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スパークス・新・国際優良日本株ファンド(愛称:厳選投資) 追加型投信/国内/株式

  • 本サイトはスパークス・アセット・マネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しております。

スパークスの“厳選投資”は、徹底的に調査をした確信度の高い銘柄を厳選して投資します。
分散投資よりも市場リスクを低減しながら、高いリターンを狙えるとスパークスが考える投資手法です。
投資先企業は世界で活躍が期待できるグローバル企業。そして、株主から預かった資本を成長に活かし、増やしていこうという高いROEが安定的に推移すると考えられる企業です。
こうした優良企業を長期保有することで、良好な投資リターンの獲得を目指します。

POINT
  • 今後グローバルでの活躍が期待できる日本企業へ投資
  • 確信度の高い少数の投資銘柄に集中投資
  • 長期保有により高い投資成果を実現

今後グローバルでの活躍が期待できる日本企業へ投資

“厳選投資”では、高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待できる日本の「新・国際優良企業」を中心に投資を行います。
日本の少子高齢化、労働人口減少などの構造的な問題に左右されにくく、長期的な成長が期待できます。

【新・国際優良企業の成長イメージ】Step1【国内市場】厳しい品質要求に耐え、過当競争を勝ち抜き、国内で圧倒的な地位を構築→技術力のある日本企業。Step2【海外市場】海外進出の初期投資を回収し、海外売上高比率が30%程度まで高まる→グローバルな日本企業。Step3【新・国際優良企業】グローバルで確固たるマーケットシェアを獲得し、世界的なブランド力を有する企業に成長。「投資対象は、Step2とStep3」
  • 上記は当ファンドの投資戦略の理解を深めていただくためのイメージ図です。全てのケースに当てはまるものではなく、当ファンドの将来の結果をお約束するものではありません。

確信度の高い少数の投資銘柄に集中投資

一般的なアクティブ運用では、銘柄を分散させることでリスク分散を行いますが、厳選投資は過度な分散はせず、徹底的に調査をした確信度の高い銘柄に厳選投資を行います。厳選投資はリスクが高いと思われがちですが、ビジネスの性格を高度に分散すれば、10銘柄程度であっても分散効果は十分に発揮され、結果として市場平均よりも投資リスクを低減しながら、良好な投資リターンを実現しています。

【一般的なアクティブ・ファンド(分散投資)】ベンチマークを意識しながら多数の銘柄に投資→市場平均と“大きく変わらないリターン特性”になる傾向がある。【当ファンド(厳選投資)】確信度の高い銘柄に絞り込んで投資→市場平均と“異なるリターン特性”になる傾向がある。「厳選投資は、運用者の能力が大きく問われます。スパークスの誇る企業調査能力を最大限に発揮し、“厳選投資”のポートフォリオを構築します。」

  • 上記は当ファンドの投資戦略の理解を深めていただくためのイメージ図です。全てのケースに当てはまるものではなく、当ファンドの将来の結果をお約束するものではありません。

長期保有により高い投資成果を実現

厳選投資とTOPIX(配当込み)の保有期間別リターンを比較すると、1年・3年・5年のすべての期間、最大リターン・最小リターン・平均リターンのいずれにおいても厳選投資がTOPIX(配当込み)を上回っています。
確信度の高い優良銘柄を集中投資・長期保有することで高い投資成果を実現しています。

【期間別※保有リターンの推移(※2008年3月以降の各月末から1・3・5年間保有した場合)】<1年間>【厳選投資】最大値:66%、平均値:16%、最小値:-23%【TOPIX(配当込み)】最大値:65%、平均値:9%、最小値:-37%、<3年間>【厳選投資】最大値:206%、平均値:60%、最小値:-8%【TOPIX(配当込み)】最大値:147%、平均値:30%、最小値:-37%、<5年間>【厳選投資】最大値:271%、平均値:133%、最小値:34%【TOPIX(配当込み)】最大値:163%、平均値:65%、最小値:-10%

  • TOPIX(配当込み)は参考指数であり、当ファンドのベンチマークではございません。
  • 上記のリターンは期間リターンです(年率リターンではありません)。
  • 当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等をお約束するものではありません。

出所:スパークス・アセット・マネジメント、FactSet Pacific Inc.(2022年2月28日現在)

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投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
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各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

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買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
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