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ING・インドネシア株式ファンド特集

ING・インドネシア株式ファンド 追加型投資/海外/株式

ファンドの概要

  1. 豊富な天然資源と恵まれた労働力を擁し、今後の成長が期待されるインドネシアの株式等に投資することにより、中長期的な信託財産の成長を目指します。

    当ファンドはマザーファンドを通じて、主としてインドネシアの株式等に投資を行います。

  2. マザーファンドの運用は、アジアで豊富な経験と実績を持つアイエヌジー・インベストメント・マネジメント・アジアパシフィック・リミテッド(香港)のアジア株式運用チームが運用を行います。

    INGグループが持つアジア拠点の調査体制を活用し、成長性、収益性、安定性、流動性等を総合的に勘案して投資銘柄を選択します。また、トップダウン・アプローチによる業種別配分を加味し、ポートフォリオを構築します。

  3. 原則として、為替ヘッジは行いません。

    当ファンドはマザーファンドを通じて外貨建て株式等に投資を行いますので、当該通貨と円との為替変動の影響を受けます。

    市場動向および資金動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

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ING_インドネシア株式ファンド


アイエヌジー投信

豊富な天然資源と恵まれた労働力を擁し、今後の成長が期待されるインドネシアの株式等に投資することにより、中長期的な信託財産の成長を目指します。

当初募集期間 11/9 9:00~11/26 15:00
継続募集開始 11/30 9:00~
お申込手数料
お申込金額に対して
1000万円未満:1.575%(税込)
1000万円以上:1.05%(税込)
信託報酬 純資産総額に対して年率1.785%(税込)
信託財産留保額 ご換金のお申込受付日の翌営業日の基準価額に対して0.5%
その他の費用 組入有価証券の売買委託手数料、資産を海外で保管する場合の手数料、監査費用等をご負担いただきます。当該費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことはできません。

※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

インドネシアの魅力

1.多様かつ豊富な天然資源

インドネシアの主な天然資源
(出所)世界国勢図会2009/2010、2006年値
(すず鉱は2007年、石炭は2005年)

インドネシアは国土面積が広く、鉱物資源やエネルギー資源に恵まれています。 また、農産物も豊かで天然ゴム、パーム油、カカオなどの世界的な生産国であり、アジア有数の資源大国といえます。

2.低コストで豊富な労働力

世界第4位となる約2億3,000万人の人口を擁し、中長期的に人口の増加が見込まれています。また、若年層の比率が高く、 低コストで良質な労働力が豊富に存在してます。人口増加は将来労働力が潤沢に供給されることを意味しており、経済成長 にとってプラスの要因であると考えられます。

総人口と生産年齢人口の推移(予想) (出所)UN World Population Prospects The 2008 Revision(中位推計)
従属人口:0歳から14歳までの人口である年少人口と、65歳以上の人口である老年人口を合計した人口
生産年齢人口:15歳から64歳までの人口。労働市場において中核を担う層

ワーカー(一般工職)の月額賃金 (出所)ジェトロ、投資コスト比較 2008年度、月額の賃金の調査時期:ジャカルタ・ニューデリーは2008年11月、上海は2008年11月、サンパウロは2009年1月

3.巨大な消費市場

人口大国であるインドネシアは巨大な消費市場としても注目されています。今後中間所得層の成長などに伴って、中長期的に消費市場の拡大が本格化することが期待できます。

インドネシアの家計可処分所得別人口推移 (出所)経済産業省 通商白書2009より

日本の一人当たりGDPから見るインドネシア、BRICsの一人当たりGDP(2008年値、米ドル) (出所)World Development Indicators database,
World Bank, 15 September 2009

4.発展が期待される株式市場

株式時価総額対GDP比
(出所)ブルームバーグおよびIMF World Economic Outlook Database,October 2009の
2008年GDPデータを基にアイエヌジー投信が作成 2009年9月末時点

インドネシア株式市場の規模は同国の経済規模に比べ小さく、今後の発展が期待されます。

内需拡大を背景に力強い経済成長を遂げてきたインドネシア株式市場も、2008年後半には金融危機を発端とした世界的な株式下落の影響を受け、厳しい調整局面を経験しました。しかし投資家のセンチメントの回復や、インドネシアのファンダメンタルズの再評価などにより、市場環境は改善傾向にあります。

