Global X JapanよりESG関連ETFを2本同時上場!

Global X Japanが、ESG関連のETFを2本同時に上場!

Global X Japan初のESG関連ETFとして、「グローバルX MSCI ガバナンス・クオリティ-日本株式 ETF(2636)」と「グローバルX クリーンテックESG-日本株式 ETF(2637)」の2本が2021年3月31日(水)に東証に同時上場しました。

要約すると
  • 世界的に重要性が高まっているESGの中でも、財務情報への影響度が最も大きいG(ガバナンス)に着目した「グローバルX MSCI ガバナンス・クオリティ-日本株式 ETF(2636)」
  • 世界の環境問題を背景として注目を浴びているクリーンテック関連の日本企業に着目した「グローバルX クリーンテックESG-日本株式 ETF(2637)」

2本のETFの概要を動画でチェック!

【2636】グローバルX MSCI ガバナンス・クオリティ-日本株式 ETF

【2637】グローバルX クリーンテックESG-日本株式 ETF

グローバルX MSCI ガバナンス・クオリティ-日本株式 ETF(2636)の魅力

当ETFはESGの中でもG(ガバナンス)にフォーカスしています。連動対象指数である「MSCI Japan Governance Quality Index」はガバナンスにフォーカスしており、10年以上のトラックレコードがあります。

ESGのG:なぜガバナンスに注目するのか?

ガバナンスはESGの中で貢献や寄与、配慮などの要素がなく、個別企業の支配構造や管理面にフォーカスしており、企業のリスク管理体制をモニタリングするツールとして有効なファクターだと考えています。

ガバナンスの内容は財務情報への影響度が最も大きいと言えます

企業の体力を判断するためには、過去及び現在の情報である財務情報のみでなく、将来の企業価値への影響を与える意味として非財務情報も重要な基準になり、ESGの各要素が非財務情報に該当します。その内、ガバナンスの内容は財務情報への影響度が最も大きいと言えます。

当ETFのコンセプト:「ガバナンス・クオリティ」

財務的クオリティに加え、経営のクオリティにも優れた企業群を対象にしたESGとファクター指数(スマートベータ)の融合。そしてガバナンス及びクオリティの高い企業は、同業他社対比で競争力を持ち続けることが期待でき、またガバナンス評価の高い企業には世界的に増加する ESG 投資からの投資需要が期待されると考えています。

連動対象指数のパフォーマンス(2010/1/4~2021/2/26)

当ETFの連動対象指数は10年超のトラックレコードを有しており、長期でTOPIXをアウトパフォームしています。

(出所) BloombergよりGlobal X Japan 作成。パフォーマンスは2010年1月4日を100として指数化。指数はトータルリターンベース。
当指数は「MSCI Japan Governance Quality Index」です。

グローバルX クリーンテックESG-日本株式 ETF(2637)の魅力

世界では環境問題をめぐってクリーン関連のテクノロジーに関する注目度が高まっている中、当ETFは「クリーンテック」を用いて環境問題を解決する事業を行う日本株式への投資を目指しています。当ETFの連動対象指数は「FactSet Japan CleanTech & Energy Index」です。

「気候変動」から「気候危機」の時代へ。世界の環境関連市場は拡大中

世界の平均気温は右肩上がりで上昇しており、今後も上昇が予想されています。このような環境問題を解決するため、パリ協定をはじめとして世界中の政府や企業が対策・技術開発をしており、結果として世界の環境関連テクノロジー市場の成長につながっています。

(出所)NASA、ITA(米国国際貿易局)統計

当ETFのコンセプト:成長テーマ(クリーンテック)+ESG

当ETFが着目する「クリーンテック」とは、クリーンとテクノロジーを合わせた造語で、環境に対する悪影響を抑制、軽減するテクノロジーのことを指します。

① 成長テーマ型のETF :今後大きく需要が見込まれる環境関連のテクノロジーを持つ企業に着目した商品です。
② ESGテーマ :ESG専門リサーチ会社(※1)のE(環境)評価スコアをポートフォリオ構築時に活用する商品です。
  • TruValue Labs社について
    2013年、米国サンフランシスコで創業したESGリサーチ及びESG関連データやインデックス提供を主に行っている会社で、ESGの評価対象は世界の約2万社、日本は約1,750社をカバー。当ファンド活用のESGスコアとしては、SASB(サステナビリティ 会計基準審議会)が定義する26のESGカテゴリーの内、環境関連の6項目をベースに企業を評価し、各分野における評価を平均してスコア(AEIS:Average Environmental Insight Score)を算出。

