【Global X Japan】テーマ型ETFはいいとこどりの投資手法

Global X Japanの6本の東証ETFをタイプ別にご紹介!

ETFは比較的コストを抑えて多様な投資ができる、いいとこどりの商品です。たとえば、株式市場全体を超える投資成果を目指すアクティブ投資的な運用も可能です。Global X Japanは投資家の皆様が目指す投資スタイルに合わせて複数のタイプのETFをご用意しています。

要約すると
  • 未来への投資にご関心のある方:成長テーマ型ETFは、中長期の視点で成長が期待できる投資テーマを見出し、成長の果実獲得を目指します。
  • 分配金収益にご関心のある方:インカム型ETFは、高配当の株式、REITに着目し、高い分配金利回りを目指します。
  • ESGの観点を組み込みたい方:ESG ETFは、今後の投資を考えるにあたり欠かせない、ESGの観点を踏まえた商品です。

成長テーマ型ETF

グローバルX デジタル・イノベーション-日本株式 ETF【2626】

「距離を取る」ことは終わりではなく始まりです。
非接触なデジタル技術には可能性があります。

クラウド、ストリーミング等のデジタル・イノベーションに着目し、その成長を取り組むことを目指します。

日本のデジタル競争力は制度や企業の環境面での評価は低いものの、技術では高い評価を獲得しています。

「世界デジタル競争力ランキング2020」(IMD)における日本の評価

グローバルX eコマース-日本株式 ETF【2627】

物や情報をやり取りすることは太古の昔から行われており、人間の本能とも言えます。
時間や場所を問わないeコマースのテクノロジーは、それを解放するものです。

コロナ禍もあり普及が進むeコマース関連銘柄への投資を目指します。B to C、B to Bのeコマースの他、電子決済、オンライン・サブスクリプション、オンライン・マーケットプレース、物流REITを投資テーマとします。

日本のeコマース(EC)化率は諸外国比で低い水準にあり、成長余地があります。

各国のeコマース市場規模とEC化率

(出所)Global X, “E-commerce Growth Has Continued, but Unequally”、 eMarketerよりGlobal X Japan作成

インカム型ETF

グローバルX MSCIスーパーディビィデンド-日本株式 ETF【2564】

時価総額や過去1年間の株価パフォーマンス等によりスクリーニングを行った上で、配当利回り上位の銘柄を選定します。なお、「スーパーディビィデンド」は米国で商標登録されています。

日本の配当利回り上位25銘柄への投資を目指します。

配当利回りの高い銘柄を厳選します。

「スーパーディビィデンド」の概念図

グローバルX ロジスティクス・J-REIT ETF【2565】

eコマースには多品種少量在庫、多頻度配送に対応できる物流施設が必要不可欠であり、成長が期待されます。

物流施設に投資する日本のREITへの投資を目指します。

eコマースの利用は着実に増加しています。

ネットショッピングの利用世帯(二人以上)の割合

(出所)総務省統計局「家計消費状況調査」よりGlobal X Japan作成

ESG ETF

グローバルX MSCI ガバナンス・クオリティ-日本株式 ETF【2636】

企業は・・・
業績が良くなければ存在できません。
ガバナンスが良くなければ存在する資格がありません。

ESGのG(ガバナンス)に着目。あわせてROE等の財務指標も導入しています。

財務面、非財務面の双方で優良な、いわば優等生企業の選定を目指します。

投資先選定のイメージ図

グローバルX クリーンテック ESG-日本株式 ETF【2637】

環境負荷の低減と経済成長を両立させるためには、テクノロジーが必要です。

脱炭素化の流れの中で成長が期待されるクリーンテックに着目。ポートフォリオのウェイト決定には環境(E)スコアを使用します。

日本の環境産業市場規模は2050年まで拡大を続けると推計されています。

日本の環境産業市場規模の推計

出所:環境省

各銘柄を動画でご紹介

グローバルX デジタル・イノベーション-日本株式 ETF【2626】

グローバルX eコマース-日本株式 ETF【2627】

グローバルX MSCIスーパーディビィデンド-日本株式 ETF【2564】

グローバルX ロジスティクス・J-REIT ETF【2565】

グローバルX MSCI ガバナンス・クオリティ-日本株式 ETF【2636】

グローバルX クリーンテックESG-日本株式 ETF【2637】

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国内株式のリスクと費用について

■国内株式 国内ETF/ETN 上場新株予約権証券(ライツ)

