本サイトはIR広告であり、コアコンセプト・テクノロジー株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しておりますが、本広告を以って楽天証券が特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。
掲載内容は、今後、告知なく変更される可能性があり、また最新の情報でない可能性があります。
IRに関する最新情報は、企業のホームページをご確認ください。

WEBサイトはこちら

当社は、製造業の現場におけるものづくりに関する知見と、形状認識、3Dグラフィックス、解析・シミュレーション、AI、IoT、CAD/CAM、PLM、BIM/CIM等の先端IT技術を活用することにより、「顧客企業のベテラン技術者が有するノウハウを継承しつつ、現場ですぐに使える実効性が高いスマートファクトリーソリューション」をご提供しております。

• PLM：「Product Lifecycle Managementの略。製品ライフサイクル全体に渡って発生する様々な技術情報を集約して、製品開発力や企業競争力を強化すること。
  3D Graphics：縦、横、奥行きの3次元のデータを使い、平面上においても立体感のある画像を作る手法。
  AI：「Artificial Intelligence」の略。人工知能。識別や推論、問題解決などの知的行動を人間に代わってコンピューターに行わせる技術。
  IoT：「Internet of Thing」の略。今までインターネット繋がっていなかったモノをインターネットで繋ぐこと。
  CAD：「Computer Aided Design」の略。手作業ではなくコンピュータを用いて設計や製図を行う支援ツール。

「CCT-DX Method」は、
①DX実現のグランドデザインを「DX-ToBeダイジェスト」という形式で示す「目指す姿の策定」
②DX実現後の業務が最初から最後まで実現できるか、そしてスムーズに流れるかを検証する「技術検証」
③段階的にアジャイル形式でシステム開発を進める「仕組み構築」
④顧客企業が自立的かつ継続的にDXを実践できる体制を構築する「運用・内製化支援」という一連のプロセスと手法です。

当社は自前で構築した広範な開発支援パートナーネットワークを通じた外部リソースの活用によって事業レバレッジを実現するとともに、事業環境が悪化した場合の財務レジリエンス（売上高が減少した場合にも外注費を削減することによって赤字となるリスクを回避できる）を保持しております。
当社は、これまで自社活用していたIT人材調達システム「Ohgi」を外部に公開し、IT人材調達プラットフォームとして2021年2月にリリースいたしました。事業会社や大手SIer等の発注者に対しては発注にかかる時間の大幅短縮とコスト削減効果を、受注者である中小IT企業に対しては案件受注とエンジニアの稼働率向上というメリットをご提供することが可能です。

IoT、AI、RPA、5G、ブロックチェーンなどDXの基盤となるデジタル技術が実用段階に入ったことによりDXへの投資は本格化しています。新型コロナウイルス感染症の流行により非対面や人手を介さない業務プロセスの確立が求められるなどデジタル化への関心がさらに高まっており、業務変革や顧客接点改革などがDX投資を加速させる一因となっています。
DXの国内市場規模（投資金額）は今後急速に拡大し、2030年度には3兆円（2019年度の3.8倍）になると予測されています。（富士キメラ総研「2020デジタルトランスフォーメーション市場の将来展望」）

経済産業省が2016年6月に公表した「IT人材の最新動向と将来推計に関する調査」によれば、IT需要が今後拡大する一方で、我が国の労働人口（特に若年人口）は減少が見込まれ、2030年には、IT人材の需給ギャップは中位モデルで約45万人に拡大する可能性があると試算されています。
IT人材は恒常的に不足していますが、DX化の潮流で、さらに人材不足が拡大していくと予想されます。

DX市場の急速な拡大、IT人材需給ギャップの拡大が予測されている中、広汎なIT開発支援パートナーを活用したIT人材調達力をベースに顧客企業のDX支援を手掛ける当社にとって、事業環境は良好だと考えております。

本サイトはIR広告であり、コアコンセプト・テクノロジー株式会社から提供を受けた資料をもとに掲載しておりますが、本広告を以って楽天証券が特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。
掲載内容は、今後、告知なく変更される可能性があり、また最新の情報でない可能性があります。
IRに関する最新情報は、企業のホームページをご確認ください。