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信用取引の入門講座:チェックしておきたい数字と情報

  • 信用取引

信用取引には現物取引にない指標や情報があり、株価の将来的な値動きを予想する際などに役立ちます。より効率的な取引をおこなうにはそれらについて十分理解し、賢く活用することが大切です。ここではおもなものを取り上げ、その効果的な使い方について考えてみました。

相場の先行きを予測するのに活用「信用取引残高」

未返済の株数を示す

信用取引は売り、買いの別を問わず、半年以内に反対売買をおこなって決済します(制度信用取引の場合)。新規の売建、買建をした状態で、まだ反対売買をしていない(未返済)信用取引の残高を「信用取引残高」(信用買いの場合は「信用買い残(高)」、信用売りの場合は「信用売り残(高)」)といいます。信用残高のデータは大きく分けて3つあります。ひとつは証券取引所が発表するもので、さらに東京・名古屋の2市場の残高をまとめた「2市場信用取引残高」と各取引所から発表される「銘柄別信用取引残高」の2種類に分けられます。 もうひとつは証券金融会社の日証金が発表する「日証金貸借取引残高」です。

信用取引残高の情報は大きく分けて3つある

  • 毎週第2営業日に発表されるので、おおよそ火曜日になる。

信用買い残は将来の売り圧力、信用売り残は将来の買い圧力

信用取引残高がどの程度あるか。また、その残高は増えているか、それとも減っているか。この観点から信用残高を見れば、相場の先行きを予測することにも活用できます。というのも、一般的に信用買い残はいずれ反対売買で売られる株数、信用売り残は逆に買われる株数を意味するからです。つまり、信用買い残は将来の売り圧力、信用売り残は同じく将来の買い戻し圧力と考えられるわけです。
例えば、ある銘柄の信用買い残が急増し、株価も値上がりしているとしましょう。この場合、基本的に上昇エネルギーが強いといえそうですが、いずれは決済売りされるため、注意も必要です。また、信用買い残が増えているのに株価の上昇が鈍くなったり、下がり気味になったときは売り圧力がかかり始めた可能性があります。さらに、信用買い残がピークを打った後、反対売買の期限に向けて決済がどんどんおこなわれると、今度は売り圧力がなくなったとして買い注文が増えてくることも少なくありません。一方、信用売り残の動向は一般的に信用買い残とは逆の意味を表すと考えることができます。信用取引は通常、信用買い残のほうが信用売り残を上回る傾向にあります。そこで、信用残高は主に信用買い残を重視するといいでしょう。ただし、銘柄によっては信用売り残の動向にも留意することが必要です。

信用買い残、信用売り残とは…

  • 売買手数料や買方金利等の取引コストは考慮していません。

日々の出来高などと併せてチェック!「信用取組倍率」

将来の売りと買いの関係を表す

ある銘柄の信用買い残と信用売り残は将来の売りと買いの関係を表したものと考えることもできます。この点に着目した指標が「信用取組倍率」です。これは信用買い残が信用売り残の何倍になっているかを示したものです。例えば、両方が同じ株数なら倍率は「1」です。また、信用買い残が200万株で、信用売り残が100万株のときは「2」と表示されます。この倍率が小さいほど、つまり信用売り残が信用買い残を上回れば上回るほど、将来の買い勢力が売り圧力より優勢になるため、「取り組みがいい」などとして好評価を受ける傾向にあります。ただし、信用取組倍率が1より小さい場合でも、信用売り残が毎日の出来高にくらべて少ないときは将来の売り圧力もそれほど大きくないと考えられます。また、信用買い残、信用売り残が日々の出来高より圧倒的に多ければ、将来の売方、買方ともに大きな影響力を持つといえます。そこで、信用取組倍率は信用買い残と信用売り残が毎日の出来高とくらべてどんな水準にあるかという観点からチェックするとよいでしょう。なお、信用取組倍率は東証が発表する信用残高に基づくものを「信用倍率」、日証金の貸借取引残高によるものを「貸借倍率」と呼ぶこともあります。

逆日歩の判断材料としても活用

信用取組倍率は逆日歩の可能性を見るときに活用するのも効果的です。逆日歩とは信用売りをしたい人に提供される貸株が不足した場合、その需給のアンバランスを調整するために発生するコストのこと。信用売りをする人から信用買いをする投資家に支払われます。この逆日歩は信用売りをする人にとって大きな負担になるため、一般的に買い戻しの動きが強まる傾向にあります。それに伴い、株価が複雑に動くことも少なくありません。逆日歩が発生した銘柄や発生しそうな銘柄には、慣れないうちはあまり近づかないほうが賢明といえそうです。それだけに、信用売りをするとき、あるいはすでに売建をしているときは、逆日歩がつくかどうかをしっかりと見極めることが大切。これをチェックするには、日証金の貸借取引残高に基づく「貸借倍率」を見ます。この数字が1を下回ると証券各社の貸株を集める負担が大きくなり、逆日歩のつく可能性が高まります。

