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逆指値注文の仕組み

  • 現物取引

逆指値注文とは?

「価格が上昇し、指定した値段以上になれば買い」、「価格が下落し、指定した値段以下になれば売り」とする注文方法です。通常の指値注文で、それぞれ、「指定した価格以下で買い」、または、「指定した価格以上で売り」とすることと逆の注文方法であることから「逆指値」と呼ばれます。

また、通常の指値と逆指値を組み合わせた注文方法もあります。これを「逆指値付通常注文」と呼びます。

活用方法一覧

1 損失限定(ストップロス)

基本的な逆指値の利用方法。保有する銘柄あるいは信用建玉について、相場が思惑と反対に動いた場合、損失の拡大を防ぎたい。

  1. 銘柄Aが1,200円を超えたところで相場が底堅い状況になってきたので、1,250円で銘柄Aを買った。
  2. 相場が上昇すればよいが、方向感の乏しいまま推移している状況となり、念のため相場が急落したときに備えて、1,180円で売り逆指値注文を出しておく。
  3. 相場はそのまま下げ、1,180円で売り注文が執行された。差し引き70円の損失に限定。

  1. 銘柄Aが1,200円を切ったところで上値が重くなってきたため、1,160円で新規に売り建てた。
  2. 再び相場が上昇して、1,200円を超えるようだと上げ基調が加速しかねないので、それに備えて、1,250円で買い逆指値注文を出しておく。
  3. 相場がそのまま上昇して1,250円で買い注文が執行された。差し引き90円の損失に限定。

2 損失限定条件付き利食い狙い

基本的な逆指値の利用方法。保有する銘柄あるいは信用建玉について、相場が思惑と反対に動いた場合、損失の拡大を防ぎたい。

  1. 銘柄Aが1,200円を超えたところで相場が底堅い状況になってきたので、1,220円で銘柄Aを買った。
  2. 1,310円で売り指値注文を入れると同時に、相場が急落したときの安全弁として、1,180円での売り逆指値注文をつけた。
  3. もし相場がそのまま上昇した場合、1,310円で利食い。90円の利益確定となる。下落した場合でも、1,180円で売り注文が執行され、差し引き40円の損失に限定。

3 利益確定

  1. 1,200円を前に銘柄Aの勢いがついてきたところで当面の上昇を見込んで、1,160円で買った。
  2. 1,200円を挟んでの揉み合いがあったが、上昇を続け1,360円をつけた。まだ上昇の勢いはあるが、念のため相場が反転したときに備えて、1,320円で売り逆指値注文を出しておく。
  3. 相場は反転し、1,320円で売り注文が執行された。差し引き160円の利益となった。

4 トレンドフォロー(上値追い、あるいは、下値追い)

  1. 1,200円を前に銘柄Aの勢いがついてきたところで当面の上昇を見込んで、1,170円で買った。
  2. 同時に値下がりに備えて、1,070円で売り逆指値注文を出しておく。
  3. 1,070円の逆指値まで下げずに1,240円まで上昇。逆指値を1,190円に訂正。これで20円の利益を確保。
  4. さらに銘柄Aは上昇し、1,360円をつけたところで、再度、逆指値を1,340円に訂正。これで170円の利益を確保。
  5. しばらくして相場は反転し、1,340円で売り注文が執行された。結局、170円の利益をとれた。

5 レンジ抜けの買い・売り

ボックス圏からの抜けや、以前の高値・安値の抜きを想定し、相場のトレンドが変わるタイミングを捉えて、投資機会を確保する。

  1. 銘柄Aが1,150円から1,250円のボックス圏にある。このボックス圏を抜けて上値を追いかける展開になれば、さらなる上昇が期待できそうな場合、1,240円になってレンジの天井が見えてきたところで、レンジ抜け1,270円で買い逆指値注文を出しておく。
  2. このレンジを抜けてきて1,270円になり、買い逆指値注文が執行され、思惑通りに買うことができた。

逆指値注文対応チャネルと商品

逆指値注文対応チャネル・・ウェブ、マーケットスピード、iSPEED、モバイル
逆指値注文対応商品・・・・・国内株式、株価指数先物、オプション

  • 逆指値監視プロセスについて
    弊社の逆指値注文システムは、お客様からのご注文を受け付けた時点から市場価格と照合を開始いたします。従いまして、お客様のご注文より前に成立している市場価格とは照合いたしません。ご注意ください。
注文種類 活用法 説明
現物買い注文
信用新規注文
先物オプション新規注文
現物売り注文
信用返済注文
先物オプション買戻し・転売注文
通常注文 -- -- 成行あるいは指値注文。
逆指値注文 (5)レンジ抜けの現物買い、または、信用新規注文先物オプション新規注文 (1)損失限定(ストップロス)
(3)利益確定
(4)トレンドフォロー
予め条件として、価格がXX円以上あるいはXX円以下になると指値あるいは成行で発注される注文
逆指値付
通常注文
(2)損失限定条件付利食い狙い 通常注文と逆指値注文の2つを発注することができる。まず、通常注文が市場に発注されるが、出来前に逆指値で指定された条件にヒットすると、通常注文は逆指値として指定された注文に訂正される。

逆指値注文

逆指値通常注文

  • 急激に相場が変動した場合、約定しない場合があります。また、成行を指定した場合には、事前に想定していた範囲から大幅に乖離した価格で約定が成立するリスクがあります。

国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待情報について
    株主優待内容は東洋経済新報社から提供されるデータを原則として毎月更新いたします。更新日から次回更新日の内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、配当、優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 2.80% 300万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 2.00% 300万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

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