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日経225オプションとは?

  • 日経225オプション

「日経225オプションって何?」「日経225オプション取引に興味はあるんだけど…」 そんな方に、楽天証券の日経225オプション取引についてご紹介いたします。

オプション取引 はじめに読むべキソのキソ

楽天証券の日経225オプション取引なら、低コストで取引が可能!

将来において、日経平均株価指数をあらかじめ定められた価格で「買う権利」または「売る権利」のことを「日経225オプション」といいます。『日経225オプション取引』の主なメリットは、少ない資金で大きなリターンを狙うことも可能な「資金効率が良い」という点と、相場が横ばいで推移するという局面を予測した場合でも利益を出す戦略があることです。
特に2015年5月から取扱いが開始された週次限月取引の「Weeklyオプション」は、低プレミアムで効率的な短期間のヘッジ取引ができるため、お客様の先物オプション投資戦略の幅が大きく広がります。

楽天証券の日経225オプション取引のメリット

格安の手数料体系

日経225オプション取引手数料 売買代金の0.198%(税込)
(最低手数料198円(税込))
  • 自動権利行使・権利割当は、上記の手数料がかかります。
  • 自動権利消滅・権利放棄の場合は、手数料はかかりません。

最高峰のトレーディングツール

PC用ツール「マーケットスピードII」

マーケットスピードIIは、「先物OP市況情報」や「チャート」、「ザラバ情報」など、これまでのマーケットスピードの機能も使い勝手はそのままでさらに便利になりました!
期間指定注文や板発注が使える「先物OP武蔵」、相場急変時に建玉をまとめて決済できる「先物OP全決済」などの新機能でこれまでの先物OP取引機能が大幅にパワーアップ!

また、Excelで自由自在にトレードできる「マーケットスピード II RSS」ならリアルタイムでマーケット情報が取得できるだけでなく、注文機能も搭載しており自動売買、システムトレードも可能。自分なりのストラテジーでトレードの幅が広がります。

※従来の「マーケットスピード RSS」には注文機能は搭載されていません。

スマートフォンアプリ「iSPEED先物OP」

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待望の期間指定注文を導入し、株価指数先物、オプション、コモディティ先物にてご利用できるようになりました!

充実した教育

日経225オプション取引について、初心者の方から上級者の方までサポートするコンテンツをご用意しています。
また、初級・中級・上級者向けの勉強会の動画コンテンツも配信中!

はじめてのオプション取引

セミナー開催・専門情報

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先物オプションの初級・中級・上級者向けの開催済動画勉強会をはじめとしてセミナーやオンラインの講座を随時開催いたしております。

日経225オプション取引のお取引例【コール(買う権利)の買い】

日経平均株価指数が上昇すると予想した場合の戦略です。日経平均株価指数が上昇すれば上昇した分だけの利益が発生し、下落しても当初のプレミアム分(当初支払ったオプションの代金)の損失ですみます。

Point

下記の例
コールオプション 2009年8月限 権利行使価格 10,750円 価格40円で買い
⇒40円×1,000倍の40,000円の支払いが発生。(手数料考慮せず)


「コールオプションの2009年8月限で権利行使価格が10,750円」の日経225オプションを2009年7月30日(木)の17:09時点の価格40円で購入した場合を例にとって解説いたします。

2009年8月14日(金)のSQ日(最終的な決済期日)に決済した場合

この商品は、2009年8月14日(金)がSQ日(最終的な決済期日)になっている商品なので、2009年8月14日(金)までに途中売却をしなかったとすると、2009年8月14日(金)のSQ値(日経平均株価構成銘柄の始値に基づいて算出される値)が10,790円以上であれば利益が出ることになります。
その利益は、仮に2009年8月14日(金)のSQ値が11,000円であれば、11,000円-10,750円=250円×1,000倍の250,000円-40,000円(最初に支払った金額)=210,000円です。この利益は、日経平均株価指数が上昇すれば上昇するほど増大します。
逆に、2009年8月14日(金)までに途中売却をしなかった場合に損失になるケースは、2009年8月14日(金)のSQ値次第で10,790円を割り込んだ場合に損失額が変わってきます。ただし、最大損失はSQ値が10,750円以下だった場合の40,000円(最初に支払った額)に限定されます。

