新興国の"質の高い成長企業"を見極める
ニッセイ/コムジェスト新興国成長株ファンド

(年2回決算型)/(資産成長型)
愛称 エマージング・セレクト(年2)/(成長) 追加型投信/海外/株式

ニッセイ/コムジェスト新興国成長株ファンド (年2回決算型)

買付手数料 なし

  • 金融商品仲介業者(IFA)と契約のお客様は「IFA手数料」が適用されます。

ファンドの管理費用(含む信託報酬)

年率1.9872%(税抜1.84%)

注文 積立

ニッセイ/コムジェスト新興国成長株ファンド(資産成長型)

買付手数料 なし

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ファンドの管理費用(含む信託報酬)

年率1.9872%(税抜1.84%)

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はじめに

コムジェストの株式運用

コムジェストについて (2017年6月末現在)

コムジェストは1985年にパリに設立された独立系の資産運用会社です。パリ、ダブリン、香港、東京、シンガポールなどに拠点を有し、世界中の投資家にサービスを提供しています。同社の運用の最大の特徴は、“質の高い成長企業”に長期的な投資をすることです。
約288億米ドル(約3兆2,256億円)の資産を運用しており、約150名の役職員は20ヵ国以上の国籍からなります。

出所)コムジェスト・アセットマネジメントの資料をもとにニッセイアセットマネジメント作成

コムジェストの卓越した運用実績

  • コムジェストは、エマージング株式運用について20年を超える長い実績を有しています。
  • コムジェストが当ファンドと同様の運用方針で新興国株式に投資を行う類似ファンドは、市場平均を大きく上回るパフォーマンスを示してきました。

出所)コムジェスト・アセットマネジメント、FactSetのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成 新興国株式指数:MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み) ユーロベースの1998年以前(ユーロ導入前)はフランス・フランベース

上記の類似ファンドの運用実績は、コムジェストが当ファンドと同様の運用方針で新興国株式に投資を行う代表口座(ユーロ建て)のパフォーマンス(報酬等コスト控除前)を示したものです。 当ファンドや当ファンドの主要投資対象であるコムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド(適格機関投資家限定)の運用実績ではありませんので、あくまでご参考としてお考えください。

銘柄選定の例:台湾セミコンダクター

  • 徹底した調査・分析を経て、利益成長等に対する確信度が高まったため、チーム全員一致で投資ユニバースへの追加を決定。その後、株価が割安となったタイミングで組入れを開始しました。

出所)ブルームバーグ、コムジェスト・アセットマネジメントの資料等をもとにニッセイアセットマネジメント作成 データ期間:株価は2000年1月末~2017年12月末(月次)、EPSは2000年12月期~2020年12月期(年次) EPSの予想値は2018年2月現在のブルームバーグ集計値
上記は特定の銘柄を推奨するものではなく、また、当該銘柄を組入れることを保証するものではありません

ニッセイ/コムジェスト新興国成長株ファンド
(年2回決算型)

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(資産成長型)

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良好なパフォーマンスが期待される新興国株式

  • 新興国株式と先進国株式のパフォーマンスの格差は、経済成長率の格差に連動する傾向があり、今後両者の経済成長率格差は拡大すると見込まれています。
  • PBR(株価純資産倍率)やPER(株価収益率)などの代表的なバリュエーション指標をみると、先進国株式と比較して新興国株式には割安感があります。

出所)IMF、Factsetのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
データ期間:経済成長率格差は1988年~2020年(年次)相対株価は1987年12月末~2017年12月末(月次)経済成長率格差はGDP成長率の差(2017年以降はIMF予想値) 新興国・先進国の区分はIMFによる相対株価は1987年12月末を1として指数化 PBR・予想PERの過去10年平均は2007年12月末~2017年12月末の月次データの平均値 新興国株式:MSCIエマージング・マーケット・インデックス(米ドルベース)先進国株式:MSCIワールド・インデックス(米ドルベース)

銘柄間格差は大きい、問われる銘柄選択のチカラ

  • 先進国株式に比べ良好なパフォーマンスが期待される新興国株式ですが、株価パフォーマンスは銘柄により大きく異なります。
  • 銘柄間のパフォーマンスの格差は、投資期間が長くなるとより大きくなる傾向にあります。当ファンドでは成長企業への長期投資で定評のあるコムジェストが投資銘柄を厳選します。

出所)Factsetのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
株価パフォーマンス:2017年12月末時点 2017年12月末時点のMSCIエマージング・マーケット・インデックス構成銘柄のうち過去5年間の株価パフォーマンスが取得できる銘柄を対象として集計

質の高い成長企業の例

出所)ブルームバーグ、コムジェスト・アセットマネジメントの資料等をもとにニッセイアセットマネジメント作成
データ期間:株価は2012年1月末~2017年12月末(月次) EPS(1株当り純利益)は2012年12月期~2019年12月期(年次)、ただしパワーグリッドコーポレーションオブインディアは2013年3月期~2020年3月期(年次) EPSの予想値は2018年2月現在のブルームバーグ集計値 チャイナ・ライフ(中国人寿保険)の株価は香港市場の株価を用いています。上記の写真はイメージです。
上記は特定の銘柄を推奨するものではなく、また、当該銘柄を組入れることを保証するものではありません。

