「いつでも、どこでも、誰でも」楽しめる「スポーツ」は世界的な巨大成長産業 ニッセイ・ワールドスポーツ・ファンド

買付手数料 なし

金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。

ファンドの管理費用(含む信託報酬)

年率1.8036%(税抜1.67%)

ファンド詳細

スポーツビジネスは、シューズやウェア等のスポーツ用品だけではなく、フィットネスジム等のサービスやサプリメント等の健康食品、スポーツイベントの放送等、裾野が広い巨大産業です。

新興国の経済発展や先進国における健康意識の高まりなどを背景に、スポーツビジネス市場は中長期的に高い成長が見込まれています。

そして、市場の成長とともに、スポーツビジネス関連企業は業績を伸ばしていくと期待されます。

スポーツビジネス関連企業の業績は良好

スポーツビジネスを展開する代表銘柄の業績は、世界株式を上回る伸びを示してきました。

出所)ブルームバーグ等のデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
世界株式:MSCI ACワールド・インデックス、代表銘柄群:2019年1月末時点における投資候補銘柄群の時価総額上位10銘柄のEPS伸び率を単純平均(対象銘柄: アリババ・グループ・ホールディング、ウォルト・ディズニー、コムキャスト、ナイキ、ファーストリテイリング、アディダス、アクティビジョン・ブリザード、VFコーポレーション、コンパス・グループ、エレクトロニック・アーツ)、2012年を100として指数化、2019年以降はブルームバーグが集計したアナリスト予想平均値(2019年2月現在)

高い成長を遂げるスポーツビジネス市場の例

出所)ブルームバーグ等のデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
国家予算は2017年歳出、2017年12月末の為替レートを用いて円換算。

出所)ヨーロッパを代表するコンサルティング会社であるローランド・ベルガ―の資料をもとにニッセイアセットマネジメント作成
2015年12月末時点の為替レートを用いて円換算。2020年は2017年時点のローランド・ベルガーの予測値。

スポーツビジネスの成長ドライバー①

新興国、先進国ともに成長を続けるスポーツビジネス

新興国:急速な市場拡大

新興国では、人口増加と経済発展をうけて富裕層・中間所得層が急速に増加しており、スポーツ関連支出の大幅な拡大が見込まれています。

出所)三菱総合研究所の資料をもとにニッセイアセットマネジメント作成
2030年は2016年時点の三菱総合研究所の予測値。
低所得層:1日の1人当り消費支出が2米ドル未満 中間所得層:同金額が2米ドル超20米ドル未満 富裕層:同金額が20米ドル超

先進国:安定した市場の成長

先進国では、健康意識の高まりや余暇時間の増加をうけてスポーツ人口は着実に増加しており、景気動向に関わらず安定した成長が期待されます。

出所)国際ヘルス・ラケット・スポーツクラブ協会のデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成

スポーツビジネスの成長ドライバー②

国家もスポーツビジネスの成長を後押し

中国

中国政府は2014年に「体育産業の加速発展と体育消費の促進に関する諸意見」を発表し、五輪等の競技スポーツ重視から大衆スポーツ重視へ政策を転向。

日本

スポーツの発展を促進するため、2015年にスポーツ庁を設置。「日本再興戦略2016」においても「スポーツ産業の成長産業化」を掲げ、スポーツ市場の拡大を後押し。

出所)内閣府等の資料をもとにニッセイアセットマネジメント作成
2014年12月末の為替レートを用いて円換算

存在感を増すeスポーツ

eスポーツとは、コンピューターゲーム等をスポーツとして競うことで、新たなスポーツ分野として注目を集めています。

例えば…eスポーツ大会「インターナショナル2017」の賞金総額は2,478万米ドル(28億円)と、ゴルフ全英オープンの12億円の倍以上。eスポーツの五輪正式種目化をめざす動きもある。

出所)日本経済新聞等の資料をもとにニッセイアセットマネジメント作成
2017年12月末の為替レートを用いて円換算。

出所)一般社団法人日本eスポーツ連合の資料をもとにニッセイアセットマネジメント作成

ファンドの運用実績

Aコース(為替ヘッジあり)

Bコース(為替ヘッジなし)

上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。税引前分配金再投資基準価額は分配金(税引前)を再投資したものとして計算しております。運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。分配金は信託財産から支払いますので、基準価額が下がる要因となります。収益分配金には普通分配金に対して所得税および地方税がかかります(個人受益者の場合)。

年間騰落率の比較

当ファンド設定以降の月次データをもとに、当ファンドと代表的な資産クラスの年間騰落率を比較してみると、 特にAコース(為替ヘッジあり)は日本株・先進国株・新興国株と比べて変動幅が小さく、相対的にリスクが抑えられていることが分かります。

出所) Factset等のデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
データ期間:2013年6月末~2019年1月末(月次) 日本株:TOPIX(配当込み) 先進国株:MSCIコクサイ・インデックス(配当込み) 新興国株:MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み) 日本国債:NOMURA-BPI国債 先進国債:FTSE世界国債インデックス(除く日本) 新興国債:JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド
※各月末における直近1年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示

マザーファンドの運用実績

当ファンドのマザーファンドは2012年6月の設定以降、世界株式を上回るパフォーマンスを示してきました。局面別にみてみると、マザーファンドは株価下落局面において相対的に下落が抑えられてきました。

