“eMAXIS Slim”シリーズに「国内リートインデックス」「先進国リートインデックス」が新たに追加!

“eMAXIS Slim”シリーズに「国内リートインデックス」「先進国リートインデックス」が新たに追加!

「国内リートインデックス」「先進国リートインデックス」がeMAXIS Slimシリーズに新たに追加され、計13本に!

(2019年10月31日現在)

低コストを追求!eMAXIS Slimシリーズの特徴

値動きの違う資産を組合わせてつみたて!
分散投資と時間分散の効果を享受!

値動きの異なる資産を併せ持つことで、運用資産全体の値動きの幅を抑制する効果が期待されます。
投資信託等で資産運用をされているお客さまも、リートを資産運用の一部に組み込まれてはいかがでしょうか。

日本株式にJリート・先進国リートを組み合わせることで下落時のショックを緩和!

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上記は指数(配当込み)を使用しています。指数については、【グラフで使用している指数について】をご参照ください。「日本株式+Jリート」、「先進国株式+Jリート」、「日本株式+先進国リート」はそれぞれ株式とリートに7:3の割合でつみたて投資した場合の値動きを記載しています。過去の実績・状況または作成時点での見通し分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況成果を示唆保証するものではありません。また、税金・手数料等は考慮しておりません。表示桁未満は四捨五入して表示しています。つみたて投資は運用状況によっては投資元本を割り込むケースがあります。特定の投資対象が値上がり続ける場合、もしくは値下がり続ける場合には、購入時期を分散させることがマイナスに働くこともあります。

【グラフで使用している指数について】

先進国リート:S&P先進国REIT指数(除く日本)

S&P先進国REIT指数(除く日本)とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している指数で、日本を除く先進国の不動産投資信託(REIT)および同様の制度に基づく銘柄を対象に浮動株修正時価総額に基づいて算出されています。同指数はS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス(S&P DJI)の商品であり、これを利用するライセンスが三菱UFJ国際投信株式会社に付与されています。S&P DJIは、同指数の誤り、欠落、または中断に対して一切の責任を負いません。

Jリート:東証REIT指数

東証REIT指数とは、東京証券取引所に上場している不動産投資信託証券全銘柄を対象として算出した指数です。同指数に関する知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。

先進国株式:MSCI コクサイ インデックス

MSCI コクサイ インデックスとは、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。同指数に対する著作権およびその他知的財産権はすべてMSCI Inc.に帰属します。

日本株式:東証株価指数(TOPIX)

東証株価指数(TOPIX)とは、東京証券取引所第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象として算出した指数で、わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。同指数に関する知的財産権その他一切の権利は東京証券取引所に帰属します。

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総合口座をお持ちでない方

投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式
組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債
金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの
組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料(最大税込4.40%)およびファンドの管理費用(含む信託報酬)等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間(クローズド期間)が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「買付手数料」:ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用
「ファンドの管理費用(含む信託報酬)」:ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用
「信託財産留保額」「換金手数料」:ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用(含む信託報酬)、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

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