代表的な株価指数の推移

(出所)MSCI Barra、ブルームバーグ
※2005年12月末を100として指数化。
インドネシア株式:ジャカルタ総合指数(米ドル換算ベース)、 BRICs株式:MSCI BRICインデックス(米ドルベース)、 先進国株式:MSCI ワールド・インデックス(米ドルベース)
MSCIインデックスは、MSCIインクが公表している株式を対象とした指数であり、その著作権等の知的財産権その他一切の権利は、同社に帰属します。

左記のデータは過去のものであり、将来の運用成果または投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。

インドネシアについて

日本人にとってはバリ島をはじめリゾート地として有名なインドネシアですが、広大な国土と豊富な資源、約2億3,000万人の人口がもたらす内需の拡大を背景に、中国、インドとともに世界経済を牽引する高成長が期待されています。

実質GDP成長率

2009年、2010年のGDP予想成長率 (出所)IMF,「World Economic Outlook Database, October 2009」

インドネシアのご紹介

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主なリスク及び留意点

当ファンドは、主として「ING・インドネシア株式マザーファンド」を通じて、外貨建株式 など値動きのある証券に投資し、為替ヘッジを行いませんので、基準価額は変動します。 したがって投資元本が保証されているものではなく、これを割込むこともあります。 ファンドの投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。

下記は、主なリスク及び留意点であり、当ファンドに係るすべてのリスクを網羅しているわけではありません。 詳しくは投資信託説明書(目論見書)でご確認ください。

株価変動リスク
株価は、政治・経済動向、発行企業の業績、市場の需給関係等により変動します。現時点で株価が 上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。組入銘柄の株価が大きく下落した 場合には、基準価額が下落する要因となります。
為替変動リスク
ファンドは、主として外貨建資産に投資を行いますので、為替変動リスクが生じます。為替レートは、各国の金利変動、政治・経済動向、為替市場の需給、為替管理政策の変更等の要因により大幅に変動する場合があります。ファンドは原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。
信用リスク
株式の発行企業が債務不履行になった場合、当該企業の株価は大きく値下がりし、または、全く価値のないものになる可能性があります。発行企業の倒産、財務・信用状況の悪化等の影響により株価が下落すると、基準価額が下落する要因となります。
流動性リスク
株式や債券等の有価証券を売買する場合、その相手方が存在しなければ取引が成立しません。特に、発行量の少ない場合や、多くの有価証券が長期保有の意思をもって保有されており流通量が少ない場合等、ファンドが最適と考えるタイミングで売買できない可能性があります。この場合、享受できるべき値上がり益が少なくなったり、または、被る損失が増加したりする可能性があります。
カントリーリスク
一般に有価証券への投資は、その国の政治・経済動向、通貨規制、資本規制、税制等の要因によって影響を受けます。そのため、投資対象有価証券の発行国・地域の政治、経済、社会情勢等の変化により、金融・資本市場が混乱し、資産価値が大きく変動することがあります。また、エマージング・マーケット(新興国市場)は、一般的に先進諸国の市場に比べ、市場規模が小さく流動性が低いことなどから、前記各リスクが大きくなる傾向があります。また、情報開示制度や決済システム等が十分でない場合があることから、正確な情報に基づいた投資判断ができない可能性もあります。これらにより、ファンドの基準価額が影響を受け、損失を被ることがあります。
換金性が制限されるリスク
通常と異なる状況において、ご換金に制限を設けることがあります。投資対象国の政治・経済情勢の変化等による証券取引所における取引の停止、為替取引の停止、海外送金の制限、その他やむを得ない事情があるときは、ご換金の申込みの受付けを中止することがあります。
解約資金の流出に伴うリスク
大量の解約資金を手当てするために保有有価証券等を売却する場合、ファンドの基準価額に影響を与える場合があります。さらに、ファンドはファミリーファンド方式による運用のため、マザーファンドの受益証券に投資する他のファンドの資金動向によってもファンドの基準価額が影響を受けることがあります。また、売却した有価証券等の売却代金回収までの期間、一時的にファンドで資金借入れを行うことによってファンドの解約金の支払いに対応する場合があり、その場合の借入金利はファンドが負担する ことになります。
投資対象に係る留意点
ファンドは、特定の国・地域に絞った銘柄選定を行い、ポートフォリオを構築しますので、株価変動、為替変動、信用、流動性リスクが相対的に大きくなる傾向にあり、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが大きくなる場合があります。

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