投資信託で人気の高配当株をまとめ買い!

更新日:2024年7月3日

POINT
  • 日本株の中でも「高配当株」への関心が高まっている
  • 配当金が株価の下落をカバーすると期待される
  • NISA(つみたて投資枠・成長投資枠)を活用できる
  • 米国株式(S&P500指数)を上回るパフォーマンス

高配当株とは、株価に対して高い配当金が得られる企業の株式を指します。中長期の投資によって配当金を積み上げることで株価の下落時に一定の下落をカバーすると期待されることなどから、日本株市場では高配当株への関心が高まっています。
しかし高配当株には、業績の悪化により配当金が減額される「減配リスク」などもあり、銘柄選びが簡単ではありません。また、リスクを抑えるために複数の高配当株に分散投資しようとすると、大きな元手も必要になるほか、管理も煩雑になってしまいます。

そんなリスクを投資信託であれば解消できます。
①少額で高配当株に分散投資が可能
②プロが選定、銘柄管理の手間を省ける

長期のパフォーマンスは米国株式を大きく上回る

日経平均株価採用銘柄のうち、配当利回りの高い30銘柄(日経平均高配当30銘柄)に均等投資した場合のパフォーマンスは、日経平均株価株価やTOPIXだけでなく、米国の代表的な株価指数であるS&P500を大きく上回っています。

日経平均高配当30銘柄の投資シミュレーション

出所:三菱UFJアセットマネジメント株式会社のデータを基に作成
期間:2004年2月27日~2024年2月29日、日次

  • 日経平均に採用されている銘柄から、配当利回りの高い上位30銘柄を抽出。上位30銘柄に均等投資し、配当は再投資、毎年年末に銘柄リバランス。以後、1年毎に同様の投資を実施。
  • 上記はシミュレーションであり、実際の運用とは異なります。したがって、将来の運用成果を示唆・保障するものではありません。また、税金・手数料等を考慮しておりません。計算期間が異なる場合は、結果が異なる点にご注意ください。

「日本株高配当」関連ファンド 買付ランキング(6月)

1位

日経平均高配当利回り株ファンド

主として国内の株式に投資を行い、日経平均株価採用銘柄の中から、予想配当利回りの上位30銘柄を選定し組み入れます。

  • NISAつみたて投資枠・NISA成長投資枠・特定/一般口座で購入可能

2位

Tracers 日経平均高配当株50インデックス(奇数月分配型)

「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」の動きに連動する投資成果をめざします。

  • NISA成長投資枠・特定/一般口座で購入可能

3位

日本好配当利回り株オープン(3ヵ月決算型)

主としてTOPIX構成銘柄の中から、予想配当利回りが市場平均と比較して高いと判断される銘柄に投資します。

  • 特定/一般口座で購入可能
  • 買付ランキングの抽出条件
    「楽天証券取扱いファンドのうち、楽天証券分類「国内株式」もしくは「国内株式(中小型)」かつファンド名に「好配当」もしくは「高配当」もしくは「インカム」を含むファンドから買付金額上位3ファンド(2024年06月01日~2024年06月30日)

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

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各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

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