【株式等のお取引にかかるリスク】

株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。

【信用取引にかかるリスク】

信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。

【株式等のお取引にかかる費用】

国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」の2コースから選択することができます。
〔超割コース(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
5万円まで 55円(税込)
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 115円(税込)
50万円まで 275円(税込)
100万円まで535円(税込)
150万円まで640円(税込)
3,000万円まで1,013円(税込)
3,000万円超 1,070円(税込)

〔超割コース(信用取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 99円(税込)
20万円まで 148円(税込)
50万円まで 198円(税込)
50万円超 385円(税込)

超割コース大口優遇の判定条件を達成すると、以下の優遇手数料が適用されます。大口優遇は一度条件を達成すると、3ヶ月間適用になります。詳しくは当社ウェブページをご参照ください。
〔超割コース 大口優遇(現物取引)〕
1回のお取引金額で手数料が決まります。
取引金額 取引手数料
10万円まで 0円
20万円まで110円(税込)
50万円まで 261円(税込)
100万円まで 468円(税込)
150万円まで559円(税込)
3,000万円まで 886円(税込)
3,000万円超936円(税込)

〔超割コース 大口優遇(信用取引)〕
約定金額にかかわらず取引手数料は0円です。

〔いちにち定額コース〕
1日の取引金額合計(現物取引と信用取引合計)で手数料が決まります。
1日の取引金額合計 取引手数料
100万円まで0円
200万円まで 2,200円(税込)
300万円まで 3,300円(税込)
以降、100万円増えるごとに1,100円(税込)追加。
※1日の取引金額合計は、前営業日の夜間取引と当日の日中取引を合算して計算いたします。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定する銘柄の手数料は0円です。これらのお取引は、いちにち定額コースの取引金額合計に含まれません。

【貸株サービス・信用貸株にかかるリスクおよび費用】

(貸株サービスのみ)

リスクについて
貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」となります。株券等を貸付いただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
(信用貸株のみ)
株券等の貸出設定について
信用貸株において、お客様が代用有価証券として当社に差入れている株券等(但し、当社が信用貸株の対象としていない銘柄は除く)のうち、一部の銘柄に限定して貸出すことができますが、各銘柄につき一部の数量のみに限定することはできませんので、ご注意ください。

(貸株サービス・信用貸株共通)

当社の信用リスク
当社がお客様に引渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」・「信用取引規定兼株券貸借取引取扱規定第2章」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いいたしますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様は取得できません。
投資者保護基金の対象とはなりません
貸付いただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管および投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
手数料等諸費用について
お客様は、株券等を貸付いただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
配当金等、株主の権利・義務について
貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義等になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等について、貸借期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。(但し、信用貸株では貸借期間中の全部又は一部においてお客様名義のままの場合もあり、この場合、お客様は株主としての権利義務の一部又は全部が保持されます。)株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
株主優待、配当金の情報について
株主優待の情報は、東洋経済新報社から提供されるデータを基にしており、原則として毎月1回の更新となります。更新日から次回更新日までの内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、貸株サービス・信用貸株内における配当金の情報は、TMI(Tokyo Market Information;東京証券取引所)より提供されるデータを基にしており、原則として毎営業日の更新となります。株主優待・配当金は各企業の判断で廃止・変更になる場合がありますので、必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
大量保有報告(短期大量譲渡に伴う変更報告書)の提出について
楽天証券、または楽天証券と共同保有者(金融商品取引法第27条の23第5項)の関係にある楽天証券グループ会社等が、貸株対象銘柄について変更報告書(同法第27条の25第2項)を提出する場合において、当社がお客様からお借りした同銘柄の株券等を同変更報告書提出義務発生日の直近60日間に、お客様に返還させていただいているときは、お客様の氏名、取引株数、契約の種類(株券消費貸借契約である旨)等、同銘柄についての楽天証券の譲渡の相手方、および対価に関する事項を同変更報告書に記載させていただく場合がございますので、予めご了承ください。
税制について
株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、一般に雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、一般に法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。税制は、お客様によりお取り扱いが異なる場合がありますので、詳しくは、税務署又は税理士等の専門家にご確認ください。

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