2023年11月13日更新
積立設定を変更されない場合は手続きなしで自動で新NISAに継続移行されます
現在、楽天証券のNISA・つみたてNISAで投信積立を行っていて、2024年1月からも積立設定内容をご変更されない場合は、お手続き不要で、2024年からの新NISA口座は自動的に開設され、現行のNISA・つみたてNISAでの積立設定はそのまま新NISA口座に引き継がれます。（NISA対象外銘柄を除く）
新NISAでは、2つの投資枠（つみたて投資枠、成長投資枠）が併用可能となり、積立の自由度が広がります。1月から積立を見直して運用をスタートしたい場合に利用できる事前予約サービスです。
新NISAに向けて積立を見直しましょう！積立予約サービスでは、次の2つのことに対応しています。
投信残高ポイントプログラム対象の低コストファンドも予約可能です！
楽天・オールカントリー株式インデックス・ファンド
楽天・S&P500インデックス・ファンド
3ステップで予約完了。
予約完了！
＼動画でサクッと操作方法を確認したい方はこちら／
投信積立の引落方法で、楽天カードや楽天キャッシュが未登録の場合、事前に登録ができます。
楽天カードクレジット決済を引落方法に設定すれば、毎月の積立額に対して、楽天ポイントが0.5％（楽天ゴールドカードは0.75％、楽天プレミアムカードは1.0％）貯まります。
楽天カードを登録する場合のイメージ
積立銘柄を追加または変更する場合、銘柄を検索することができます。
積立銘柄を増やしたいけど、何を選べばよいかわからないという方には、ロボがおすすめする銘柄からお選びいただけます。
現在の積立設定を「稼ぐ力」・「耐える力」・「安定力」の3項目のスコアで評価し、スコアアップにつながる投資信託を項目ごとに1銘柄ずつ提案します。
かんたん積立診断のイメージ
さらに積立予約で新規積立設定or増額設定をすると、
現金1,000円が当たるキャンペーンも開催中！
| サービス名称 | 積立予約サービス |
|---|---|
| 利用対象者 | 楽天証券で口座をお持ちの方
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| 予約受付期間 | 2023年11月13日8時～12月28日18時
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| 対象口座区分 | 新NISAつみたて投資枠、新NISA成長投資枠、特定、一般 |
| 対象商品 | 投信積立、かぶツミ®、米株積立 |
| 予約の移行 | 2024年1月1日に積立設定へ移行します
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| 予約の変更 | 可能です
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| 初回買付日 |
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| 2023年の積立設定が 解除となるタイミング |
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ご利用前にご確認ください
つみたてNISAの積立設定はNISAつみたて投資枠へ、一般NISAの積立設定は一部対象外銘柄を除きNISA成長投資枠に引き継がれます。
ただし、一般NISAの場合、対象銘柄であっても引継ぎされない場合があります。
積立設定の自動引継ぎについて
12月31日時点の設定内容で、つみたてNISAの積立設定はNISAつみたて投資枠へ、一般NISAの積立設定は一部対象外銘柄を除きNISA成長投資枠に引き継がれます。
ただし、一般NISAの場合、対象銘柄であっても引継ぎされない場合があります。
投資信託の積立解除タイミングは、引落方法ごとに異なります
国内株式（かぶツミ®）の積立解除のタイミング
積立予約サービスをご利用いただいた場合は、予約受付した積立設定のみ継続されるため、2023年の積立設定は口座区分（NISA・特定・一般口座）問わず、全てが12月28日に解除されます。
米国株式の積立解除のタイミング
積立予約サービスをご利用いただいた場合は、予約受付した積立設定のみ継続されるため、2023年の積立設定は口座区分（NISA・特定・一般口座）問わず、全てが12月29日に解除されます。
以下をご変更いただけます。
対象商品
予約サービスで最後に受付した設定内容が、2024年以降の積立設定として移行します。
（積立予約サービス利用後、積立予約内容を変更した場合は、予約内容が上書きされます）
投資信託の予約タイミングに関する確認事項
引落方法ごとの締切が到来している場合、1月分の注文は締め切り時点の予約に基づき買付が行われるため、変更が反映されるのは2月以降となります。
例）
楽天カードクレジット決済または楽天キャッシュで12/12までに積立予約し、12/13以降に変更した場合
2024年1月は、当初予約設定した内容で買付され、予約変更後の内容が適用されるのは2月買付分からとなります。
積立予約サービス利用後に、元の内容に戻したい（今年の積立設定の内容のまま継続したい）場合は、積立予約の変更にお進みいただき、今年と同じ内容で予約内容を更新する必要がございます。
一度でも積立予約サービスを利用した場合は、積立予約の内容が優先されるため、既存の積立設定は年内に自動で解除されます。
そのため、来年の積立設定は積立予約サービスをご利用いただくようお願いいたします。
積立設定をしていない場合
すでに積立設定をしている場合
楽天カードクレジット決済と楽天キャッシュ決済を併用することで、合わせて毎月10万円まで（それぞれ毎月の上限は5万円まで）キャッシュレスでの積立設定ができます。
操作方法は以下の動画をご参照ください。
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
かぶミニ®（単元未満株の店頭取引）は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド（差額）を差し引いた価格となります（1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て）。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。
（貸株サービスのみ）
（貸株サービス・信用貸株共通）
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
分類 取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
