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2025年12月26日
ステート・ストリート・インベストメント・マネジメントは、約半世紀にわたり、機関投資家、金融プロフェッショナル、そして個人投資家の皆様に、より良い成果をもたらすお手伝いをしてきました。インデックス運用やETFにおける革新に始まり、当社の厳格なアプローチは、市場で実証された専門知識と、お客様への揺るぎないコミットメントによって支えられています。現在、運用資産は5兆ドルを超え※2、60カ国以上のクライアントと、そしてグローバル規模の戦略的パートナーと共に、投資家の皆様が目指すあらゆるゴールに到達するための、包括的でコスト効率の高い投資ソリューションを提供しています。
金（ゴールド）は金地金や金貨、宝飾品といった従来の現物需要に加え、近年では機関投資家や個人投資家にとっての投資商品としての需要が強まっています。
金はその希少性から、長期的な価値保存性に優れており、危機時やインフレ時に需要が高まる傾向があります。また、危機のみならず景気が堅調で消費者の消費能力が高い時には現物に対する需要が高まる傾向にあり、景気循環的な側面も持ち合わせています。つまり、金（ゴールド）は収益性とリスク耐性という相反する特徴を合わせ持つ、珍しい資産の一つと言えます。
投資商品としての金（ゴールド）を最も特徴付けるものは、株や債券といった伝統的な資産の値動きとの相関性が弱いことにあります。金融危機や地政学的なショックなどでこれらの資産が大きく下落した時に、金（ゴールド）は異なる動きをし、ポートフォリオ全体の下方圧力を和らげる効果が期待されます。金（ゴールド）はまた、米ドルやユーロ、円といった法定通貨の価値の下落に対する逃避需要もあります。通貨価値の下落は、インフレに伴う経路や国家の財政や債務の悪化に伴う経路があり、それぞれがヘッジとしての金需要を高める効果があります。
金（ゴールド）は国際市場において米ドルで取引されています。このため日本の投資家は米ドル・円の為替変動リスクをとって投資を行うことになります。こうした為替リスクをヘッジする商品（為替ヘッジあり）と為替リスクを取る商品（為替ヘッジなし）の2種類があります。為替ヘッジなしでは、例えば円建て金価格のリターンがドル建て金価格の上昇と米ドル高・円安によって押し上げられる可能性がある一方、急激な円高で下方リスクが強まる可能性があります。為替ヘッジありの場合、米ドル安・円高による円建て金価格の押し下げ効果が抑えられる可能性がありますが、ヘッジコストかかることによる影響を受けることがあるほか、円安局面ではリターンが限定される面もあります。
金（ゴールド）への投資方法は、現物（金地金・金貨、宝飾品）と金融商品に大別されます。金融商品には、主に上場投資信託（ETF）と投資信託の2種類の投資方法があります。ETFは取引所の取引時間中であればいつでも売買を行うことができ、手数料も低く抑えられるメリットがあります。投資信託は基準価額のみでの取引で機動性は劣るものの、自動の積み立て投資が可能であり、中長期的な投資に向いた金融商品と言えます。
出所：ステート・ストリート・インベストメント・マネジメント。
約20年前、ステート・ストリート・インベストメント・マネジメントはワールド ゴールド カウンシルとパートナーシップを組み、SPDR® ゴールド・シェア（GLD®）を設定し金へのアクセスを民主化しました。現在、GLDは世界最大かつ最も取引されている金ETFへと成長しました※1。さらに2018年には低コストで長期投資向けのSPDR® ゴールド・ミニシェアーズ・トラスト（GLDM®）がラインナップに加わりました。日本においても世界基準の金（ゴールド）商品にETFや投資信託という形で投資できるようになりました。日本の投資家に影響を及ぼす為替リスクも管理が可能となっており、ご自身の投資スタイルに合わせ、ポートフォリオの一部として最適なゴールドを見つけることができます。
2025年にはGLDMに投資する、ステート・ストリートとしては初めての東証上場ETFステート・ストリート・スパイダー ゴールド ETF（為替ヘッジなし）（447A）、ステート・ストリート・スパイダー ゴールド ETF（為替ヘッジあり）（448A）が登場。ますます投資家の皆様の選択肢が広がりました。
| ファンド名 | ティッカー | 基準通貨 | 指数 | 経費率 |
|---|---|---|---|---|
| SPDRゴールド・シェア | GLD | 米ドル | LBMA午後金価格 | 0.40％ |
| SPDRゴールド・シェア | 1326 | 米ドル※1 | LBMA午後金価格 | 0.40％ |
| SPDRゴールド・ミニシェアーズ・トラスト | GLDM | 米ドル | LBMA午後金価格 | 0.10％ |
| ファンド名 | ティッカー | 基準通貨 | 指数 | 実質的な 信託報酬※2 |
|---|---|---|---|---|
| ステート・ストリート・スパイダー ゴールド ETF（為替ヘッジなし） | 447A | 日本円 | LBMA午後金価格（円換算ベース） | 0.177％ （年率・税込） |
| ステート・ストリート・スパイダー ゴールド ETF（為替ヘッジあり） | 448A | 日本円 | LBMA午後金価格（円ヘッジベース） | 0.177％ （年率・税込） |
金は消費財である一方、投資対象としても人気があります。金ETFは、金融市場の混乱時の逃避先資産としてのみならず、他資産との低相関性からポートフォリオのリスク分散手段としても幅広く利用されています。一方、意外にも見逃されているのが、金単体で見ても長期にわたって優れたリターンをあげてきた事実です。投資対象としての金についての詳細はSPDRの特設ページをご覧ください。
外国株式等は、株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、為替相場の変動等により損失（為替差損）が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等により、損失が生じるおそれがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
米国株式信用取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。米国株式信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。また、米国株式信用取引は外貨建てで行う取引であることから、米国株式信用取引による損益は外貨で発生します。そのため、お客様の指示により外貨を円貨に交換する際の為替相場の状況によって為替差損が生じるおそれがあります。