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(年2回決算型)

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(資産成長型)

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ファンドの特色

  • 主に新興国の株式に投資します。
  • 相対的に高い利益成長が持続すると見込まれる銘柄を、
    成長企業への長期投資で定評のあるコムジェストが厳選します。

    ファンドは、「コムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド(適格機関投資家限定)」および「ニッセイマネーマーケットマザーファンド」を投資対象とするファンド・オブ・ファンズ※方式で運用を行います。

    • ファンド・オブ・ファンズとは、投資対象を投資信託証券とするファンドです。
  • 決算頻度の異なる2つのファンドから選択いただけます。
    年2回決算型 年2回決算を行います。

    毎年4・10月の各15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、分配金をお支払いすることをめざします。

    分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。将来の分配金の支払いおよび水準について、保証するものではありません。

    資産成長型 年1回決算を行います

    毎年4月15日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行います。

    信託財産の十分な成長に資することに配慮し、収益の分配を行わないことがあります。

    • 販売会社によっては、どちらか一方のファンドのみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問合せください。

投資対象ファンドの状況

  • コムジェストは徹底した調査・分析に基づきボトムアップで投資銘柄を厳選します。国・地域や業種の配分は銘柄選択の結果を受けたものであり、あくまでご参考としてお考えください。
  • 例えば、コムジェストは中国やブラジル経済の先行きについて楽観視はしていませんが、これらの国・地域からも“質の高い成長企業”を見出しポートフォリオを構築しています。

新興国株式指数:MSCIエマージング・マーケット・インデックス 上記は、当ファンドが主に投資対象とする「コムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド(適格機関投資家限定)」のマザーファンドの状況を表示しており、 コムジェスト・アセットマネジメントの資料(現地月末前営業日基準)に基づきニッセイアセットマネジメントが作成しています。比率は対純資産総額比。 業種はGICS分類(セクター)によるものです。
なお、GICSに関する知的財産所有権はS&PおよびMSCI Inc.に帰属します。国・地域はコムジェスト・アセットマネジメントの分類によるものです。

投資対象ファンドの状況

銘柄名 業種 国・地域 組入比率
1 台湾セミコンダクター(TSMC) 情報技術 台湾 5.8%
2 コグニザント・テクノロジー・ソリューションズ 情報技術 アメリカ 4.5%
3 ピンアン・インシュアランス(中国平安保険) 金融 中国 4.3%
4 チャイナ・ライフ(中国人寿保険) 金融 中国 4.3%
5 MTNグループ 電気通信サービス 南アフリカ 3.8%
6 ネットイーズ(網易) 情報技術 中国 3.8%
7 バイドゥ(百度) 情報技術 中国 3.5%
8 サンラム 金融 南アフリカ 3.5%
9 シャンハイキシャ(上海汽車) 一般消費財・サービス 中国 3.4%
10 サムスン生命保険 金融 韓国 3.3%

上記は、当ファンドが主に投資対象とする「コムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド(適格機関投資家限定)」のマザーファンドの状況を表示しており、コムジェスト・アセットマネジメントの資料(現地月末前営業日基準)に基づきニッセイアセットマネジメントが作成しています。
比率は対純資産総額比。業種はGICS分類(セクター)によるものです。なお、GICSに関する知的財産所有権はS&PおよびMSCI Inc.に帰属します。国・地域はコムジェスト・アセットマネジメントの分類によるものです。

投資リスク

※ご購入に際しては、投資信託説明書(交付目論見書)の内容を十分にお読みください。

基準価額の変動要因

  • ファンド(指定投資信託証券を含みます)は、値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本を割込むことがあります。
  • ファンドは、預貯金とは異なり、投資元本および利回りの保証はありません。 運用成果(損益)はすべて投資者の皆様のものとなりますので、ファンドのリスクを十分にご認識ください。

主な変動要因

株式投資リスク 株式は国内および国際的な景気、経済、社会情勢の変化等の影響を受け、また業績悪化(倒産に至る場合も含む)等により、価格が下落することがあります。
為替変動リスク 原則として対円での為替ヘッジを行わないため、外貨建資産については、為替変動の影響を直接的に受けます。一般に円高局面ではファンドの資産価値が減少します。
カントリーリスク 外国の資産に投資するため、各国の政治・経済情勢、外国為替規制、資本規制等による影響を受け、ファンドの資産価値が減少する可能性があります。特に、新興国の経済状況は先進国経済と比較して一般的に脆弱である可能性があり、ファンドの資産価値が大きく減少したり、運用方針にそった運用が困難になる可能性があります。
流動性リスク 市場規模が小さいまたは取引量が少ない場合、市場実勢から予期される時期または価格で取引が行えず、損失を被る可能性があります。

