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ホーム > 投資を学ぶ > 勉強会 > 公認会計士に学ぶ!銘柄選択に役立つ!主要6業界を徹底解説!(ネット全6回)

公認会計士に学ぶ! 初心者にもできる長期投資で厳選銘柄を探そう!(ネット全6回)

このような方におすすめです!

  • 株式取引を始めたばかりで、銘柄選びの基礎から学びたい!
  • どの業界、どの銘柄がいいのかわからない
  • 「業界研究」という言葉を聞いたことがあるけど、どうすればいいのかわからない

講師紹介

日根野 健 氏

  • 公認会計士・税理士1979年 大阪生まれ
  • 1998年 大阪教育大学付属高校 平野校舎卒
  • 2002年 京都大学教育学部卒
  • 2003年 大手監査法人入社(2007年退社)
  • 2007年 株式会社アクションラーニングの代表取締役社長に就任
  • 2007年 日根野公認会計士事務所 京都で独立開業(現在)
  • 2008年 日根野公認会計士事務所 大阪事務所 次長(現在)

学校経営を通して日本を良くするという志と、キャリアを活かして、「株の学校アクションラーニング」を創業(2007年)。株式投資に決算書をどう使うかを講義している。

株の学校アクションラーニング

開催予定一覧

  タイトル 開催予定日 開始時間 申込開始予定日
1回目 日本を代表とする
「製造業」について学ぼう!
2017年4月26日(水) 20:00~ 申込終了しました
2回目 世界の人口増で追い風
「食料品業界」について学ぼう!
2017年5月10日(水) 20:00~ 申込終了しました
3回目 高齢化の中で数少ない成長産業
「医薬品業界」について学ぼう!
2017年5月24日(水) 20:00~ 申込終了しました
4回目 現代社会においては必須
「通信業」について学ぼう!
2017年6月7日(水) 20:00~ 申込終了しました
5回目 業界の福袋!?
「サービス業界」について学ぼう!
2017年6月21日(水) 20:00~ 申込終了しました
6回目 インターネットの普及で激変
「流通業界」について学ぼう!
2017年7月5日(水) 20:00~ 2017年6月16日(金)
  • オンラインセミナーは各回申し込みが必要です。
  • 開催日は予定です。変更する可能性があります。

セミナー内容

日本を代表とする「製造業」について学ぼう!

  • 開催予定日:2017年4月26日(水) 20:00~(60分)
  • 申込期間:2017年4月14日(金) ~ 2017年4月23日(日)

【ポイント】 日本を代表する企業がたくさんある製造業。
投資対象として見たときには、どのような特徴があるのでしょうか?
また投資する際に注意するポイントはどこでしょうか?

世界の人口増で追い風「食料品業界」について学ぼう!

  • 開催予定日:2017年5月10日(水) 20:00~(60分)
  • 申込期間:2017年4月18日(火) ~ 2017年5月7日(日)

【ポイント】 今まで内向きの企業が多かった食料品業界ですが、いつのまにか激変しています。
世界中で増加する人口をターゲットに、海外に積極展開する企業が増えており、実績も伴っています。
ゴールドラッシュに乗って、大きく業績を伸ばす企業が出てくるはずです。

高齢化の中で数少ない成長産業「医薬品業界」について学ぼう!

  • 開催予定日:2017年5月24日(水) 20:00~(60分)
  • 申込期間:2017年5月2日(火) ~ 2017年5月18日(木)

【ポイント】 高齢化が進む日本国内で、数少ない成長産業です。
世界に目を向けても莫大な市場が既に存在するうえ、年々拡大していくことが予想されます。
それでは医薬品業界は投資対象として魅力的なのでしょうか?
実は、医薬品業界特有の難しさがあるのです。

現代社会においては必須「通信業」について学ぼう!

  • 開催予定日:2017年6月7日(水) 20:00~(60分)
  • 申込期間:2017年5月19日(金) ~ 2017年6月1日(木)

【ポイント】 社会のインフラである通信。毎月、消費者の銀行口座から利用料を引き落とすという非常に強力なビジネスモデルです。
現代社会において必須のサービスでもあります。
投資対象として魅力はあるのでしょうか?

業界の福袋!?「サービス業界」について学ぼう!

  • 開催予定日:2017年6月21日(水) 20:00~(60分)
  • 申込期間:2017年6月2日(金) ~ 2017年6月15日(木)

【ポイント】 サービス業の企業は多岐にわたります。
丁寧に見ていくと、おもしろい着眼点の企業がたくさん発掘できる、福袋のような業界です。
主要な企業について見ていきましょう!

インターネットの普及で激変「流通業界」について学ぼう!

  • 開催予定日:2017年7月5日(水) 20:00~(60分)
  • 申込期間:2017年6月16日(金) ~ 2017年6月29日(木)

【ポイント】 インターネットが普及して以来、革新が続いているのが流通業界です。
歴史的に見ても、社会の変化とともに大きく進化しています。
スーパー、百貨店、コンビニ、商業施設、通信販売。。。さまざまな業態があります。
どの業種が特に魅力的なのでしょうか?

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  • 楽天証券に口座をお持ちのお客様のみお申込いただけます。
  • 楽天証券に口座をお持ちでないお客様は、下記お申込ボタンから口座開設の申込をおこなっていただき、口座を開設後にお申込ください。
  • 楽天証券フィナンシャル・アドバイザー経由のお客様は、直接担当者にご連絡ください。
  • オンラインセミナーは各回申し込みが必要です。

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おことわり

本案内に記載の勉強会では、勉強会でご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。弊社の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

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国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待情報について
    株主優待内容は東洋経済新報社から提供されるデータを原則として毎月更新いたします。更新日から次回更新日の内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、配当、優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(無期限):年2.00%、一般(短期(14日)):年3.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

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