銘柄(現在は約250銘柄)の株価チャートを毎晩チェックしています。この作業を繰り返すことにより、株式市場の「変化の兆候」をとらえることができるからです。

調整局面では、大部分の銘柄が下降トレンドにあります。ですから、個別銘柄の株価チャートをみて、下降トレンドのまま変化がないことを確認するだけです。

しかし、ある時を境にそれまでの下降トレンドから、上昇トレンドに転じる銘柄がポツポツと現れはじめます。また、それまで全く反転の兆しが現れず、株価下落が続いていた銘柄が下げ止まり、上昇トレンドに転じるまではいかないものの、目に見えて明らかな反発を始めたりします。最近ではこれが明確に現れたのが5月22日~23日にかけてでした。

そして、日を追うごとに上昇トレンド入りの銘柄が増えてきて、やがて大部分の銘柄が上昇トレンドに転換し、相場全体も上昇トレンドとなります。最近では5月最終週(26~30日)が該当します。

上昇トレンドに転じる銘柄の数の変化で、調整局面から上昇局面への転換点を早い段階で察知することができるのです。

本資料は情報提供を目的としており、投資等の勧誘目的で作成したものではありません。お客様ご自身で投資の最終決定をおこなってください。本資料の内容は、弊社が信頼できると判断した情報源から入手・編集したものですが、その情報源の確実性まで保証するものではありません。なお、本資料の内容は、予告なしに変更することがあります。

足立武志

知って納得!株式投資で負けないための実践的基礎知識

株式投資がうまくいかない、という個人投資家の皆様へ。実践をベースにした「すぐに役立つ真の基礎知識」は、お客様の株式投資戦略に新たなヒントを提供。負けない、失敗しないためにはどのように行動すべきか、これから「株式投資」を始めようと考えている方、必見です。

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNの価額の上昇率・下落率は、2営業日以上の期間の場合、同期間の原指数の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じたものとは通常一致せず、それが長期にわたり継続することにより、期待した投資成果が得られないおそれがあります。
  • 上記の理由から、レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、中長期間的な投資の目的に適合しない場合があります。
  • レバレッジ型、インバース型のETF及びETNは、投資対象物や投資手法により銘柄固有のリスクが存在する場合があります。詳しくは別途銘柄ごとに作成された資料等でご確認いただく、またはコールセンターにてお尋ねください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。
    レバレッジ型ETF等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合がありますので、ご注意ください。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
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