出所)Factsetのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
世界株式:MSCI ACワールド・インデックス(円ベース) 株価上昇局面:世界株式が上昇した月 株価下落局面:世界株式が下落した月
上記はマザーファンドの運用実績(信託報酬等コスト控除前)であり、当ファンドの運用実績ではありません。また、上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

Morningstar Award “Fund of the Year 2018”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar,Inc.に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2018年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国際株式型(グローバル・含む日本) 部門は、2018年12月末において当該部門に属するファンド340本の中から選考されました。

買付手数料 なし

金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。

ファンドの管理費用(含む信託報酬)

年率1.8036%(税抜1.67%)

ファンド詳細

投資リスク

  • ご購入に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。

基準価額の変動要因

  • ファンド(マザーファンドを含みます)は、値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本を割込むことがあります。
  • ファンドは、預貯金とは異なり、投資元本および利回りの保証はありません。運用成果(損益)はすべて投資者の皆様のものとなりますので、ファンドのリスクを十分にご認識ください。

主な変動要因

株式投資リスク 株式は国内および国際的な景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受け、また業績悪化 (倒産に至る場合も含む)等により、価格が下落することがあります。
為替変動リスク <Aコース(為替ヘッジあり)>
外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図ります。ただし、円の金利が為替ヘッジを行う当該外貨の金利より低い場合などには、ヘッジコストが発生することがあります。なお、一部の通貨については為替ヘッジの手段がない、あるいはヘッジコストが過大と判断される際には為替ヘッジを行わない場合があり、当該通貨については為替変動の影響を直接的に受けることになります。一般に円高局面ではファンドの資産価値が減少します。
<Bコース(為替ヘッジなし)>
外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わないため、為替変動の影響を直接的に受けます。一般に円高局面ではファンドの資産価値が減少します。
カントリーリスク 外国の資産に投資するため、各国の政治・経済情勢、外国為替規制、資本規制等による影響を受け、ファンドの資産価値が減少する可能性があります。
流動性リスク 市場規模が小さいまたは取引量が少ない場合、市場実勢から予期される時期または価格で取引が行えず、損失を被る可能性があります。

基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

ご留意いただきたい事項

  • 投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動し、運用成果(損益)はすべて投資者の皆様のものとなります。投資元本および利回りが保証された商品ではありません。
  • 当資料はニッセイアセットマネジメントが作成したものです。ご購入に際しては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等(目論見書補完書面を含む)の内容を十分にお読みになり、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は保険契約や金融機関の預金ではなく、保険契約者保護機構、預金保険の対象とはなりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払対象にはなりません。
  • 当資料のいかなる内容も将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、資金動向、市況動向等によっては方針通りの運用ができない場合があります。
  • 当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。
  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの信託財産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。受益者のファンドの購入価額によっては、支払われる分配金の一部または全部が実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みメモ

購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金代金 換金申込受付日から起算して、原則として5営業日目からお支払いします。
申込締切時間 原則として毎営業日の午後3時までに販売会社の手続きが完了したものを当日受付分とします。
申込不可日 ニューヨーク証券取引所、ニューヨークの銀行のいずれかの休業日と同日の場合は、購入・換金・スイッチング(乗換え)の申込みの受付けを行いません。
購入・換金申込受付の
中止および取消し
金融商品取引所の取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金・スイッチング(乗換え)の申込みの受付けを中止すること、および既に受付けた購入・換金・スイッチング(乗換え)の申込みの受付けを取消すことがあります。
信託期間 2027年6月18日まで(設定日:2012年6月19日)
繰上償還 委託会社はあらかじめ受益者に書面により通知する等の手続きを経て、ファンドを繰上償還させることがあります。
決算日 6月18日(該当日が休業日の場合は翌営業日)
収益分配 年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づき収益分配を行います。
課税関係 課税上は株式投資信託として取扱われます。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。

ご購入に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用
購入時 購入時手数料
(1万口当り)
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.24%(税抜3.0%)を上限として販売会社が独自に定める率をかけた額とします。
  • 料率は変更となる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。
換金時 信託財産留保額 ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
毎日 運用管理費用
(信託報酬)
ファンドの純資産総額に年率1.8036%(税抜1.67%)をかけた額とし、ファンドからご負担いただきます。
監査費用 ファンドの純資産総額に年率0.0108%(税抜0.01%)をかけた額を上限とし、ファンドからご負担いただきます。
随時 その他の
費用・手数料
組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用および借入金の利息等は、ファンドからご負担いただきます。これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を記載することはできません。

当該費用の合計額、その上限額および計算方法は、運用状況および受益者の保有期間等により異なるため、事前に記載することはできません。

当資料において使用している指数の説明

  • 東証株価指数(TOPIX)は、株式会社東京証券取引所(以下「東証」といいます)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証株価指数(TOPIX)の商標または標章に関するすべての権利は東証が有しています。
  • NOMURA‐BPI各種指数は、野村證券株式会社が公表している指数で、その知的財産は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任を負いません。
  • MSCI各種指数は、MSCI Inc.が公表している指数です。同指数に関する著作権、知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
  • JPモルガンGBI‐EMグローバル・ディバーシファイドは、JPモルガン社が算出する債券インデックスであり、その著作権および知的所有権は同社に帰属します。JPモルガン社はベンチマークに関し一切の責任を負いません。
  • FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。

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