米国を代表する株式指数「S&P500」に連動する
iシェアーズETFのご紹介!

世界が注目する米国大統領選挙も終わり、世界の投資家は、米国の行方とともに、米国株式市場の動きは引き続き注目されています。そのため、米国を代表する株式指数「S&P500」に投資できるiシェア―ズETFをご紹介します。
国内上場する2銘柄、米国に上場する1銘柄から選択でき、お客様の投資スタンスにあわせて選択できます。

iShares S&P500連動ETFの特徴
  • 投資対象は「米国の株式市場を代表するS&P500採用銘柄」
  • 分散投資および長期的な資産成長を目指す方におすすめ
  • お客様の投資スタンスに合わせた銘柄選びが可能

回復力の高い米国株

まず、米国株の過去の値動きをみていきましょう。日本株はアベノミクス以降に株価上昇したことが記憶に鮮明ですが、2006年以降の変化率を比較すると、米国株の力強さが目立ちます。また、直近は新型コロナウイルスによるマーケットの大きな変動が目立ちますが、2008年に起こったリーマン・ショック後の世界金融危機の際は、元の株価水準に戻るのに要した期間は日本株が約6年なのに対し、米国株は約3年と、その回復力の高さが分かります。

図表1. 代表的な株価指数の推移

出所:ブルームバーグ、S&Pよりブラックロック作成、2020年9月末時点
2006年12月末時点の各株価指数のネットトータルリターンを100として指数化し、円建てで変化率を比較

  • 表示された合計4指数の平均下落率、2009年3月10日時点

米国を代表する株式指数「S&P500」

米国の個別企業ではなく、米国株式市場全体に投資をしたいと考えたとき、米国を代表する株式指数に着目される方が多いのではないでしょうか。その米国株式を代表する指数として、S&P500、NYダウ、NASDAQ100が挙げられます。中でもS&P 500は、米国の主要産業を代表する 500 社により構成されており、米国株式の時価総額の約 80% をカバーしています。成長率の高さが特筆される巨大IT企業のGAFAM(米アルファベット(グーグル持ち株会社)、米アマゾン・ドット・コム、米フェイスブック、米アップル、米マイクロソフト)が全て含まれています。なお、ダウはGAFAMで組入がある銘柄はアップルとマイクロソフトのみです。

図表2. 米国を代表する株式指数の比較

指数名 S&P500 NYダウ NASDAQ100
銘柄数 505 30 103
算出方法 時価総額加重 株価加重 時価総額加重
組入上位5銘柄(%) アップル 6.7 ユナイテッドヘルスグループ 7.4 アップル 13.4
マイクロソフト 5.7 ホーム・デポ 6.6 アマゾン・ドット・コム 10.8
アマゾン・ドット・コム 4.8 アムジェン 6.0 マイクロソフト 10.7
フェイスブック 2.3 セールスフォース 6.0 フェイスブック 4.3
アルファベット 1.6 マクドナルド 5.2 テスラ 3.5

出所:ブラックロック、ブルームバーグ、S&P、2020年9月末時点

投資スタンスに応じて取引可能なiShares S&P500連動ETF

日本の個人投資家がS&P500連動ETFに投資しようとする場合、国内上場ETF及び海外上場ETFという選択肢があります。ブラックロックでは、S&P500に連動するETFを、国内上場で2銘柄、海外上場ETFで1銘柄ご提供しています。ブラックロックの提供するiShares S&P500連動ETF3銘柄の特徴や銘柄ごとの詳細(図表3)は以下の通りです。

<iShares S&P500連動ETFの特徴>

  1. 米国の株式市場を代表するS&P500採用銘柄が投資対象
  2. 分散投資および長期的な資産成長を目指すために活用可能
  3. お客様の投資スタンスに合わせて、銘柄を選択可能(図表4)

図表3. iShares S&P500連動ETF(2020年9月末時点)

ティッカー 1655 2563 IVV
銘柄名 iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF(為替ヘッジあり) iシェアーズ・コア S&P 500 ETF
上場市場 東京証券取引所 NYSEアーカ
設定日 2017年9月27日 2020年6月19日 2000年5月15日
分配金支払回数 年2回 年4回
基準通貨 日本円 米ドル
信託報酬率/経費率 2021年6月18日まで:0.075%(税込0.0825%)程度※
それ以降は0.15%(税込0.165%)程度
0.03%
  • 東京証券取引所に上場されている1655及び2563については、国内株式と同様の手数料体系が、IVVについては海外株式と同様の手数料体系が適用されます。
    

図表4. iShares S&P500連動ETF銘柄の選択方法(イメージ)

  • 上記内容は、情報の提供のみを目的としており、投資その他の行動を勧誘し、特定の銘柄を推奨するものではありません。銘柄の選択などの投資にかかる最終決定は、お客さまご自身の判断にてお願いいたします。

東証上場のiシェアーズETF、楽天証券なら売買手数料0円

東証上場しているiシェアーズETFが売買手数料0円 ブラックロック・グループが運用するiシェアーズETFのうち東京証券取引所に上場しているすべての売買手数料(現物取引・信用取引)が0円! ご選択の手数料コースにかかわらず、iシェアーズETFの売買手数料は無料です。

文字サイズ

総合口座をお持ちでない方

国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

ご質問は
ありませんか?