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【業界初】かぶミニ®(単元未満株取引)で
トレーダーデビューしませんか?

【業界初※】かぶミニ®(単元未満株取引)でトレーダーデビューしませんか?

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トレーディングについて、「自分には難しくてできない」、「少額しか取引していないから関係ない」そんなイメージはありませんか?そんな方に、かぶミニ®(単元未満株取引)を使って、少額からできるトレーディングについて解説いたします。
投信積立のネクストステップにもおすすめです。ぜひ参考にしてみてください。

かぶミニ®のリアルタイム取引ってどんな取引?

リアルタイム取引では、単元未満株取引でも通常の株式投資(単元株取引)と同じ時間帯にリアルタイムで取引が可能。
他社(通常)の単元未満株取引では、約定のタイミングが限られるのが難点ですが、かぶミニ®なら株価の動きに合わせて注文を出せるので、市場の小さな動きからコツコツと利益を積み重ねることができます。

トレーディングって難しくないの?

はじめのうちは、複数銘柄一気に挑戦するのではなく、じっくり1銘柄の値動きの動向を探って売買してみることで感覚が掴めてきます。また、少額からはじめてみることも感覚を掴む第一歩になるかと思います。

かぶミニ®はトレーディングを少額から挑戦できます。

通常国内株式は100株単位(単元)の取引ですが、かぶミニ®(単元未満株取引)では、1株から売買することできるサービスです。
1単元100株のA銘柄の株価が1,000円の場合、通常取引の場合、10万円からの取引となりますが、かぶミニ®(単元未満株取引)では、1株1,000円から売買が可能です。

【業界初】リアルタイム取引が可能だからアクティブな取引にも使える!

業界初、かぶミニ®(単元未満株取引)は通常取引と同じ時間帯で「リアルタイム取引」が可能!少額からアクティブに取引ができます。いきなり大きい資金ではじめるのは怖いという方にもピッタリです。

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【楽天証券ではじめる】かぶミニ®×トレーディングの魅力

1. 株式市場の値動きに合わせて利益を望める

株価の動きに合わせて一日に何度も売買できるため、利益獲得のチャンスを多く得ることができます。
また、急に株価が下落した際にもすぐに売却することができます。

2. 値がさ株の取り引きもかぶミニ®ならはじめやすい

株価が高い銘柄への投資も、かぶミニ®なら最低金額ではじめられます。値がさ株は変動率や変動額も大きいので、少ない株数でも多くの利益を望めます。

3. 楽天証券のかぶミニ®なら手数料0円でお取引可能!

楽天証券では、かぶミニ®の手数料がいつでも・だれでも0円※でお取引いただけます。
かぶミニ®なら手数料0円でお取引いただけますので、安心&お得にトレーディングに挑戦することができます!

  • かぶミニ®のリアルタイム取引にはスプレッドが0.22%発生します。

4. 楽天ポイントで投資が可能!

楽天グループの各サービスで貯まった楽天ポイントを利用して国内株式へ投資ができます。
自己資金を多く用意しなくても良いため、投資がはじめやすくなります。

かぶミニ®で取引できる銘柄ランキング※

かぶミニ®で取引をしている人たちがどんな銘柄を購入しているか、ランキング集計してみました。銘柄選びの参考にしてみてください。

買い注文
売り注文
順位 銘柄コード 銘柄名 かぶミニ®1株あたり
(単元未満株取引)
買い
売り
1 6146 ディスコ 36,110円
買い
売り
2 6920 レーザーテック 22,150円
買い
売り
3 8035 東京エレクトロン 24,310円
買い
売り
4 8316 三井住友フィナンシャルG 3,200円
買い
売り
5 7011 三菱重工業 2,253.5円
  • 2024年10月16日終値参考
  • 集計期間は、2024年9月1日~9月30日としております。

かぶミニ®取引チャネル

株アプリ『iSPEED』、PCウェブ、スマホウェブよりお取引いただけます。

ステップアップには「いちにち信用」がおすすめ!

トレーディングの感覚が掴めてきた方には、楽天証券の「いちにち信用」がおすすめ!
「いちにち信用」は取引にかかる売買手数料0円・金利・貸株率は年率0%です!
デイトレードに特化した信用取引で、制度信用取引などと比較し、コストを安く取引が出来るので、はじめての信用取引におすすめです。

  • IFA取扱口座のお客様を除く

信用取引で投資をより効果的に!

信用取引は、手持ちの資金の約3倍の取引が可能で、より資金効率よく取引することが可能です。またかぶミニ®や現物取引ではできない、「売り」から取引をはじめられるのも信用取引ならではの魅力です。「売り」からはじめることで下落局面でも利益を狙うことが可能です。

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。

〔ゼロコース(現物取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR(スマート・オーダー・ルーティング(※1))注文 のご利用が必須となります。(当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。)
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス(※2)の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム(ダークプール(※3))です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。

〔ゼロコース(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。(当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。)

〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。

〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

【かぶミニ®(単元未満株の店頭取引)にかかるリスクおよび費用】 

リスクについて
かぶミニ®の取扱い銘柄については市場環境等により、取扱いを停止する場合があります。
費用について
売買手数料は無料です。

かぶミニ®(単元未満株の店頭取引)は、当社が自己で直接の相手方となり市場外で売買を成立させます。そのため、取引価格は買付時には基準価格に一定のスプレッド(差額)を上乗せした価格、売却時には基準価格に一定のスプレッド(差額)を差し引いた価格となります(1円未満の端数がある場合、買付時は整数値に切り上げ、売却時は切り捨て)。なお、適用されるスプレッドは当社ウェブサイトにて開示していますが、相場環境の急変等により変動する場合があります。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

ご質問は
ありませんか?