信用取組倍率とは…

  • 売買手数料や買方金利等の取引コストは考慮していません。

要注意銘柄であることを表す情報「信用規制」

証券取引所、証券金融会社、証券会社がそれぞれ規制

信用取引では銘柄によって売買が規制されることもあります。これが「信用規制」で、証券取引所、証券金融会社、証券会社がそれぞれ行えるようになっています。例えば、証券取引所ではガイドラインに基づき、相場が過熱していたり、信用売り残が多すぎるなどと判断したときに取引を規制することがあります。その前段階として発表されるのが「日々公表銘柄」です。これはその動向を注視する必要があると思われる銘柄について、信用残高を毎日発表するというもの。この段階では取引が規制されることはありませんが、状況が改善されないときはさまざまな規制措置が打ち出されます。

「信用規制」については下記画面でご確認いただけます。

  1. 「お取引注意銘柄ファイル」⇒「信用取引」⇒「信用取引規制銘柄一覧」
  2. マーケットスピードログイン後、「投資情報」⇒「市況情報」⇒「信用取引規制」

国内株式のリスクと費用について

株式等のお取引にかかるリスク
株式等は株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。上場投資信託(ETF)は連動対象となっている指数や指標等の変動等、上場投資証券(ETN)は連動対象となっている指数や指標等の変動等や発行体となる金融機関の信用力悪化等、上場不動産投資信託証券(REIT)は運用不動産の価格や収益力の変動等、ライツは転換後の価格や評価額の変動等により、損失が生じるおそれがあります。※ライツは上場および行使期間に定めがあり、当該期間内に行使しない場合には、投資金額を全額失うことがあります。
信用取引にかかるリスク
信用取引は取引の対象となっている株式等の株価(価格)の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引は差し入れた委託保証金を上回る金額の取引をおこなうことができるため、大きな損失が発生する可能性があります。その損失額は差し入れた委託保証金の額を上回るおそれがあります。
貸株サービスにかかるリスクおよび費用
  • リスクについて
    貸株サービスの利用に当社とお客様が締結する契約は「消費貸借契約」になります。株券等を貸し付けいただくにあたり、楽天証券よりお客様へ担保の提供はなされません(無担保取引)。
  • 当社の信用リスク
    当社がお客様に引き渡すべき株券等の引渡しが、履行期日又は両者が合意した日に行われない場合があります。この場合、「株券等貸借取引に関する基本契約書」に基づき遅延損害金をお客様にお支払いすることになりますが、履行期日又は両者が合意した日に返還を受けていた場合に株主として得られる権利(株主優待、議決権等)は、お客様が取得できないことになります。
  • 投資者保護基金の対象とはなりません
    なお、貸し付けいただいた株券等は、証券会社が自社の資産とお客様の資産を区別して管理する分別保管の対象とはならず、投資者保護基金による保護の対象とはなりません。
  • 手数料等諸費用について
    お客様は、株券等を貸し付けいただくにあたり、取引手数料等の費用をお支払いいただく必要はありません。
  • 配当金等、株主の権利・義務について
    貸借期間中、株券等は楽天証券名義又は第三者名義になっており、この期間中において、お客様は株主としての権利義務をすべて喪失します。そのため一定期間株式を所有することで得られる株主提案権等については貸出期間中はその株式を所有していないこととなりますので、ご注意ください。
    株式分割等コーポレートアクションが発生した場合、権利を獲得するため自動的にお客様の口座に対象銘柄を返却することで、株主の権利を獲得します。権利獲得後の貸出し設定は、お客様のお取引状況によってお手続きが異なりますのでご注意ください。
    貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金については、発行会社より配当の支払いがあった後所定の期日に、所得税相当額を差し引いた配当金相当額が楽天証券からお客様へ支払われます。
  • 株主優待情報について
    株主優待内容は東洋経済新報社から提供されるデータを原則として毎月更新いたします。更新日から次回更新日の内容変更、売買単位の変更、分割による株数の変動には対応しておりません。また、配当、優待は各企業の判断で廃止・変更になる場合がございます。お取引にあたりましては必ず当該企業のホームページ等で内容をご確認ください。
  • 税制について
    株券貸借取引で支払われる貸借料及び貸借期間中に権利確定日が到来した場合の配当金相当額は、お客様が個人の場合、雑所得又は事業所得として、総合課税の対象となります。なお、配当金相当額は、配当所得そのものではないため、配当控除は受けられません。また、お客様が法人の場合、法人税に係る所得の計算上、益金の額に算入されます。
