スポーツは投資でも面白くなる時代へ【ニッセイアセットマネジメント】

  • 本サイトはニッセイアセットマネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。

スポーツは「観て、やって面白い」だけではなく、実は巨大な成長産業であり、そのビジネスは多種多様です。時代とともに進化するスポーツビジネスは、メガトレンドに乗り、今後もさらなる成長が期待されています。観て、やって楽しむだけではもったいない!まさに今、スポーツは投資でも面白くなる時代なのです。

POINT
  • スポーツは、投資でも面白くなる時代へ
  • パフォーマンスが良好だから面白い
  • 成長が続くから面白い

スポーツは、投資でも面白くなる時代へ

世界のスポーツ市場規模は、2020年3,883億米ドル(約43兆円)から2030年には8,260億米ドル(約91兆円)と10年で2.1倍になると予想されています。スポーツ関連企業は、スポーツ用品・アパレルからスポーツメディア、スポーツイベント、フィットネスやサプリメント、eスポーツ事業等を手掛けます。スポーツは時代とともにイノベーション(技術革新)に後押しされ、新たな可能性を広げると見ています。

出所)ビジネス・リサーチ・カンパニーのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
世界のスポーツ市場規模予測:2021年5月時点の予測値、2021年5月末時点の為替レート(1米ドル=109.76円)を用いて円換算

パフォーマンスが良好だから面白い

2012年に国内で「唯一」のスポーツ関連株式ファンドを立ち上げました。スポーツは私たちにとって普遍的なテーマです。そのため景気に左右されにくいという特性があります。当ファンドは2012年6月の設定以降、世界株式を上回るパフォーマンスをあげてまいりました。株価下落局面において相対的に下落幅が小さく、世界株式よりも低リスク・高リターンとなっています。

  • 2022年1月現在、スポーツビジネス関連企業の株式を主な投資対象とする国内公募投資信託は当ファンドのみとなっています。(Fundmarkのデータをもとにニッセイアセットマネジメント調べ)

データ期間:2012年6月末~2021年12月末(月次)
出所)FactSetのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成 世界株式:MSCI ACワールド・インデックス(配当込み、円ベース)、株価上昇局面:世界株式が上昇した月の月次リターンを累積し年率換算、株価下落局面:世界株式が下落した月の月次リターンを累積し年率換算リスクは月次騰落率から求めた標準偏差を年率換算
上記はマザーファンドの運用実績(信託報酬等コスト控除前)であり、当ファンドの運用実績ではありません。また、上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

成長が続くから面白い

3つのメガトレンドがスポーツビジネスの成長を加速させると考えています。

  1. 技術革新の進展により「スポーツ×テクノロジー」が進む
  2. 新興国を中心とした中間所得層・富裕層の急速な増加によりスポーツ関連支出は大幅な拡大を見込む
  3. 高齢化の進展と健康意識の高まりにより安定した成長が期待される

出所)ReportsnReportsのデータをもとにニッセイアセットマネジメント作成
2021年5月末時点の為替レート(1米ドル=109.76円)を用いて円換算

出所)三菱総合研究所の資料をもとにニッセイアセットマネジメント作成
2030年は2016年時点の三菱総合研究所の予測値
低所得層:1日の1人当り消費支出が2米ドル未満
中間所得層:同金額が2米ドル以上20米ドル以下
富裕層:同金額が20米ドル超

出所)国際ヘルス・ラケット・スポーツクラブ協会のデータ
をもとにニッセイアセットマネジメント作成

おすすめファンド

ニッセイ・ワールドスポーツ・ファンド-メダリスト-Aコース(為替ヘッジあり)

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

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