その他の留意点

  • 新興国の株式投資に関しては、以下の事項にご留意ください。
    金融商品取引所の取引の停止(個別銘柄の売買停止等を含みます)、外国為替取引の停止、 その他やむを得ない事情(投資対象国・地域における非常事態の発生※による市場の閉鎖、 流動性の著しい低下あるいは資金の受渡しに関する障害等)があるときには、ファンドの購入・換金の申込みの受付けを中止すること、 および既に受付けた購入・換金の申込みの受付けを取消すことがあります。
    • 金融危機、デフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、クーデターや重大な政治体制の変更等。

<当資料において使用している指数についての説明>
MSCI各種指数は、MSCI Inc.が公表している指数です。同指数に関する著作権、知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。 また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

お申込みメモ

購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金代金 換金申込受付日から起算して、原則として8営業日目からお支払いします。
申込不可日 申込日または申込日の翌営業日がユーロネクスト・パリ、ルクセンブルグの銀行のいずれかの休業日と同日の場合は、購入・換金の申込みの受付けを行いません。
信託期間 2027年10月15日まで(設定日:2017年10月16日)
決算日 年2回決算型:4・10月の各15日(該当日が休業日の場合は翌営業日)
資産成長型:4月15日(該当日が休業日の場合は翌営業日)

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用
購入時 購入時手数料
(1万口当り)
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.24%(税抜3.0%)を上限として販売会社が独自に定める率をかけた額とします。
換金時 信託財産
留保額
ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
毎日 運用管理費用
(信託報酬)
各ファンド(「年2回決算型」「資産成長型」)の純資産総額に信託報酬率をかけた額とし、各ファンドからご負担いただきます。 信託報酬率は以下の通り各ファンドの純資産総額に応じて定まり、その上限料率は年率1.1232%(税抜1.04%)となります。
また、各ファンドが投資対象とする「コムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド(適格機関投資家限定)」 (以下「エマージングマーケッツ・ファンド」ということがあります)では、 以下の通りエマージングマーケッツ・ファンドの純資産総額に応じて信託報酬率が定まり、 運用管理費用(信託報酬)がかかります(ニッセイマネーマーケットマザーファンドには、運用管理費用(信託報酬)はかかりません)。 投資対象とするエマージングマーケッツ・ファンドの運用管理費用(信託報酬)を含めた各ファンドの実質的な運用管理費用(信託報酬) ※1は、各ファンドの純資産総額に最大で年率1.9872%(税抜1.84%)程度をかけた額となります。
  • 各ファンドの信託報酬率は、年2回決算型および資産成長型の各々の純資産総額に応じて変動します。 また、各ファンドが投資するエマージングマーケッツ・ファンドの信託報酬率は、 エマージングマーケッツ・ファンドの純資産総額に応じて変動するため、 投資者が負担する実質的な運用管理費用(信託報酬)は変動します。
  • 信託報酬率および各ファンドの信託報酬率の配分(年率・税抜)

    純資産総額※2 各ファンドの信託報酬率 エマージングマーケッツ・ファンドの信託報酬率 実質的な信託報酬率
    委託
    会社
    販売
    会社
    受託
    会社
    200億円超の部分 1.04% 0.32% 0.70% 0.02% 0.80% 最大で1.84%程度
    100億円超200億円以下の部分 0.99% 0.27% 0.85%
    100億円以下の部分 0.94% 0.22% 0.90%
  • 各ファンドの信託報酬率は、年2回決算型および資産成長型の各々の純資産総額に応じて定まります。 また、各ファンドが投資するエマージングマーケッツ・ファンドの信託報酬率は、 エマージングマーケッツ・ファンドの純資産総額に応じて定まります。
監査費用 ファンドの資産総額に年率0.0108%(税抜0.01%)をかけた額を上限とし、ファンドからご負担いただきます。
随時 その他の
費用・手数料
組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用および借入金の利息等はファンドからご負担いただきます。 これらの費用は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を記載することはできません。
  • 当該費用の合計額、その上限額および計算方法は、運用状況および受益者の保有期間等により異なるため、事前に記載することはできません。

ご留意いただきたい事項

当資料はニッセイアセットマネジメントが作成したものです。ご購入に際しては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等(目論見書補完書面を含む)の内容を十分にお読みになり、ご自身でご判断ください。

投資信託は保険契約や金融機関の預金ではなく、保険契約者保護機構、預金保険の対象とはなりません。証券会社以外の金融機関で購入された投資信託は、投資者保護基金の支払対象にはなりません。

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの信託財産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。受益者のファンドの購入価額によっては、支払われる分配金の一部または全部が実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

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  • 委託会社(ファンドの運用の指図を行います):ニッセイアセットマネジメント株式会社
    コールセンター 0120-762-506(午前9時~午後5時 土、日、祝祭日は除きます) 
    ホームページ https://www.nam.co.jp/

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なり、多岐にわたりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.32%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。 各商品のお取引にあたっては、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

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