株式等のお取引にかかる費用
国内株式の委託手数料は「超割コース」「いちにち定額コース」「ワンショットコース」の3コースから選択することができます。
〔超割コース(貸株、投資信託の残高、信用取引の売買代金・建玉残高に応じて手数料が決定します。)(現物取引)〕
超割:1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで272円(税込293円)/1回、100万円まで487円(税込525円)/1回、150万円まで582円(税込628円)/1回、3,000万円まで921円(税込994円)/1回、3,000万円超973円(税込1,050円)/1回
超割(大口優遇):1回の約定代金が10万円まで90円(税込97円)/1回、20万円まで180円(税込194円)/1回、50万円まで238円(税込257円)/1回、100万円まで426円(税込460円)/1回、150万円まで509円(税込549円)/1回、3,000万円まで806円(税込870円)/1回、3,000万円超851円(税込919円)/1回
〔超割コース(信用取引)〕
超割:約定代金に関わらず360円(税込388円)/1回
超割(大口優遇):約定代金に関わらず0円(税込0円)/1回。
詳細は、当社ウェブサイトをご覧ください。
〔いちにち定額コース〕
1日の約定代金合計が50万円まで429円(税込463円)/1日、100万円まで858円(税込926円)/1日、200万円まで2,000円(税込2,160円)/1日です。以降、1日の約定代金合計が100万円増えるごとに1,000円(税込1,080円)追加されます。取引のない日は手数料がかかりません。1日の約定代金合計は現物取引と信用取引を合算して計算いたします。
〔ワンショットコース(現物取引)〕
1回の約定代金が10万円まで139円(税込150円)/1回、20万円まで185円(税込199円)/1回、50万円まで341円(税込368円)/1回、100万円まで609円(税込657円)/1回、150万円まで728円(税込786円)/1回、3,000万円まで1,152円(税込1,244円)/1回、3,000万円超は1,217円(税込1,314円)/1回。
〔ワンショットコース(信用取引)〕
1回の約定代金が30万円まで250円(税込270円)/1回、30万円超は450円(税込486円)/1回。
※一般信用取引における返済期日が当日の「いちにち信用取引」、および当社が別途指定するETFの手数料は0円です。いちにち定額コースの場合は、約定代金合計に含まれません。
  • カスタマーサービスセンターのオペレーターの取次ぎによる電話注文は、オペレーター取次ぎによるお取引の手数料体系が適用されます。
    〔オペレーター取次手数料(現物取引)〕
    1回の約定代金が50万円まで3,450円(税込3,726円)/1回、100万円まで3,800円(税込4,104円)/1回、150万円まで4,000円(税込4,320円)/1回、150万円超は4,500円(税込4,860円)/1回。
    〔オペレーター取次手数料(信用取引)〕
    1回の約定代金が30万円まで3,250円(税込3,510円)/1回、30万円超は3,450円(税込3,726円)/1回です。
  • PTS取引(夜間取引)は、お客様が選択されているコースにかかわらず1回の約定代金が50万円まで450円(税込486円)/1回、100万円まで800円(税込864円)/1回、150万円まで1,000円(税込1,080円)/1回、150万円超は1,500円(税込1,620円)/1回がかかります。
  • 国内株式を募集・売出し等(新規公開株式(IPO)、立会外分売)により取得する場合は、委託手数料はかかりません。
  • 信用取引による建玉を保有している期間は、買い建玉の場合は買方金利〔制度:通常 年2.85% 優遇 年2.28%、一般(無期限):通常 年3.09% 優遇 年2.90%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、売り建玉の場合は貸株料〔制度:年1.10%、一般(1日):1約定当たり売買代金300万円未満 年 1.90% 300万円以上 年0.0%〕、品貸料(逆日歩)、特別空売りの場合は、特別空売り料等がかかります。
信用取引の委託保証金について
信用取引をおこなうには、委託保証金の差し入れが必要です。最低委託保証金は30万円、委託保証金率は30%、委託保証金最低維持率(追証ライン)が20%です。委託保証金の維持率が20%未満となった場合、不足額を所定の時限までに当社に差し入れていただくか、建玉を決済していただく必要があります。

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