2009年8月14日(金)を待たずに途中で売却した場合

2009年8月14日(金)までの間は、日経平均株価指数の価格の変動やボラティリティ(価格の変動率)の変化などの複数の要因で「コールオプションの2009年8月限で権利行使価格が10,750円」の日経225オプションの価格は取引時間中に常時動いています。
つまり、40円で買った価格が期間中に50円になった時に売却すれば、50円×1,000倍の50,000円-40,000円(最初に支払った金額)=10,000円の利益になります。逆に、40円で買った価格が期間中に30円になった時に売却すると、30円×1,000倍の30,000円-40,000円(最初に支払った金額)=-10,000円となり、10,000円の損失になります。

その他の取引例や応用的な戦略については、こちらをご覧ください。

先物・オプション取引のリスクと費用について

先物・オプション取引にかかるリスク

先物・オプションの価格は、対象とする株価指数や商品市場の相場の変動等により上下しますので、これにより損失が生じるおそれがあります。また、先物取引は、少額の証拠金で当該証拠金の額を上回る額の取引をおこなうことができ、大きな損失が発生する可能性があります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。大阪取引所において、同一の先物・オプション口座で指数先物取引以外の先物取引又はオプション取引(商品先物取引、オプション取引)を取引する場合、当該先物・オプション取引口座内での取引の証拠金は一体として計算・管理されるため、指数先物取引以外の取引において相場の変動により証拠金が不足し、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要になる場合があります。また、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、それが対象の先物取引に関して発生したものでなくても、その他の先物・オプション取引の建玉が決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。オプション取引はオプションを行使できる期間には制限があります。また、オプションの市場価格は、現実の株価指数の変動等に連動するとは限りません。価格の変動率は現実の株価指数の変動率に比べて大きくなる傾向があり、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。

オプション取引における買方特有のリスク

オプションは期限商品であり、買方が期日までに権利行使または転売をおこなわない場合には権利は消滅し、買方は投資資金の全額を失うことになります。

オプション取引における売方特有のリスク

売方は、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。また、売方は、オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れまたは預託しなければなりません。大阪取引所において、同一の先物・オプション口座でオプション取引以外の先物取引(指数先物取引、商品先物取引)を取引する場合、当該先物・オプション取引口座内での取引の証拠金は一体として計算・管理されるため、オプション取引以外の取引において相場の変動により証拠金が不足し、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要になる場合があります。また、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、それが対象のオプション取引に関して発生したものでなくても、その他の先物・オプション取引の建玉が決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。売方は、権利行使の割当てを受けた際には必ずこれに応じる義務があり、権利行使価格と最終清算指数(SQ値)の差額を支払う必要があります。

先物取引にかかる費用

1枚あたり以下の取引手数料がかかります。
銘柄名 取引手数料
日経225先物取引 275円(税込)/枚
日経225ミニ先物取引 38.5円(税込)/枚(1円未満切捨)
日経225マイクロ先物取引 11円(税込)/枚
東証グロース市場250指数先物取引 41.8円(税込)/枚(1円未満切捨)
金先物・白金先物・銀先物・パラジウム先物・ゴム先物・とうもろこし先物・大豆先物・小豆先物取引 275円(税込)/枚
金ミニ先物・白金ミニ先物・金スポット・白金スポット取引 77円(税込)/枚

オプション取引にかかる費用

日経225オプション取引は1取引あたり、日経225ミニオプションは1枚あたり以下の手数料がかかります。
銘柄名 取引手数料
日経225オプション取引 売買代金の0.198%(税込)最低手数料198円(税込)(1円未満切捨)
日経225ミニオプション取引 19.8円(税込)/枚(1円未満切捨)

委託証拠金等について

先物・オプション取引をおこなうには、委託証拠金の差し入れが必要です。必要委託証拠金はVaR方式(特定のポジションを一定期間保有すると仮定した場合において、将来の価格変動により一定の確率の範囲内で予想される損失をカバーする額を計算する方法)によって計算され、「(取引所証拠金額×当社が定める証拠金掛目)-ネット・オプション価値総額+先物両建て証拠金」となります。

※先物両建て証拠金=銘柄ごとの両建て枚数×両建てにかかる限月の中で最も高い1枚あたりの取引所証拠金額×当社が定める証拠金掛目
※先物両建て証拠金は、価格の変動に損益が連動しない建玉(両建玉)を保有している場合であっても、上記算出式に基づく証拠金額が必要です。
※両建て取引は経済合理性に欠くおそれがあり、費用も二重にかかることをご理解のうえで、お取引ください。


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