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公認会計士に学ぶ! 初心者にもできる株式長期投資!(ネット全6回)

このような方におすすめです!

  • 株取引を始めたばかりなので、基礎から教えてほしい!
  • 銘柄をどうやって選んでいいのかわからない
  • 「ファンダメンタルズ」という言葉を聞いたことがあるけど、よくわからない

講師紹介

日根野 健 氏

  • 公認会計士・税理士1979年 大阪生まれ
  • 1998年 大阪教育大学付属高校 平野校舎卒
  • 2002年 京都大学教育学部卒
  • 2003年 大手監査法人入社(2007年退社)
  • 2007年 株式会社アクションラーニングの代表取締役社長に就任
  • 2007年 日根野公認会計士事務所 京都で独立開業(現在)
  • 2008年 日根野公認会計士事務所 大阪事務所 次長(現在)

学校経営を通して日本を良くするという志と、キャリアを活かして、「株の学校アクションラーニング」を創業(2007年)。 株式投資に決算書をどう使うかを講義している。

株の学校アクションラーニング

動画一覧

  タイトル 動画 時間
1回目 今のマーケットってどうなっているの? 動画はこちら 約60分
2回目 株式の価値をどのように計算する? 動画はこちら 約60分
3回目 景気循環株とディフェンシブ株のどちらに投資する? 動画はこちら 約60分
4回目 なぜ、自己資本比率とROEの高い株がよいの? 動画はこちら 約60分
5回目 投資対象として有望な業種・業界はどこか? 動画はこちら 約60分
6回目 四半期決算を見極めるポイントとは? 動画はこちら 約60分

セミナー内容

1回目 「今のマーケットってどうなっているの?」

  • 開催日:2016年2月26日(金)(約60分)

【ポイント】 年始から大荒れの株式市場です。
中国やその他の新興国を震源地として世界が動揺しています。
では長期投資の観点から、この状況をどのように読み解けばよいのでしょうか?
短期的な株価の変動に翻弄されず、長期で投資をするための着眼点を解説します。

動画はこちら

2回目 「株式の価値をどのように計算する?」

  • 開催日:2016年3月10日(木)(約60分)

【ポイント】 長期投資で利益を得るためには、株式の価値が増えていく銘柄を、 割安な株価で購入することが大切です。
では、株式の価値とは、いったいどのようにして計算すればよいのでしょうか?

動画はこちら

3回目 「景気循環株とディフェンシブ株のどちらに投資する?」

  • 開催日:2016年3月24日(木)(約60分)

【ポイント】 景気循環の影響を受けやすい企業と、景気循環の影響を受けにくいディフェンシブな企業とがあります。
それぞれ、どのような特徴があり、どちらに投資すればよいのでしょうか?

動画はこちら

4回目 「なぜ、自己資本比率とROEの高い株がよいの?」

  • 開催日:2016年4月7日(木)(約60分)

【ポイント】 自己資本比率が高い企業が良いと言われますが、なぜでしょうか?
ROEの高い企業が良いと言われますが、なぜでしょうか?
それぞれの指標が重視される理由と、両者の関係について解説します。

動画はこちら

5回目 「投資対象として有望な業種・業界はどこか?」

  • 開催日:2016年4月21日(木)(約60分)

【ポイント】 上場企業が所属している業種・業界にはどのようなものがあるのでしょうか。
また、そのなかで将来性のある有望な業界とは、どのような業界なのでしょうか?
有望な業界を見つけて、さらにそのなかで優れた企業を絞り込んでいきましょう。

動画はこちら

6回目 「四半期決算を見極めるポイントとは?」

  • 開催日:2016年5月19日(木)(約60分)

【ポイント】 長期投資をしている銘柄でも、四半期決算はきっちり確認しておきたい情報です。
では、四半期決算が発表された時に、その良し悪しをどのように判断すればよいのでしょうか?
四半期決算から読み取るべきポイントを紹介します。

動画はこちら

公認会計士に学ぶ! 初心者にもできる長期投資で厳選銘柄を探そう!(ネット全6回)

おことわり

本案内に記載の勉強会では、勉強会でご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。弊社の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、当該商品等の契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【貸株サービスにかかるリスクおよび費用】

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
当社の信用リスク
当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
投資者保護基金の対象とはなりません
なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 50円(55円)
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 105円(115円)
50万円まで 250円(275円)
100万円まで 487円(535円)
150万円まで 582円(640円)
3,000万円まで 921円(1,013円)
3,000万円超 973円(1,070円)
※()内は税込金額

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 90円(99円)
20万円まで 135円(148円)
50万円まで 180円(198円)
50万円超 350円(385円)
※()内は税込金額

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 100円(110円)
50万円まで 238円(261円)
100万円まで 426円(468円)
150万円まで 509円(559円)
3,000万円まで 806円(886円)
3,000万円超 851円(936円)
※()内は税込金額

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで 191円(210円)
30万円まで 286円(314円)
50万円まで 429円(471円)
100万円まで 858円(943円)
200万円まで 2,000円(2,200円)
300万円まで 3,000円(3,300円)
以降、100万円増えるごとに1,100円追加。
※()内は税込金額
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、上記いずれのコースかに関わらず、1回のお取引ごとにオペレーター取次ぎによる手数料(最大で4,950円(税込))を頂戴いたします。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引には、上記の売買手数料の他にも各種費用がかかります。詳しくは取引説明書等をご確認ください。
  • 信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

【信用取引の委託保証金について】

信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の保証金率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただき、委託保証金へ振替えていただくか、建玉を決済していただく必要があります。


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