〔現物取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
米国株式 約定代金の0.495％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：22米ドル（税込）
中国株式 約定代金の0.275％（税込）・最低手数料：550円（税込）・上限手数料：5,500円（税込）
アセアン株式 約定代金の1.10％（税込）・最低手数料：550円（税込）・手数料上限なし
※当社が別途指定する銘柄の買付手数料は無料です。
※米国株式の売却時は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
※中国株式・アセアン株式につきましては、カスタマーサービスセンターのオペレーター取次ぎの場合、通常の取引手数料に2,200円（税込）が追加されます。
〔米国株式信用取引〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引手数料
約定代金の0.33％（税込）・最低手数料：0米ドル・上限手数料：16.5米ドル（税込）
※当社が別途指定する銘柄の新規買建または買返済時の取引手数料は無料です。
※売却時（信用取引の場合、新規売建/売返済時）は上記の手数料に加え、別途SEC Fee（米国現地取引所手数料）がかかります。詳しくは当社ウェブページ上でご確認ください。
米国株大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。米国株大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔米国株式信用取引（米国株大口優遇）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0米ドルです。
株式等は株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託（ETF）は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券（ETN）は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券（REIT）は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
上場有価証券等のうち、レバレッジ型、インバース型のETF及びETN（※）のお取引にあたっては、以下の点にご留意ください。
※「上場有価証券等」には、特定の指標（以下、「原指数」といいます。）の日々の上昇率・下落率に連動し1日に一度価額が算出される上場投資信託（以下「ETF」といいます。）及び指数連動証券（以下、「ETN」といいます。）が含まれ、ETF及びETNの中には、原指数の日々の上昇率・下落率に一定の倍率を乗じて算出された数値を対象指数とするものがあります。このうち、倍率が＋（プラス）１を超えるものを「レバレッジ型」といい、－（マイナス）のもの（マイナス１倍以内のものを含みます）を「インバース型」といいます。
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価（価格）の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
国内株式の委託手数料は「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3コースから選択することができます。
〔ゼロコース（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSOR（スマート・オーダー・ルーティング（※1））注文 のご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
ゼロコースをご利用される場合には、当社のSORやRクロス（※2）の内容を十分ご理解のうえでその利用に同意いただく必要があります。
※1 SORとは、複数市場から指定条件に従って最良の市場を選択し、注文を執行する形態の注文です。
※2 「Rクロス」は、楽天証券が提供する社内取引システム（ダークプール（※3））です。
※3 ダークプールとは、証券会社が投資家同士の売買注文を付け合わせ、対当する注文があれば金融商品取引所の立会外市場(ToSTNeT)に発注を行い約定させるシステムをいいます。
〔ゼロコース（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
但し、原則として当社が指定するSORのご利用が必須となります。（当社が指定する取引ツールや注文形態で発注する場合を除きます。）
〔超割コース（現物取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円（税込）
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 115円（税込）
50万円まで 275円（税込）
100万円まで535円（税込）
150万円まで640円（税込）
3,000万円まで1,013円（税込）
3,000万円超 1,070円（税込）
〔超割コース（信用取引）〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円（税込）
20万円まで 148円（税込）
50万円まで 198円（税込）
50万円超 385円（税込）
超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇（現物取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔超割コース 大口優遇（信用取引）〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。
〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計（現物取引と信用取引合計）で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円（税込）
300万円まで 3,300円（税込）
以降、100万円増えるごとに1,100円（税込）追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。
（貸株サービスのみ）
（貸株サービス・信用貸株共通）