連動対象指数のパフォーマンス(2016/1/29~2021/2/26)

(出所) BloombergよりGlobal X Japan 作成。パフォーマンスは2016年1月29日を100として指数化。指数はトータルリターンベース。当指数は「FactSet Japan CleanTech & Energy Index」です。

 ご注意

  • 指数の著作権等について(グローバルX ガバナンス・クオリティ-日本株式 ETF)
    本ファンドは、MSCI INC.(以下「MSCI」)、その関連会社、情報提供会社またはMSCI INDEXの編集または計算に関連するその他の第三者(総称して「MSCI当事者」)が支援、保証、売却または宣伝するものではありません。MSCI INDEXは、MSCIの専有財産です。MSCI およびMSCI INDEX の名称は、MSCI もしくはその関連会社のサービスマークであり、Global X Japan株式会社による特定の目的のための使用について許可されているものです。いかなるMSCI当事者も、発行会社、本ファンドのオーナー、またはその他の個人もしくは事業体に対して、ファンド投資一般、本ファンドへの投資、もしくはMSCI INDEXが対応する株式市場パフォーマンスを記録する能力に関して、明示・黙示を問わず一切の表明または保証を行いません。MSCIもしくは関連会社は、本ファンド、発行会社、本ファンドのオーナー、その他の個人もしくは事業体とは無関係にMSCIが決定、構成、計算するMSCI INDEXに関する特定の商標、サービスマーク、商号のライセンサーです。いかなるMSCI当事者も、MSCI INDEXについて決定、構成または計算するにあたり、発行会社または本ファンドの所有者、またはその他のあらゆる個人または事業体のニーズを考慮する義務を負いません。いかなるMSCI当事者も、本ファンドの発行時期、価格、数量に関する決定、本ファンドの償還価格及び数式の決定及び算定に参加しておらず、且つその責任を負いません。さらに、いかなるMSCI当事者も、本ファンドの運営、マーケティング、またはオファリングに関連して、発行会社、本ファンドのオーナー、その他の個人もしくは事業体に対して一切の義務または責任を負いません。MSCIは、MSCIが信頼できると考える情報源からMSCI INDEXの算出に使用するための情報を入手するものとしますが、いずれのMSCI当事者も、MSCI INDEXまたはそのデータの独創性、正確性、完全性について一切保証しません。MSCI当事者は、発行会社、ファンドのオーナー、その他の個人もしくは事業体がMSCI INDEXもしくはそのデータを使用して得る情報またはその結果に関して、明示・黙示の保証をしません。MSCI当事者は、MSCI INDEXもしくはそのデータについての、もしくはそれらに関連する誤り、省略、中断について一切の責任を負いません。さらに、MSCI当事者は、いかなる種類の明示・黙示の保証責任も負わず、MSCI INDEXもしくはそのデータに関して、商品性および特定目的への適合性に関する保証をここに明確に否認します。上記のいずれをも制限することなく、いかなるMSCI当事者も、直接、間接、特別、懲罰的、結果的な損害、及びその他の損害(逸失利益を含む)について、そのような損害の可能性について通知された場合においても、一切責任を負いません。
  • 指数の著作権等について(グローバルX クリーンテックESG-日本株式 ETF)
    FactSetは、FACTSET JAPAN CLEANTECH & ENERGY INDEXの正確性および、または完全性を保証するものではありません。また、その中に含まれるデータおよびインデックス使用許諾者は、いかなる誤り、欠落または中断について責任を負うものではありません。FactSetは、インデックスの使用許諾者、当ファンドの所有者、または当インデックスまたはそれに含まれるすべてのデータの使用に起因する他の人物または組織によって得られる結果について、明示的または黙示的に保証されるものではありません。FactSetは、明示的または黙示的を問わず、いかなる保証もせず、当インデックスまたはそれに含まれるすべてのデータの商品性、特定の目的または使用への適合性について、一切の保証を明示的に否認します。これに限定されず、FactSetは、たとえそのような損害の可能性について知らされていたとしても、特別損害、懲罰的損害、間接的損害または派生的損害(逸失利益を含む)に対する責任を一切負うものではありません。

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
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楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

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