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低コストの「バンガードETF®」米国籍ETFの経費率引き下げに注力!

動画で解説!世界の投資家が選ぶバンガードETF

バンガード・インベストメンツ・ジャパン ETF戦略部長 渡邊 雅史氏 (収録日:2019年11月27日)資料PDF

米フォーブス誌の「投資家にとってベストなETF 2019年版 - 最優秀ETFリスト」にVYM、VTI、BNDなどのバンガードETF®が選出されました!

2019年7月17日(現地時間)、米フォーブス誌は、コスト効率と流動性が最も高いと評価された63本のETFが名を連ねる『最優秀ETFリストを発表いたしました。「株式ETF」、「債券ETF」、「グローバルETF」の3つのカテゴリーに、16本のバンガードETF(国内届出済み)が選出されています。

  • 『最優秀ETFリスト』は、米フォーブス誌の「投資家にとってベストなETF 2019年版」(第8回目)に選ばれた824本の米国籍ETF 中から、1,000万ドル以上の純資産残高を有しており、経費率が現在で0.4%以下のETF、という条件で選出されています。

選出されたバンガードETFは以下の通りです。

株式ETF

債券ETF

グローバルETF

  • フォーブス誌はバンガードまたはバンガード・ファンドとは関係ありません。本稿で言及される記事は株式売買の勧誘ではありません。

バンガードETF®の平均経費率は、業界平均の約4分の1!

投資コストを最小限に抑えることは、投資で成功するポイントのひとつです。特に将来を見据えた長期投資の場合、コストがリターンに大きく影響します。

バンガードETFの平均経費率は0.05%と、業界の平均経費率0.19%に対して、約4分の1という低コストを実現しています。これは、世界最大級というバンガードの規模、そして長年低コスト商品を提供し続けきたローコスト・リーダーのバンガードだからこそ実現できた結果なのです。

バンガードは、経費率の改定に継続的に取り組んでいます。最新の経費率改定のお知らせについては、こちらをご覧ください。

  • 経費率とは、ファンドの平均資産残高に対する、運用その他の経費の比率(%)です。原則として毎年決算日に見直され、変動します。

出所:バンガードおよびモーニングスター、2019年12月31日現在。すべて加重平均。

バンガードはインデックスファンド(ETFを含む)のマーケットシェア No.1

1976年に世界で初めて個人投資家向けインデックスファンド※を売り出したバンガードは、先駆者としてファンド業界をリードしてきました。バンガードは現在、ETFを含むインデックスファンド市場の4割という最大のシェアを占めています。

  • インデックスファンドとは、市場全体あるいは特定の銘柄グループの値動きの平均を数値化したインデックス(指数)に連動して、同じ値動きを目指すように設計されたファンドのことです。

出所:モーニングスター、2018年12月31日現在。
世界のオープンエンド・インデックス・ファンド(MMF・ETF含む、ファンドイブファンズ・ベビーファンドによる重複は除く)の市場シェア

バンガードについて

米国ペンシルベニア州バレーフォージに本拠地に置くバンガードは、2019年1月31日現在、約5.2兆米ドル(約566兆円)の資産を世界の市場で運用しています。「全ての投資家の皆さまと公平に向き合い、投資目標達成のための最良の機会をご提供します」という使命のもと、世界中の2,000万人を超える投資家の皆さまに、400本以上のファンドを提供しています。

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総合口座をお持ちでない方

外国株式のリスクと費用について

外国株式等の取引にかかるリスク

外国株式等は、株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失(為替差損)が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。

レバレッジ型、インバース型ETF及びETNのお取引にあたっての留意点

上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN(※)のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。

※「上場有価証券等」には、特定の指標(以下、「原指数」といいます。)の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託(以下「ETF」といいます。)及び指数連動証券(以下、「ETN」といいます。)が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が+(プラス)1を超えるものを「レバレッジ型」といい、-(マイナス)のもの(マイナス1倍以内のものを含みます)を「インバース型」といいます。

米国株式の信用取引にかかるリスク

米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。

外国株式等の取引にかかる費用

〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:22米ドル(税込)
中国株式 約定代金の0.275%(税込)・最低手数料:550円(税込)・上限手数料:5,500円(税込)
アセアン株式 約定代金の1.10%(税込)・最低手数料:550円(税込)・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円(税込)が追加されます。

〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33%(税込)・最低手数料:0米ドル・上限手数料:16.5米ドル(税込)
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時(信用取引の場合、新規売建/売返済時)は上記の手数料に加え、別途SEC Fee(米国現地取引所手数料)がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。

米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。

〔米国株式信用取引(米国株大口優遇)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。

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