歴史的な転換期にある韓国企業へ投資!スパークス・韓国株ファンド(愛称:韓国厳選投資)

購入時手数料(税込)なし

金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。

ファンドの管理費用(含む信託報酬)

年率1.64%(税抜1.7712%)

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構造改革、コーポレート・ガバナンスの変化、地政学リスクの緩和・・・。歴史的な転換期を迎えている韓国企業へ投資を行う「スパークス・韓国株ファンド」の魅力をスパークス・コリアの鈴木氏が解説いたします。

購入時手数料(税込)なし

金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA用手数料」が適用されます。

ファンドの管理費用(含む信託報酬)

年率1.64%(税抜1.7712%)

登録番号、加入協会

商号等:スパークス ・ アセット ・ マネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第346号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

投資リスク

ご購入に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。

基準価額の変動要因

当ファンドは、主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、海外の株式などの値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産に投資しますので為替の変動により、基準価額は変動します。
従って、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。
なお、ファンドが有する主なリスクは、以下の通りです。

価格変動リスク 当ファンドは、実質的に海外の株式などを主要な投資対象としますので、当ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動等の様々なリスクが伴うことになります。当ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があり、これらの価格変動または流動性に予想外の変動があった場合、重大な損失が生じる場合があります。
カントリーリスク 一般的に海外の株式などに投資する場合、投資対象国・地域の政治、経済、社会情勢の変化等により金融・証券市場が混乱して株式などの価格が大きく変動する可能性があり、基準価額が大きく下落する要因となります。また、新興国市場への投資は先進国への投資と比較して価格変動、流動性、為替変動、政治要因等のリスクが高いと考えられています。また、情報の開示などの基準が先進国とは異なることから投資判断に際して正確な情報を十分に確保できない場合があります。国有化、資産の収用、あるいは通貨の回金の制限等により、かかる国への投資はリスクを増大させることがあり、その結果、重大な損失が生じる場合があります。
為替変動リスク ファンドは、原則として為替ヘッジを行いませんので、投資対象国の通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。外国為替相場の変動により投資を行う投資対象国の通貨建て資産の価格が変動し、これにより基準価額が変動し、損失を生じる場合があります。
集中投資のリスク 当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は非常に大きくなる可能性があります。
信用リスク 組入れられる株式や債券等の有価証券やコマーシャル・ペーパー等短期金融商品は、発行体に債務不履行が発生あるいは懸念される場合には価格が下がることがあり、また、投資資金を回収できなくなることがあります。なお、株式等の値動きに連動する債券については、債券の発行者に起因するリスクのほか、対象とする企業の株価の変動の影響を受けますので、対象とする企業が倒産や大幅な業績悪化に陥った場合には、当該債券の価値が大きく下落し、基準価額が大きく下落する要因となります。
特化型運用にかかるリスク 当ファンドは、ベンチマーク等を意識せず、弊社独自の調査活動を通じて厳選した少数の投資銘柄群に絞り込んで集中投資することとしているため、個別銘柄への投資において、当ファンドの純資産総額に対して実質的に10%を超えて集中投資することが想定されています。そのため、集中投資を行った投資銘柄において経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

その他の留意事項

  • システムリスク・市場リスクなどに関する事項
    証券市場および外国為替市場は、世界的な経済事情の急変またはその国における天災地変、政変、経済事情の変化、政策の変更もしくはコンピューター・ネットワーク関係の不慮の出来事などの諸事情により閉鎖されることがあります。このような場合、一時的に換金等ができないこともあります。
    また、これらにより、一時的にファンドの運用方針に基づく運用ができなくなるリスクなどもあります。
  • 法令・税制・会計方針などの変更に関する事項
    当ファンドに適用される法令・税制・会計方針などは、今後変更される場合があります。また、投資対象とする地域の中では、金融市場や証券市場にかかる法令・制度などが先進国と比較して未整備であったり先進国とは異なったりすること、法令・制度・税制・決済ルールに変更が加えられる可能性が先進国よりも高いと考えられること、市場取引の仲介業者等の固有の事情から、投資行動に予期せぬ制約を受けたり、様々な要因から投資成果への悪影響や損失を被ったりする可能性があります。

