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長期の資産形成において、株式はリターンを生み出すコアとなります。しかしながら、株式はリスクが高いと言われるだけあって、ときには大幅な調整が発生します。そこで、値動きの異なる資産を組み合わせることで、ポートフォリオ（資産配分）全体では「ハラハラ」するような価格の変動が生じにくいようにコントロールすることが可能です。
株式や債券、リートなどの有価証券（資産）は、その国の景気や経済、政治、海外の経済・政治環境など様々な影響を受けて、それぞれ異なる値動きをしています。
これまでの各資産の年間リターンを、各年毎で順位付けすると、各資産の順位は常に上位、常に下位ということはなく、⼤きく変動していることがわかります。
（注1）分散投資は各⽉末に「先進国債券20％、先進国株式20％、新興国債券20％、新興国株式20％、世界リート20％」の配分⽐率となるよう調整を⾏い算出。
（注2）定期預⾦は各年初時点の預⼊⾦額1千万円以上、預⼊期間1年の店頭表⽰⾦利の平均年利率。先進国債券はJPモルガン・GBIグローバル（円ベース）、先進国株式はMSCIワールド（円ベース）、新興国債券はJPモルガン・EMBIグローバル・ダイバーシファイド（⽶ドルベースを円換算）、新興国株式はMSCI新興国（円ベース）、世界リートはS&Pグローバルリート指数（円ベース）。
（出所）⽇本銀⾏、FactSet、Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
その時々の景気局面を見極めて、最も値上がりする資産を選び続けることができれば、それが最も良い運用成績となるでしょう。しかし、経済や政治の先行きをある程度予測することはできても、100％当てることは難しく、最も良いタイミングで資産を入れ替え続けることも難しいと言えます。このため、値動きの異なる資産を保有することで全体としての価格変動のリスクを抑えることが、有益な投資方法の一つだと言えます。
リートとは不動産投資信託(Real Estate Investment Trust）のことで、英語の頭文字をつなげて「REIT（リート）」と呼ばれています。
投資家から集めた資金などをもとに不動産に投資・保有し、そこから生じる賃貸収入、売却益などが投資家に分配される商品です。
上場しているリートは、株式と同じように取引所で売買できるため、不動産に直接投資する場合と比べて、少額から投資可能で換金も容易です。また、配当可能収益のほぼ全額を分配する等の要件を満たすことで法人税が免除されるなど、税制面での優遇措置のある国も多いため、株式に投資する場合と比べて相対的に高い配当利回りが期待できる点も魅力です。
一般的に、物価が上昇すると、リートの裏付け資産である不動産価格や賃料などがあがりやすいことから、リートはインフレに強い投資対象とされます。インフレへの懸念が台頭する局面においてはリートの収益機会の拡大による価格上昇が期待されます。
（注）米国REITはFTSE NAREIT All Equity REITsインデックス（配当込み）
（出所）Bloombergのデータをもとに三井住友DSアセットマネジメント作成
コロナ禍以降、ネット通販の利用の広がりによる物流拠点の需要増大や、近年のAI技術やクラウドサービスの進化によるデータセンター等の専門的な施設のニーズの高まりなど、市場環境の変化とともにリートの投資対象セクターは多様化が進んでいます。加えて、経済活動の再開とともに商業施設やホテルの需要回復も期待され、リートの収益機会は今後さらに広がっていくと考えられます。
（出所）Bloombergのデータをもとに三井住友DSアセットマネジメント作成
当ファンドの運用の特徴として、①高いリターンが期待される銘柄の選定、②価格変動リスクを抑えることで、高いリターン獲得効率を目指すことが挙げられます。
（注1）データは2016年11月30日（当ファンドの設定日）から2022年5月31日。
（注2）先進国リートはS&P先進国リート（除く日本、円ベース、配当込み）。当ファンドのベンチマークではありません。
（注3）リターンは上記期間における累積リターンを年率換算したもの、リスクは上記期間における日次リターンの標準偏差を年率換算したもの。
（出所）FactSetのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
（注1）データは2017年5月末～2022年5月末。
（注2）当ファンドは税引前分配金再投資基準価額（信託報酬控除後）を使用。税引前分配⾦再投資基準価額は分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
（注3）積立投資評価額と投資累計額は2017年5月より毎月3万円を月末に積み立てた場合。ただし、最終月は投資しません。
（注1）データは2017年5月末～2022年5月末。
（注2）当ファンドは税引前分配金再投資基準価額（信託報酬控除後）を使用。税引前分配⾦再投資基準価額は分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
（注3）積立投資評価額と投資累計額は2017年5月より毎月3万円を月末に積み立てた場合。ただし、最終月は投資しません。
投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。
各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。
買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。
投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。