その他の留意点

  • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 収益分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益の水準を示すものではありません。
    収益分配は、計算期間に生じた収益を超えて行われる場合があります。
    投資者の購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的な元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
    収益分配の支払いは、信託財産から行われます。従って純資産総額の減少、基準価額の下落要因となります。

リスクの管理体制

委託会社では、投資リスクを適切に管理するため、運用部門ではファンドの特性に沿ったリスク範囲内で運用を行うよう留意しています。
また、運用部門から独立した管理担当部門によりモニタリング等のリスク管理を行っています。

  • 基準価額の変動要因(投資リスク)は、上記に限定されるものではありません。上記は当ファンドの投資に係る様々なリスク、留意事項のうち、主なリスク、留意事項等について説明したものであり、全てのリスク、留意事項等を網羅したものではありません。

お申込みメモ

信託期間 無期限(2018年12月21日設定)
決算日および
収益分配
年1回決算(毎年12月18日:休業日の場合は翌営業日)
年1回の決算時に収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
ただし、分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないこともあります。
  • 販売会社との契約によっては、収益分配金の再投資が可能です。
購入時 購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額
購入単位 販売会社が別に定める単位
  • 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
換金時 換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込には制限を設ける場合があります。
購入・換金申込不可日 販売会社の営業日であっても、以下に該当する日は、購入・換金の申込の受付は行いません。
韓国の金融商品取引所が休業日の場合
  • 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
購入・換金申込受付の
中止及び取消し
委託会社は、金融商品取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金申込受付を取り消すことができます。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度及び未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
  • 上記は2019年6月末日現在のものですので、税法が改正された場合等には、内容が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

当ファンドに係る費用

投資者が直接的に負担する費用

購入時 購入時手数料 購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.24%(税抜3.0%)を上限として販売会社が定める手数料率を乗じて得た額とします。
  • 消費税率が10%になった場合は、年率3.3%となります。
  • 詳しくは販売会社までお問い合わせください。
信託財産留保額 該当事項はありません。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用

毎日 運用管理費用
(信託報酬)
日々の信託財産の純資産総額に対して年率1.7712%(税抜1.64%)を乗じて得た額とします。
[委託会社 年率0.972%(税抜0.90%)、販売会社 年率0.756%(税抜0.70%)、受託会社 年率0.0432%(税抜0.04%)]
運用管理費用(信託報酬)は、ファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。
  • 消費税率が10%になった場合は、年率1.804%となります。
  • 委託会社が受け取る信託報酬の配分には、当ファンドの主要対象であるマザーファンドの運用に関する投資助言を受けている投資助言会社への報酬が含まれます。
監査費用
印刷費用
監査費用、印刷費用などの諸費用は、ファンドの純資産総額に対して年率0.108%(税抜0.10%)を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヶ月終了日および毎計算期末または信託終了の時に、信託財産から支払われます。
  • 消費税率が10%になった場合は、年率0.11%となります。
随時 その他の費用・
手数料
組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用、外貨建資産の保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額等は、その都度信託財産から支払われます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

 ご注意

  • 当該手数料等の合計額については、ファンドの購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
  • お申込の際には投資信託説明書(交付目論見書)をご確認下さい。

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

投資信託に関する情報提供について

(楽天証券分類およびファンドスコアについて)

  • 楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
  • 情報提供:株式会社QUICK
    各投資信託関連ページに掲載している情報(以下「本情報」という)に関する知的財産権は、楽天証券株式会社、株式会社QUICKまたは同社の情報提供元(以下三社を合わせて「情報提供元」という)に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について、情報提供元は原因の如何を問わず一切の責任を負いません。本情報の内容については、蓄積・編集加工・二次加工を禁じます。また、予告なしに変更を行うことがあります。